「ほっ」と。キャンペーン

カテゴリ:GHQの日本人洗脳( 4 )

日本史の教科書は書き換えられている

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムとは


「GHQ日本人洗脳工作の原文発掘」 関野通夫氏と語る1
https://www.youtube.com/watch?v=zTYkMbFGJv8

「GHQ日本人洗脳工作の原文発掘」関野通夫氏と語る2
https://www.youtube.com/watch?v=OAE9xNnqEsc

日本人が戦った白人の選民思想・前半
https://www.youtube.com/watch?v=gj4gX5UiEos

日本人が戦った白人の選民思想・後半
https://www.youtube.com/watch?v=25DvwOYi4vU



アメリカ本国がマッカーサー元帥に指令したことは、「日本が未来永劫、アメリカなどの白人国家、そして戦勝国となった中国や韓国に刃向かってこないよう、日本人の精神を徹底して破壊し、永続的な支配体制を確立する」―――これが、占領軍に与えられた役割だったのです。

『憲法』 も 『教育基本法』 もこの目的に沿って作られ、『官僚組織を温存』 し活用することで、日本国民を完璧にコントロール下に置き、『マスコミを飼い馴らす』 ことで、日本国民の意識をアメリカにとって都合の良いものに変え、『教育を支配』 することで、世界で唯一 「祖国を批判することが正義である」 などというとんでもない考え方を日本人に植え付けてしまったのです。


同時に、GHQは明治以降の歴史を改ざんすることで、「白人による植民地支配からのアジア解放」 を目指した 大東亜戦争 に対する罪悪感を日本人に植え付けるとともに、アメリカとの戦いを 「 日本国民 対 日本軍 」 との構図にすり替え、アメリカへの敵愾心を喪失させ、その敵意を旧日本軍 (特に世界有数の軍隊であった陸軍) に向けさせ、挙げ句の果てには、世界が賞賛していた日本人の高い精神文化の根幹をなす、日本古来からの大らかな宗教観 『神道』 を破壊するために、占領後も継続して巧妙な宣伝工作を続けたのです。


このウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは、大東亜戦争終結後より、連合国軍最高司令官総司令部 (以下GHQと略記) による日本占領管理政策として、自由主義国家建設という名目の陰で、大東亜戦争の2倍の期間、7年もの長きに渡り秘密裏に行われ、日本人を骨抜きにする洗脳工作は、完全なる成功を見たのです。

昭和23年2月6日付、『 ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム 』 との表題の文書がCI&E (民間情報教育局) からG-2 (CIS・参謀第二部民間諜報局) 宛てに発せられた。 


冒頭に 「CIS局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである」 とある。

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムについて 江藤淳 (慶応義塾大学教授) は、その嚆矢である太平洋戦争史という宣伝文書を 「日本の 「軍国主義者」 と 「国民」 とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった 「軍国主義者」 と 「国民」 とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている」 と分析。

また、「もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI&Eのウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラムは、一応所期の目的を達成したといってよい。 つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。 以後、日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、『 二度と再び米国に向けられることなく 』、もっぱら軍国主義者と旧秩序の破壊に向けられるにちがいないとも指摘している。

また、「 「軍国主義者」 と 「国民」 の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」 に対する 「罪」 を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」 も、すべて 「軍国主義者」 の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。 大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」 が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである 」 としている。


ウォーギルト・インフォメーション・プログラムは 「何を伝えさせるか」 という積極的な政策であり、検閲などのような 「何を伝えさせないか」 という消極的な政策と表裏一体の関係であり、後者の例として 「一切を日本国民に知らせることを厳禁とした」 プレスコードが代表的である。


★GHQの日本人洗脳工作 <プレスコード>
http://kabukachan.exblog.jp/24510096/


昭和21年11月末には、すでに 「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」 として 「SCAP-連合国最高司令官(司令部)に対する批判」 など30項目に及ぶ検閲指針がまとめられていたことが、米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである。 プランゲ文庫保存のタイプコピーには、多少の違いがあるが同様の検閲指針として具体的内容が挙げられている。

同12月8日、GHQは新聞社に対し用紙を特配し、日本軍の残虐行為を強調した 「太平洋戰爭史」 を連載させた。


その前書は次の文言で始まる。

「 日本の軍国主義者が国民に対して犯した罪は、枚挙にいとまがないほどであるが、そのうち幾分かは既に公表されているものの、その多くは未だ白日の下に曝されておらず、時のたつに従って次々に動かすことの出来ぬ明瞭な資料によって発表されて行くことにならう。 ( 以下略 ) 」と、日本軍がいかに犯罪行為をしたのか印象的に残す手法を多用し、日本人の記憶に強く働きかけた。

それと平行し、GHQは翌9日からNHKのラジオを利用して 「眞相はかうだ」 の放送を開始した。

★「眞相箱」の真相はかうだった!
https://www.youtube.com/watch?v=P08BE6Pru9M




番組はその後、「眞相箱」 等へ名称や体裁や伝え方をより効果のある方向へと変えつつ続行された。

昭和23年以降、番組は民間情報教育局 (CIE) の指示によりキャンペーンを行うインフォメーション・アワーへと変った。 (※ 日本国民には、NHKが独自に作った番組の外貌をまとわせ、GHQが創作したことを極秘とした。:筆者注 )


昭和20年12月15日、GHQは、日本人の高い精神性を持ち得た根幹は、すべての宗教と共存できる日本独自の宗教観 『神道』 であると喝破し、ポツダム宣言に違反してでも壊滅に追い込むべく、「神道指令」 を発令した。

以後アメリカGHQは、日本国民に一切を隠した形で行わせた検閲によって、戦争の大義が明確化する 「大東亜戦争」 という文言を強制的に捨てさせ、アメリカとの戦争にすり替え大義を消滅させるべく 「太平洋戦争」 へと書換えさせ、言論を統制した。

★さくらじ#102、ひと目で分かる水間政憲のカウンター・プロパガンダ
https://www.youtube.com/watch?v=WEjUqOEuy5U



終戦当時、米軍検閲官が日本国内で開封した私信(個人の郵便物)は、次のような 「内容の文言」 で埋めつくされていた。

「 突然のことなので驚いております。 政府がいくら最悪の事態になったといっても、聖戦完遂を誓った以上は犬死はしたくありません。 敵は人道主義、国際主義などと唱えていますが、日本人に対してしたあの所業はどうでしょうか。 数知れぬ戦争犠牲者のことを思ってほしいと思います。 憎しみを感じないわけにはいきません 」 (8月16日付)

「 大東亜戦争がみじめな結末を迎えたのは御承知の通りです。 通学の途中にも、他の場所でも、あの憎い米兵の姿を見かけなければならなくなりました。 今日の午後には、米兵が何人か学校の近くの床屋にはいっていました。/ 米兵は学校にもやって来て、教室を見まわって行きました。 何ていやな奴等でしょう!  ぼくたち子供ですら、怒りを感じます。 戦死した兵隊さんがこの光景を見たら、どんな気持がするでしょうか 」 (9月29日付)

江藤は、「 ここで注目すべきは、当時の日本人が戦争と敗戦の悲惨さをもたらしたのが、自らの 「邪悪」 さとは考えていなかったという事実である。 「 数知れぬ戦争犠牲者は、日本の 『邪悪』 さの故に生れたのではなく、 「敵」、つまり米軍の殺戮と破壊の結果生れたのである。 「憎しみ」 を感ずべき相手は日本政府や日本軍であるよりは、先ずもって当の殺戮者、破壊者でなくてはならない。 当時の日本人は、ごく順当にこう考えていた。」 と指摘した。


GHQ文書(月報)には敗戦直後の様子が記されていた。


「 占領軍が東京入りしたとき、日本人の間に戦争に対して贖罪意識は全くといっていいほど存在しなかった。 (中略) 日本の敗北は単に産業と科学の劣性と原爆のゆえであるという信念が行き渡っていた 」

こうした日本人の国民感情はその後もしばらく続き、CIEの文書はG-2(CIS)隷下の民間検閲支隊 (CCD) の情報によれば昭和23年になっても 「依然として日本人の心に、占領者の望むようなかたちで 『ウォー・ギルト』 が定着してなかった」 有力な証拠である。

また、この 「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」 が以後、正確に東京裁判などの節目々々の時期に合わせて展開していった事実は看過できないとも江藤は指摘する。


東京裁判で東條英機による陳述があったその2ヶ月後、民間情報教育局 (CIE) は世論の動向に関して次のような分析を行っている。

「 一部日本人の中には (中略) 東條は確信を持って主張した、彼の勇気を日本国民は称賛すべきだとする感情が高まっている。 これは、東條を処刑する段になると東條の殉教といふところまで拡大する恐れがある 」


「 広島における原子爆弾の使用を 『残虐行為』 と見做す・・・最近の傾向 」 (昭和23年3月3日、CIE局長宛覚書)

こうした国民の機運の醸成に対しCIE局長は6月19日、民間諜報局 (CIS) の同意を得た上で、プログラムに第3段階を加える手筈を整え、情報宣伝に於ける対抗処置を取った・・・・・ ( 『閉された言語空間』 (『文藝春秋・平成元年』より引用。 一部筆者追記 )


http://rekisi.amjt.net/?p=5277より。



★学校で教えられている「日本史の教科書」は、戦後GHQによって書き換えられているのである。まず、日本人はここに気がつかなければならない。



 真っ当な歴史観に基づいて書かれた明成社の『最新日本史』のシェアは1%に満たず、残りの99%は偏向教科書である。その偏向教科書のなかにあって圧倒的なシェアを誇るのが、山川出版社の『日本史』である。手許にある山川出版社『詳説日本史B 改訂版』(2008年発行)の奥付を見てみた。著作者として、石井進元東京大学教授を筆頭に国立大学の教授・准教授たち12人がその名を連ねている。うち6人は東京大学教授と准教授である。残りの5人は東京大学出身の歴史研究者である。これらの人たちの著作歴をネットでみてみた。殆どの人が東京大学出版会、岩波書店、朝日新聞社と縁の深いことがわかった。こういう人たちが執筆した歴史教科書をベースに書き直した「日本史」だもの、その内容が偏向していて不思議ではなかろう。

 『詳説日本史B』の226頁には、「日本は明治以降、台湾の領有、韓国併合、満州事変・日中戦争と東アジアへの侵略を進め、ファシズム国家群にくみして第2次世界大戦を戦い、敗北した」と書いてある。おそらく市販の「日本史」も、その筋書きを踏襲して、「明治以降の日本は、東アジアのなかでのみならず、世界のなかで悪逆非道な行動をとったために、アメリカをはじめとする世界じゅうの民主主義国によって罰せられた」とする日本悪玉史観で書かれていることだろう。日本悪玉史観で書かれた教科書を最も忠実に学んだ者が、東京大学を卒業して各界の指導的立場につき、おかしな贖罪感で日本をミスリードしているのだ。サラリーマンやOLのみなさん、「歴史をもう一度、教養として学び直したい」のなら、山川出版社の「日本史」でなく、自由社の『日本人の歴史教科書』を読んで下さいな。


★「ひと目でわかる『日中戦争』時代の武士道精神」
https://www.youtube.com/watch?v=bUOVBisWXDE

★「日韓併合」時代の真実
https://www.youtube.com/watch?v=g5DIY2zBTMw




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by kabu_kachan | 2016-07-01 07:37 | GHQの日本人洗脳 | Comments(0)

GHQの日本植民地計画(War Guilt Information Program)

戦争犯罪宣伝計画(War Guilt Information Program)。

http://6707.teacup.com/gamenotatsujinn/bbs/3145より

通称WGIP
サヨク・サヨクメディア・日教組など反日日本人が生まれた根本原因を辿っていくと、GHQ占領政策による

戦争犯罪宣伝計画
WGIP(War Guilt Information Program)
「日本人に戦争についての罪悪感を植えつける洗脳計画」
に辿りつく。

WGIPは、大東亜戦争の終結後、日本を占領統治した連合国総司令部(GHQ)によって遂行された洗脳政策であり、その目的は戦争に対する一方的な贖罪意識を日本人に植え付けることにあった。
これによって、アメリカ側の戦争責任を隠蔽するとともに、日本が二度とアメリカに対抗できないよう、日本人の精神を骨抜きにすることを目論んだのである。


https://www.youtube.com/watch?v=ZaKDgB1IS0o

https://www.youtube.com/watch?v=xzksJvbtyp8

https://www.youtube.com/watch?v=ruahswrCctw

GHQの占領期間7年間だったが、その間にWGIPの他に 検閲、日教組の設立
など種々の日本骨抜きのための謀略が行われた。
そしてその時に情報操作された情報を元に学校教育やマスコミは踏襲し、教育・報道を行ってきた。

そして1952年サンフランシスコ講和条約が発効して占領から解放された後も、
なぜか、憲法や教育基本法が改正される事も無く、未だにWGIPに従って洗脳教育&洗脳報道が実施されているのが現状である。

占領政策時代の7年間で情報操作された基盤を、教育や報道で60年間踏襲した結果、GHQの吹き込んだ情報が事実として定着してしまったのである。
こうして反日日本人が大量に生産されることになるのである。

その敗戦国日本に乗り込んできたGHQが仕掛けた洗脳プログラムWGIPとは何か?

それは日本人に「大東亜戦争は人類に対する犯罪行為であった」という罪悪感を植え付け、日本古来の精神文化を奪う犯罪的プログラムであった。
さらにGHQの検閲組織CCDと翻訳機関ATISに勤務した1万人にも及ぶ日本人協力者たちは、自らの既得権益保護のためにGHQになり代わり、戦後日本を長期に渡って思想的に支配統制し続けたということが明らかになってきた。

厚木飛行場に降りたマッカーサー
(1945年8月30日)



大東亜戦争=太平洋戦争の期間は3年8ヶ月であったが、連合軍による日本の占領はその約1.8倍の6年8ヶ月の長期に及んだ。戦争が終わったのちこれほどの長期間、占領軍が駐留して占領政策が行われたという国は、他にない。

アメリカの占領政策の目的は、明確であった。「降伏後における米国の初期対日方針」(昭和20年9月22日)には「日本国が再び米国の脅威となり又は世界の平和及び安全の脅威とならざることを確実にすること」と明記されている。

アメリカは、日本が決してアメリカに報復戦争をすることのないように、日本人に戦争の贖罪意識を植え付け、民族の誇りと自尊心を奪いとろうとした。そして日本人を精神的に去勢し、日本の国家と社会をアメリカの意のままになる従属的な体制に変え、保護国、属国的な存在にしたのである。すなわち、占領政策とは、日本弱体化を目的とする政策であったのだ。

精神改造の始めは「日本は無条件降伏した」と思わせ、連合軍の政策への抵抗の意志を奪うことであった。さらに強引な言論統制と巧妙な検閲によって、批判を封じたうえで、日本人に戦争に対する罪悪感を植え付ける計画を実行した。民族の固有の伝統と歴史を否定して愛国心を根こそぎに抜き去ること、国の指導者に対する国民の不信感をかき立てること、共産主義者に活動をさせて国論を分裂させることなどして、日本人の精神的団結を破壊しようとしたのである。これらの政策は、すべて一つの目的のために遂行されたーー日本を弱体化すること。

その効果は、決定的であった。原爆に匹敵するほどの破壊力を示し、今日もなおその放射能は日本人の精神を汚染し、日本人の背骨を虫食み、自滅へ導いている。

占領政策とは、日本弱体化政策であり、それは同時に、連合軍側の戦争行為の正当化、戦争犯罪の免罪でした。占領政策のポイントを主に5つに分けて考える。

(1)言論統制と検閲

特に、連合軍総司令部の占領政策への一切の批判の封に込め

(2)民族の伝統・歴史の否定

特に、修身、国史の授業停止による、伝統的な倫理道徳と歴史観の根絶

(3)戦争犯罪宣伝計画(WGIP)

特に、『太平洋戦争史』による「勝者の歴史」=「真相」という洗脳、罪悪感の移植

(4)東京裁判

国際法に根拠を持たぬ勝者による復讐劇。 日本=極悪犯罪国家という一方的断罪

(5)GHQ製憲法

占領政策の総仕上げ。法制化による継続化。主権の制限による保護国、属国化。



アメリカの日本占領政策は、日本人に戦争の罪悪感を植え付け、民族の誇りと自尊心を奪い、日本が決してアメリカに報復することのないようにすることを目的としていた。

日本占領の最高司令官マッカーサーがワシントン政府から受けた第1号命令は、日本を再び米国及び連合国の脅威にならないよう、徹底的に無力化、弱体化することであった。すなわち「降伏後における米国の初期対日方針」(昭和20年9月6日受け、26日公表)に「日本国が再び米国の脅威となり又は世界の平和及び安全の脅威とならざることを確実にすること」とその目的は明記されている。

そして、この目的の下に行われた占領政策は、日本人を精神的に去勢し、当時の日本人が持っていた愛国心を抹殺し、アメリカの保護国的属国的な存在へと貶めようとするものであった。

すなわち日本弱体化政策である。

そして、この政策を実行するにあたっては、秘密計画が存在したのだ。

その名は、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム。
WGIP : War Guilt Information Program
「戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画」
であった。
以下ここでは「戦争犯罪宣伝計画」と呼ぶことにする。

日本弱体化政策には、周到な計画が存在した。それは、日米戦争中から立案され、占領後は、その方針にそって、日本人から、力と弾圧によって、民族の歴史、道徳、団結心等を奪っていったのである。「戦争犯罪宣伝計画」の実行は、連合軍総司令部の民間情報教育局(CI&E)が強力に展開したのである。これは民間検閲支隊(CCD)による検閲と相乗効果をなして、日本弱体化を進めるものであった。

CI&E発行の文書に、表題もズバリ「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」というものが存在する。これは、計画実施の中間報告とでもいうべきもので、日付は昭和23年2月6日である。

その文書の冒頭には「民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植え付ける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼしてきた民間情報活動の概要を提出するものである」と書かれている。「日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植え付ける」ことが目的である。

またこの文書は「戦争犯罪宣伝計画を、広島・長崎への原爆投下に対する日本人の態度と、東京裁判中に吹聴されている超国家主義的宣伝への、一連の対抗措置を含むものまでに拡大するにあたって、採用されるべき基本的な理念、および一般的または特殊な種々の方法について述べている」とある。原爆投下への批判や日本側の言い分を圧殺しようとしていたのだ。

そして、その計画は3段階に分けて行われた。

3.『太平洋戦争史』(第1段階のa)

4.記憶と歴史の剥奪(第一段階のb)

5.東京裁判の準備(第2段階)

6.原爆批判と日本の言い分の封殺(第3段階)


以上3段階を順に説明していく。

第1段階のa ~ 『太平洋戦争史』


戦争犯罪宣伝計画の第1段階は、実質的には占領直後に開始され、CI&Eの文書によると昭和21年6月まで行われた。

連合軍は占領後まもなく、昭和20年9月から通信社・新聞社等への言論統制、検閲を始めた。この言論統制と検閲の下で、計画実施の第1段階が行われた。ここで重要かつ決定的な役目を果たしたのが、『太平洋戦争史』である。

「太平洋戦争史」は、昭和20年12月8日から、日本のほとんどあらゆる日刊紙に一斉に連載された。マッカーサー司令部は、日本の真珠湾攻撃の日を選んで、スタートしたのである。これは、日本全国民に対する戦争犯罪宣伝計画の開始だった。

『太平洋戦争史』は、CI&Eが準備し、GHQ参謀第3部の戦史官の校閲を経てつくられたものです。国務省(=外務省にあたる)が作成した資料を下にしており、勝者の立場で、米国中心に書いた歴史書である。

この文書は、まず「太平洋戦争」という呼称を日本の社会に導入したという意味で歴史的な役割を果たした。連載開始1週間後の12月15日には、「大東亜戦争」という呼称は禁止された(「神道指令」による命令である。)それとともに、日本の立場からの戦争の見方は抹殺されました。今日「太平洋戦争」という呼び名を安易に使っている人は、自分がアメリカ人の立場で戦争を見ていることに気づいていないことになる。

『太平洋戦争史』は、「戦争を始めた罪と、これまで日本人に知らされていなかった歴史の真実を強調するだけではなく、特に南京とマニラにおける日本軍の残虐行為を強調している」ものである。

それによって、日本人のセルフ・イメージを破壊し、日本の過去は悪の歴史であるというイメージを刷り込み、戦争の罪悪感を植え付けるものであった。それは、続いて、昭和21年6月から行われる

東京裁判への準備でもあったのだ。

『太平洋戦争史』はNHKのラジオでドラマ化され、ラジオ番組「真相はこうだ」として放送された。昭和20年12月9日より翌年の2月10日まで、週1回10週間にわたっての放送だった。

なかでも東京裁判を通じて、日本人に初めて伝えられた「南京大虐殺」の放送は、国民に深刻な心理的打撃を与えた。これは日本人の罪悪感の形成に決定的な影響を与えた。虐殺行為を針小棒大に強調し、誇大な数字を捏造したキャンペーンであった。このキャンペーンの延長線上に、朝日新聞の本多勝一氏がいる。

https://www.youtube.com/watch?v=-gG5CK985uM&feature=iv&src_vid=0GjhUGV5BPA&annotation_id=annotation_2144722685

新聞連載終了の後、『太平洋戦争史』は、本として10万部印刷され、昭和21年3月より完売された。それだけ売れたのは、学校の教材として使用されたからである。すでにマッカーサー司令部の命令により、昭和20年12月31日に、修身、国史、地理の授業が即時停止されていた。その中で、21年4月、文部省は全国の小中学校に、これらの授業停止中の教材として『太平洋戦争史』を使用するよう通達したのだ。そして、『太平洋戦争史』は学校で、子供たちの頭に教え込まれた。それは、とりもなおさず、戦争犯罪宣伝計画の浸透であった。

一方、マッカーサー司令部は、文部省に対して、この勝者の歴史観に沿って教科書を書き改めさせた。ここで協力した学者が、教科書裁判で有名な家永三郎氏らでした。改ざん後、子供たちの教科書は『太平洋戦争史』に基づく歴史観で書かれ、基本的にはほとんど改正されずに現在に至っている。

『太平洋戦争史』が宣伝された5ヶ月後、昭和21年5月3日に、東京裁判が開廷されました。6月24日に市ヶ谷法廷において行われたキーナン首席検事による劈頭陳述は、『太平洋戦争史』に呼応し、それと同質の歴史観に基づくものであった。まさに『太平洋戦争史』こそ、いわゆる「東京裁判史観」の原点である。

『太平洋戦争史』とは、どんな内容なのか?
それは 端的にいうと、米国の国益のために書かれた宣伝文書である。

戦争の原因を国際関係を動かすさまざまな動因から総合的に把握しようとするのではなく、歴史的事象の一部を断片的に切り取って並べ、日本にのみ戦争責任があるように、描いているのだ。

一方、米国にとって都合の悪いことは一切触れていない。その典型として、排日移民法は一切ふれられていない。この法律は、日本を一方的に敵対視して、日本人のみを特定して排除した人種差別的な法律だ。その結果、日本の平和主義者を潰し、軍国主義者を台頭させて、日米戦争を招いた誘因となったものなのだ。また、米国が大不況への対策として自国の経済を守るためにブロック化し、これに対抗したイギリスもブロック経済化したことが、世界経済に重大な影響を与え、市場から締め出された日本は自存自衛のために大陸へ活路を求めていかざるをえなかったという事情も、描かれていない。このように一面的な記述であるため、この文書は歴史書というより、政治的な宣伝文書と呼ぶべきものなのだ。

江藤淳氏によれば、「『太平洋戦争史』なるものは、戦後日本の歴史記述のパラダイムを規定するとともに、歴史記述のおこなわれるべき言語空間を限定し、かつ閉鎖したという意味で、ほとんど民間検閲支局(CCD)の検閲に匹敵する深刻な影響力を及ぼした宣伝文書である」「教育と言論を的確に掌握しておけば、占領権力は、占領の終了後もときには幾世代にもわたって、効果的な影響力を被占領国に及ぼし得る。そのことをCCDの検閲とCI&Eによるウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは、表裏一体となって例証している」。

そして、戦後日本の歴史記述の大部分は、言論弾圧と検閲の下に、日本人の脳髄に刷り込まれた「太平洋戦争史」に基づいたものである。昭和57年の第1次教科書問題も、中国・韓国等に対する謝罪外交も、来年使用予定の中学歴史の「危ない教科書」も、基をたどれば、この宣伝文書に発するものといえる。

※パラダイム [paradigm]
(1)アメリカの科学史家クーンが科学理論の歴史的発展を分析するために導入した方法概念。科学研究を一定期間導く、規範となる業績を意味する。のちに一般化され、ある一時代の人々のものの見方・考え方を根本的に規定している概念的枠組みをさすようになった。

WGIP 第一段階のb~記憶と歴史の剥奪

「ある民族を滅ぼすには、その民族の記憶を消すことだ」という箴言がある。アメリカは、この古来の鉄則に忠実に、日本の弱体化政策を実行したのである。つまり、日本民族の固有の記憶と歴史を剥奪し、代わりに勝者の歴史を吹き込んだのである。

与えられた勝者の歴史とは、戦争犯罪宣伝計画の第1段階において決定的な役割を果たした『太平洋戦争史』でした。そして、民族の固有の記憶=歴史の剥奪には、『太平洋戦争史』が出された1週間後の昭和20年12月15日に発せられた「神道指令」が重大な効果をもたらした。

「神道指令」は、日本固有の民族的信仰の神道と国家との結びつきを禁止するものであった。今日では、神道は、宇宙生命との融合、自然環境との共生を重んじた宗教であり、原始文化と現代文化を調和させたユニークな日本文明の根本にあるものとして、世界的に高く評価されている。また、多くの識者から、21世紀に人類文明が新生するために、神道の持つ平和的でエコロジカルな性格が期待されている。しかし、戦後間もない頃には、神道は、日本の「侵略戦争」の思想的根源のように見られていた。

占領軍によるいわゆる「国家神道」の解体を、政教分離、信教の自由の実現として評価する人も多い。しかし、一つ忘れてはならない問題がある。それは、ポツダム宣言及び降伏文書に違反するものであったことである。ポツダム宣言は第10項で「言論、宗教及思想の自由」を明示的に保障している。

戦争の勝利者が、敗者の宗教に手をつけるということは、異例なことである。文字どおり無条件降伏したドイツにおいてさえ、行われていない。日本における「神道指令」は、有色人種への人種差別と、ユダヤ=キリスト教による異教への弾圧という意志があったのである。

「神道指令」は、例えば、ホメイニのイランや、フセインのイラクをアメリカが破って占領したとした場合、「イスラム教指令」を出して、国家と宗教の結合を断ち切ろうとするようなものだ。西洋では17世紀のドイツ30年戦争前に行ったことである。

マッカーサー司令部は、「神道指令」と同時に、神武天皇による日本建国の理想とされた「八絋一宇」という言葉の使用を始め、日本民族の理想やロマンを伝える伝承や神話の抹殺を命じた。古事記・日本書紀はもちろん、古くからのおとぎ話までが消された。これは、欧米でいうならば、聖書・ギリシャ=ローマ神話からイソップ物語までを否定することにあたる。

同時に、楠木正成、東郷平八郎などの国民的英雄の名が削られ、反対に足利尊氏、幸徳秋水ら反逆者や不忠者を讃えらた。また、西郷隆盛、吉田松陰らに関する本の発行も禁止された。彼ら明治維新の英傑たちは、西洋の植民地化に対抗して、日本の独立を守り、アジアの興隆を目指した指導者であったから、近代日本の背後にある危険思想と見なされたのであろう。西郷さんなどは、内村鑑三が英文で書いた『代表的日本人』の人物像の一人であり、まさに「代表的日本人」こそが、アメリカにとっては、危険人物だったともいえる。

WGIP 第2段階~東京裁判の準備

秘密計画を報告した連合軍総司令部民間情報教育局(CI&E)の文書によると、戦争犯罪宣伝計画の第2段階は、昭和21年年頭から開始された、となっている。CI&Eの文書には、この段階では「民主化と、国際社会に秩序ある平和な一員として仲間入りできるような将来の日本への希望に力点を置く方法が採用された。しかしながら、時としてきわめて峻厳に、繰り返し一貫して戦争の原因、戦争を起こした日本人の罪、および戦争犯罪への言及が行われた」と記されている。そして、新聞、ラジオ、映画等のメディアが徹底的に利用され、特に新聞へは、記者会見、報道提供、新聞社幹部と記者への教化等によって「毎日占領政策の達成を周知徹底」した、と記述されている。

特に重点が置かれたのは、東京裁判という歴史的な一大イベントの予告と、報道である。昭和21年6月に極東国際軍事裁判所が開廷されるにあたっては、国際法廷の解説や戦犯裁判の資料を提供して、東京裁判の違法性を隠蔽したのである。裁判中は、「とりわけ検察側の論点と検察側証人の証人については、細大漏らさず伝えられるよう努力している」と文書は報告している。日本の弁護側と弁護側証人については、わずかしか伝えないという情報操作が行われたのは、言うまでもない。

■第3段階~批判と日本の言い分の封殺

第3段階は、東京裁判の最終論告と最終弁論を目前にして、緊迫した情勢を反映したものであった。

文書には、原爆投下への批判と敗戦国の言い分を圧殺し、連合国を全面的に正当化しなければならないという連合国側の危機感が漂っていた。

文書の述べているところを要約すると
「合衆国の一部の科学者、聖職者、ジャーナリスト等の発言に示唆されて、日本人の一部が、原爆投下を「残虐行為」の烙印を押してはじめている。さらに、これらのアメリカ人のあいだに、一部の日本の国民感情を反映して、広島での教育的人道主義的運動は、「贖罪」の精神で行われるべきだという感情が高まりつつある。これとともに、東京裁判で東条英機が「自分の立場を堂々と説得力を以て陳述したので、その勇気を国民に賞賛されるべきだという気運が高まりつつある。この分で行けば、東條は処刑の暁には殉国の志士になりかねない」云々。

こうした原爆問題と東條証言による連合国・米政府への批判の高揚に対抗して、戦争犯罪宣伝計画の第3段階が展開されたのである。

その内容は、それまでの段階以上に、繰り返して日本人に「日本が無法な侵略を行った歴史、特に極東において日本軍が行った残虐行為について自覚」させようとし、特に「広島と長崎に対する原爆投下の非難に対抗すべく、密度の高いキャンペーン」を行おうとしたものである。

日本の「侵略」や「残虐行為」は、原爆投下の免罪のために強調されたのだ。そして、日本は犯罪国家だから原爆を投下したのは当然だ、悪いのは日本の軍部指導者である、という意識が徹底的に植え付けられました。特に、東條証言で陳述された日本側の言い分を一切認めず、日本国民が連合国批判に向かわないように、宣伝したのである。

実は、東京裁判はそれ自体が、最も大規模なウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムであったといえる。それとともに江藤淳氏の言葉を借りれば、「日本人から自己の歴史と歴史への信頼を、将来ともに根こそぎ『奪い』去ろうとする組織的かつ執拗な意図を潜ませていた」ものでもあったのだ。

連合国側は、日本の戦争は「共同謀議による侵略戦争」と決め付け、日本の指導者を「平和と人道に対する罪を犯した戦争犯罪人」として処刑する意志であった。これに対し、東條英機は、総理大臣としての責任を認めつつも、大東亜戦争は自存自衛の戦争だった、と日本が戦争に至った世界史の展開と、日本の立場を陳述した。それはCI&Eの文書が、東條は「自分の立場を堂々と説得力を以て陳述した」と書き止めたほど「説得力」のあるものだっただけでなく、東京裁判では連合国側の戦争責任が一切問われていない、という矛盾を鋭く指摘するものでもあった。

判決は下り、東條は、連合国に操作された日本人同胞の憎悪を浴びながら、絞首刑にされた。

★白人の世界侵略史
https://www.youtube.com/watch?v=XPqV4Q1f4t8
ピサロがインカ帝国の王を絞首刑にして、インカ帝国を滅ぼすのと、東条英機を絞首刑にして大日本帝国を滅ぼすのとは似ていると思いませんか?
そして日本はアメリカの植民地にされた。

★日本はアメリカの属国である

http://kabukachan.exblog.jp/23340903/



マッカーサーは、そのわずか2年半後の昭和26年5月3日に、米国上院の軍事外交合同委員会の聴聞会で驚くべき発言をしたのである。
「日本が戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだった」
つまり、太平洋戦争は、日本にとっては自衛戦争だった、とほとんど認める発言を行ったのだ。そこには、朝鮮戦争で、ソ連・中国・北朝鮮の共産軍と戦い、共産主義の脅威を身を以って知ったマッカーサーの姿があった。彼は、東アジアにおいて共産主義化を防ぐということが、戦前の日本にとって、いかに重大な死活問題だったか、ということを理解したのだ。実は、マッカーサーは、その前年の10月15日、ウェーキ島でトルーマン大統領に対して、「東京裁判は誤りだった」と告白した、と世界中に伝えられている。

しかし、東京裁判を行っていた時点でのマッカーサーは、国際法を超える最高決定権者として、「力と正義」の絶頂にあった。ジェネル・トージョーの言い分を、後に自分が認めるようになることなど、思い付くわけもなかった。そして、戦争犯罪宣伝計画を遂行していったのである。

■WGIPは未だ作動中

占領時代は終り、東京裁判は、マッカーサー自身によって否定された。しかし、WGIP-ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは、多数の日本人の脳にセットされたままなのだ。このプログラムは今、現在も作動している。あなたの脳の中でも、おそらく・・・ そして、日本という国が滅ぶ時まで、作動し続けるのだ。

但し、このプログラムをデリートすることは、簡単だ。それが、謀略だということを知れば、それでいいのである。

そして、サヨクメディアの報道は、WGIPの影響を少なからず受けていると考えてよい。それを念頭において、情報を無意識に受け入れずに、自分で選択し、考えることが重要である。

インターネットの普及した今、情報は一方通行ではなくなった。
WGIPやその影響を受けた左翼メディアによりサヨク化・反日化した日本人は真の歴史事実を認識し、日本人の誇りとアイデンティティを取り戻すときがきたのだ。

WGIPに関してはサヨクから
「たった7年で洗脳されるわけがない。日本人はそんなにおろかなのか?」
といわれます。
確かにそうかもしれない。

しかし、WGIPは、7年間だけの情報操作というより、
戦後の教育・報道がその7年間に残したものが基盤になり、行われてきた。
60年間それを踏襲し続けた結果、それが常識となってしまった結果だと思います。

WGIPの影響
ミラン・クンデラというチェコの作家は
「一国の人々を抹殺するための最初の段階は、その記憶を失わせることである。その国民の図書、その文化、その歴史を消し去った上で、誰かに新しい本を書かせ、新しい文化を作らせて、新しい歴史を発明させることだ。そうすれば間もなく、その国民は、国の現状についてもその過去についても忘れ始めることになるだらう」
と言っている。

戦後占領政策でGHQは、この教えに従い忠実にそれを実行したのである。
検閲で日本の歴史を消去し、WGIPで 新しい歴史を創造した。

例えば、「太平洋戦争」という言葉は、元々なかった。
元々は 「大東亜戦争」と呼んでいた。
GHQの占領政策によって 「大東亜戦争」は検閲により消去され
WGIPによって「太平洋戦争」に塗り替えられた。

今、私の手元に「太平洋戦争」という本があるが、まさしくこれは
戦後GHQの WGIP+検閲の成果であり、未だに出版業界が
GHQの指針を踏襲していう証拠である。

ちなみに「我が国」という言葉もGHQによって消された言葉です。

筑紫哲也氏の「この国の行方」、安倍 晋三氏の「この国を守る決意」
という本があります。
普通なら 「わが国****」でしょう。

現在になっても出版業界においてGHQの指針が守られているとは、呆れます。

そしてつい最近自分自信が情報操作から解放されることになりました。

WGIPや情報戦を投稿しながら、
どうも自分が情報操作されていたみたいです

「アメリカは、文化財保護のため京都を爆撃しなかった。」

敵国のことを、そこまで考えるアメリカにその部分では好印象を持っていました。
たった 今まで。

しかし、今のその洗脳が解けました。

以下を読んで…

日本の古都はなぜ空襲を免れたか?

京都が原爆投下の対象都市であるために空襲を免れたと言う指摘である。これにはショックを受けた。このことについては、原爆開発投下の現場責任者のレスリー・グローブ少将の資料からも明らかで、京都が原爆の破壊力を内外に誇示しうる威力の測定に必要な市街地の広さを持つ点で格好の都市であるとしている。つまり、原爆実験の場として空襲による被害を抑え、原爆投下で、その威力の誇示し、正確な効果の測定を行おうとしたわけである。

奈良、鎌倉にしても、文化財保護を考慮して空襲が少なかったのではなく、アメリカが人口、住宅密集地、軍需工場を検討し空襲の順番を決め、たまたま、その順番がこなないうちに敗戦を迎えたということらしい。

アメリカは3発目の原爆投下8月24日ころ計画していたという。それが陸軍長官の反対を無視して京都投下を温存していた軍人達がおり、京都は空襲禁止の状態が続いていたため、無傷の状態で終わったようである。

この過ちは二度と繰り返しませぬから
1952年、世界連邦アジア会議にゲストとして招待されたパール博士は11月5
日、原爆慰霊碑を訪れ、献花し黙祷を捧げた。

 そしてその碑に刻まれた文字を通訳させ、疑うかのように二度三度と確認したという。その慰霊碑にはこう刻まれていた。

「 安らかに眠って下さい
この過ちは二度と繰り返しませぬから」

そしてパール博士は厳しい表情でこう言われた。

「ここで言う『過ち』とは誰の行為をさしているのか。
もちろん、日本人が日本人に謝っていることは明らかだ。
それがどんな過ちなのか、わたくしは疑う。

 ここに祀ってあるのは原爆犠牲者の霊であり、その原爆を落した者は日本人でないことは明瞭である。落した者が責任の所在を明らかにして《二度と再びこの過ちは犯さぬ》というならうなずける。

 この『過ち』が、もし太平洋戦争を意味しているというなら、これまた日本の責任ではない。その戦争の種は西欧諸国が東洋侵略のために蒔いたものであることも明瞭だ。さらにアメリカは、ABCD包囲陣をつくり、日本を経済封鎖し、石油禁輸まで行って挑発した上、ハルノートを突きつけてきた。アメリカこそ開戦の責任者である。」

 このような言葉が日本人から出てこなかった事実を私は非常に残念に思う。 多くの日本人は自らの正統性を訴える事を忘れ、アメリカに依存し続け、そればかりか死者に鞭打つがごとき報道や教育を今なお繰り返してい
る。あまつさえ「日の丸・君が代反対」を叫ぶ団体や政党まであるこの現状は、『日本人』として正視に耐えないほどの自虐行為であると強く思う。

また長崎原爆資料館には、南京大虐殺の写真が3回とり変えられたと言う。なぜに原爆資料館に南京大虐殺の写真が・・・と思う方も多いと思う。
三回目に取り替へられた写真も、それを写した方が「これは南京虐殺の写真ではない」と言っているそうだ。つまり偽者の写真ー捏造写真なのである。

これこそGHQの占領政策「戦争犯罪宣伝計画」WGIPの成果である。
WGIPでの情報操作による洗脳計画では「日本国民と軍部を対立させる」の他に「原爆投下を日本の残虐行為で相殺する」と言う政策が行われた。

本来、原爆の被害等を伝えるべき、この長崎原爆資料館に南京大虐殺のプロパガンダ写真があることが、WGIPが行われた形跡を未だに残している。

こんなものは今すぐ撤去すべきなのである。

WGIPが日本人の手によって拡大再生産されている。
もう これはアメリカ-GHQの仕業の問題というより日本人自身の問題である。

今こそ歴史への自負を取り戻す時
日本はすばらしい国だ。

たった一度の敗戦で自信を失ってはいけない。
自信を失った原因は、敗戦というより歴史への自負を失っていることにある。
歴史への自負を取り戻さなければ、日本はこれからも外国の情報戦に木の葉のように翻弄され続ける存在であり続けるだろう。

自負とは
「自分の才能や仕事に自信をもち、誇らしく思うこと。また、その心」
であるが、

まさに日本人は、自国や 自国の歴史・文化に対し、自信を失い、卑下する国民になってしまった。
謙譲の文化もあるが、敗戦後のGHQの戦略とその影響により蔓延るサヨクが足かせになっている。

外国人は、自国の歴史や文化への自負がある。

私は日本で働いている韓国人と知り合う機会があった。彼はいい人であったが、
自国への自負を持っていたことが伺われた。自信をもってハングルについて説明してくれた。

自負と言っても、ナルシストになることではない。
日本人として、外国人に 日本はこういう国ですと自信をもって言える。
その程度の自負心でいい。

自国を誇る。
それは別に後ろめたいことではない。
サヨクという足かせのために、それすらも出来ない日本になってしまっている。

戦後処理・賠償はサンフランシスコ講和条約で終わっている。
いつまでも、贖罪意識にとらわれてはいけない。
韓国に対しても日韓基本条約で終わっている。
(戦争はしていないが、経済協力金という名目で莫大な賠償金を提供し、韓国内の日本の資産を全て放棄している)

戦後60年もたって、いつまでも自信も自負も失ったままで自己卑下し続ける日本人をどこの国が尊敬するだろう?

いつまでも、GHQの情報操作WGIPによる「閉ざされた言語空間」の檻の中に閉じ込められたままではいけない。

今こそ、「閉ざされた言語空間」を打ち破り、歴史への自負を持ち自信を回復するときである。

ちなみに、ニューヨークタイムズだったかどこだったか忘れたが・・
中田やイチローが「去勢された国の本物の男達」「骨抜きにされた国の本物の男達」と評されていた。

自信を失っている日本人達へ・・・ 彼らに続け。

日本人が、自信と自負を回復し、日本が「普通の国」なることを願う。

国家が行うべき歴史認識
歴史というのは、事実をどう捉えるか?
肯定的に捉えるのか、否定的に捉えるのか
事実にどのような意味を持たせるか?という歴史認識の問題です。

現代において、自虐史観、東京裁判史観と言われているのは
いわば、アメリカ側から見たアメリカの歴史を徹底的に正当化した米国史観なのである。
日本は悪。原爆投下は正しい。それが米国史観であり、勝者の歴史観なのだ。
戦後のGHQの情報操作により正しい歴史認識は検閲で消され、
WGIP(戦争犯罪宣伝計画)今、日本の歴史観は米国史観に塗り替えられている。

日本側から見た歴史に塗り替える必要がある。
決して都合の悪い歴史を否定するわけでない。。

同じ事実でも、それを認識する側、日本とアメリカでは違ってきますし、
同じ側でも、どう捉えるかで歴史認識は変わってくる。

我々は、国際社会を生き抜くという目的を達するためにも、
自罰的な歴史認識をするべきではない。
最初からアドバンテージを相手国に与えてはいけない。

日本への原爆投下について、未だアメリカ政府は「原爆投下は間違いではなかった」として、
アメリカ国内の学校で教える教科書にもその様に書き、原爆で亡くなった人の数も半分程度の数字を載せている。


★GHQの日本人洗脳工作 <プレスコード>
http://kabukachan.exblog.jp/24510096/


★日本はアメリカの属国である

http://kabukachan.exblog.jp/23340903/

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by kabu_kachan | 2016-02-01 00:13 | GHQの日本人洗脳 | Comments(0)

GHQの日本人洗脳工作 <プレスコード>

【日本人の本当の敵は、プレスコードを今でも遵守し続けている日本のマスコミである】


「眞相箱」の真相はかうだった!
https://www.youtube.com/watch?v=P08BE6Pru9M


【3S政策・日本人洗脳白痴化計画】『新・霊界物語 十九話』
https://www.youtube.com/watch?v=w30RSuafR1M


★プレス‐コード(Press Code)

昭和20年(1945)9月、GHQが新聞・出版活動を規制するために発した規則。連合国や占領軍についての不利な報道を制限した。同27年、講和条約の発効により失効。


「プレスコード」とは、「報道規制」のことです。
正式には「新聞報道取締方針(SCAPIN-16)」といいます。


【新聞報道取締方針(SCAPIN-16)】
 プレスコードに先立って、9月10日に「新聞報道取締方針」「言論及ビ新聞ノ自由ニ関スル覚書」(SCAPIN-16) が発せられ、言論の自由の制限は最小限度に止め、GHQ及び連合国批判にならずまた世界の平和愛好的なるものは奨励とされた。
(出典:LINK プレスコード - Wikipedia )


【発行停止処分】
 まず、同盟通信社が、24時間(1945年9月14日午後5時29分~)の業務停止を命じられ、15日正午に業務再開を許されたときには、同盟通信社の通信は日本のみに限られ、同盟通信社内に駐在する米陸軍代表者によって百パーセントの検閲を受けることになっていた。(出典:江藤淳著「閉ざされた言語空間」(文春文庫、1994年)p9 )
 朝日新聞は、下の2つの記事によって、48時間(9月18日午後4時~9月20日午後4時)の業務停止命令(SCAPIN-34)を受けた。(出典:LINK プレスコード - Wikipedia および 江藤淳著「閉ざされた言語空間」p9 )
  ① 9月15日付記事、鳩山一郎の談話が掲載されていた。
  ② 9月17日付記事、「求めたい軍の釈明・"比島の暴行"発表へ国民の声」という記事が掲載されていた。
 英字新聞ニッポン・タイムズ(The Nippon Times)は、24時間(9月19日午後3時30分~9月20日午後3時30分)発行停止させられた。(出典:江藤淳著「閉ざされた言語空間」(文春文庫、1994年)p9 )
 東洋経済新報の昭和20年9月29日号は、回収を命じられ、断裁処分に付された。(出典:江藤淳著「閉ざされた言語空間」(文春文庫、1994年)p9 )

★日本人よ目覚めよう
https://www.youtube.com/watch?v=lS0u6as6KAM

https://www.youtube.com/watch?v=qRxALHW-MgI

https://www.youtube.com/watch?v=b4Y7Y62x9go



「南京大虐殺」の嘘~南京入城の記録映像と証言 2015.11.26ch桜より
http://www.dailymotion.com/video/x3fnwff


「通州事件」って知っていますか?
http://kabukachan.exblog.jp/25605655/




ケント・ギルバート氏いわく、

前回の連載で、GHQ(連合国軍総司令部)が日本の占領政策の1つとして行った、WGIP(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)の存在について触れた。戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付ける宣伝計画である。

★【日いづる国より】水間政憲、
「眞相箱」の真相はかうだった!
https://www.youtube.com/watch?v=P08BE6Pru9M

 日本人で最初にこの言葉を使ったのは、保守派の論客、江藤淳氏である。1989年出版の『閉された言語空間』(文藝春秋)で、GHQの内部文書に基づくものだと主張している。しかし、江藤氏はその内部文書を公開することなく99年に亡くなった。

 私もWGIPという言葉は以前から聞いており、戦後の日本の状況を見れば、そのような計画が行われたことは確実と思えた。ただ、1次資料を入手できなかったので、今まで、この言葉の使用を避けてきた。

 しかし、近現代史研究家の関野通夫氏が一念発起して、GHQの内部文書を発掘してくれた。意外なことに、WGIPについて記載した公文書は日本国内で保管されていた。あるルートを通じて、関野氏と同じ内容の文書を入手したので、この「CONFIDENTIAL」(機密)のスタンプが押された英文を少しずつ読んでいる。

 読者の方々には、私も購入した関野氏の小冊子『日本人を狂わせた洗脳工作WGIP いまなお続く占領軍の心理作戦』(自由社、540円)の購入をお勧めしたい。
https://www.youtube.com/watch?v=0jLYMoDFIFY

https://www.youtube.com/watch?v=hiYYViUvK8Y

★ケント・ギルバート氏出演
https://www.youtube.com/watch?v=l3hdCmgnjUo


WGIP(War Guilt Information Program)とは、大東亜戦争後の昭和20(1945)年からサンフランシスコ講和条約発効によって日本が主権回復を果たした昭和27年までの7年間の占領期間に、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)が占領政策として行った、戦争への罪悪感を日本人の心に植えつける宣伝計画です。


日本に与うる新聞遵則(SCAPIN-33)[編集](Wikipediaより)

昭和20年(1945年)9月21日に、SCAPIN-33(最高司令官指令第33号)「日本に与うる新聞遵則」が通達された。実施者は米太平洋陸軍総司令部民事検閲部。

検閲は連合国軍最高司令官総司令部参謀部のうち情報担当のG-2(参謀2部)所管下の民間検閲支隊(CCD。Civil Censorship Detachment)によって実施された。

1948(昭和23)年には、GHQの検閲スタッフは370名、日本人嘱託5700名がいた[10]。新聞記事の紙面すべてがチェックされ、その数は新聞記事だけで一日約5000本以上であった[10][11]。


1979年の秋から約半年間、ワシントンに出かけてプレスコードについて詳細に研究した江藤淳によると、終戦直後に発せられたた連合軍総司令部訓令33号(SCPIN-33)の報道統制「プレスコード」は実施の段階で、下記の30項目に拡大されて、これらに該当するとされた情報は削除ないし発禁とされた。


江藤淳はGHQによる言論統制についての著書『閉ざされた言語空間』のなかで次のように指摘している。

検閲を受け、それを秘匿するという行為を重ねているうちに、被検閲者は次第にこの網の目にからみとられ、自ら新しいタブーを受容し、「邪悪」な日本の「共同体」を成立させて来た伝統的な価値体系を破壊すべき「新たな危険の源泉」に変質させられていく。

この自己破壊による新しいタブーの自己増殖という相互作用は、戦後日本の言語空間のなかで、おそらく依然として現在もなおつづけられているのである。

江藤淳氏の調査によって、アメリカ国立公文書館で見つかった資料「削除と発行禁止のカテゴリーに関する解説」では、検閲の対象カテゴリーとして次の30項目が規定されていた。


(1)連合国最高司令官(司令部)に対する批判

(2)極東国際軍事裁判批判

(3)連合国軍司令部が憲法を起草したことへの批判

(4)検閲制度への言及

(5)合衆国への批判

(6)ロシア(ソ連)に対する批判

(7)英国に対する批判

(8)朝鮮人に対する批判

(9)中国に対する批判

(10)他の連合国に対する批判

(11)連合国一般に対する批判

(12)満州における日本人取り扱いについての批判

(13)連合国の戦前の政策に対する批判

(14)第三次世界大戦への言及

(15)ソ連対西側諸国の「冷戦」に関する言及

(16)戦争擁護の宣伝

(17)神国日本の宣伝

(18)軍国主義の宣伝

(19)ナショナリズムの宣伝

(20)大東亜共栄圏の宣伝

(21)その他の宣伝

(22)戦争犯罪人の正当化および擁護

(23)占領軍兵士と日本女性との交渉

(24)闇市の状況

(25)占領軍隊に対する批判

(26)飢餓の誇張

(27)暴力と不穏の行動の扇動

(28)虚偽の報道

(29)連合軍総司令部または地方の軍政部に対する不適当な言及

(30)解禁されていない報道の公表
 
             


言論統制がいかに詳細にわたって行われたかが理解できる。プレスコードに沿った報道となると、何を報道すればよかったのだろうか。あたりさわりのないことしか書けなかったに違いない。


GHQが闇に葬った日本の良書


最近、西尾幹二氏が現した『GHQ焚書図書開封1・2』で明らかになったが、戦前に発刊された数々の図書は、終戦時、直ちにGHQに悪書として徹底的に焚書処分された。・・・

焚書7000余冊には、その様子が克明に絵解きされている。神道を中心とする保守のイデオロギー、戦意高揚を賛美したもの、日本精神を内外に誇示したもの、敵の連合軍を屈辱せしめた写真、映像に至るもの、日本が二千年の伝統を綴った歴史記述書、また当時の西欧列強の征服地や軍事勢力の分布を示した地理書なのである。


ニューヨーク・タイムズ元東京支局長H・S・ストークスはFCCJの本姿を次のように述べている。

 日本外国特派員協会(注:FCCJ=The Foreign Correspondents' Club of Japan )は、マッカーサーの日本占領と同時に設立された。理由は、アメリカによる日本占領がいかに正しく、人道的であり、歴史の偉業であるか、全世界へ向けて報道させるためだった。
 日本外国特派員協会の会旗(バナー)にも、「1945年設立」と占領の年が、誇らしげに刻まれている。いわば日本占領の、もっといえば東京裁判史観を、世界中に撒き散らした総本山が、日本外国特派員協会といってよい。
 マッカーサーはメディアの力を目いっぱいに活用して、自らのエゴを美しく飾り立てた(『英国人記者の見た連合国戦勝史観の虚妄』)。
 占領期、FCCJはGHQの情報発信基地だった。占領軍が去った講和後もそのスピリットを受け継いだ外人ジャーナリストたちは、いまなお日本人を敗戦国民扱いし、反日活動にいそしんでいる。その姿をあぶり出してみよう。


■歴代「害人記者」のすさまじい所業
 週刊新潮(2011年2月3日号)に「害人記者会」というタイトルの記事が載った。書いたのは元新聞記者だ。あらましは次のようなものだ。


●シカゴ・サン紙特派員マーク・ゲインは『ニッポン日記』で敗戦下猖獗を究めた米兵の狼藉に一行も触れていない。
 狼藉とは調達庁の調べとして占領期間中、米兵により、毎年平均350人の日本人が殺され、1000人以上の婦女子が暴行されたことだ。
 GHQの強要で日本政府が設けた慰安施設(売春宿)について「米軍を腐敗させようとするぬかりない日本側の謀略がある。その武器は酒と女で、目的は占領軍の士気と占領政策の破壊にあった」とすり替えた。
 10万人が生殺しにされた東京大空襲の焼け跡を眺め、「6千人は死んだ」と平然とウソをついている。
 日本にはまだ十分過ぎる工業力があるから「製鉄、造船施設の大半を支那・朝鮮にやろう。それでも日本は豊かだ」と言う。他のアジア諸国が日本より貧しかったのは白人たちに植民地として搾取されていたからだろう。


●南ドイツ新聞のボルクは皇太子殿下の写真に「失敗」のキャプションをつけた。


●NYタイムズのデビット・サンガーは小錦に人種偏見で横綱になれないとしゃべらせた。人種偏見とは黒人奴隷を使い、ポリネシア人が平和に暮らしていた南国の楽園ハワイをかすめ取り、十万人単位でフィリピン人を虐殺したアメリカ人のためにある言葉だ。


●サンガーの後任のクリストフは日本兵が人肉を食らったと書いた。


●その後任のハワード・フレンチは在日朝鮮人の犯行を日本人がやったと書いた。
 極東に優秀な記者は来ない。日本にやって来た外人記者の大半はウソやデタラメしか書かなかった。
 それでも大手の欧米報道機関が職業記者を送り込んでいた時代はマシだったという。留学や物見遊山で日本にやって来て本国に帰れなくなり、他にやることがなくジャーナリストを名乗るようになった輩がFCCJに巣食いだした。それが協会幹部になってから酷くなったという。その仲間に、暇を持て余した日本人たちが加わってメチャクチャになった。

http://www2s.biglobe.ne.jp/~t_tajima/nenpyo-5/ad1945x2.htm


●検閲は一般の手紙にも及び、日本人にやらせるのです。100通の手紙を検閲して、5通が怪しいといって提出すると残りの95通を別の人にやらせて、もしズルして隠したことが発覚するとクビにするのです。即刻クビですから食糧不足の時代ですから明日から食べるものがない。実に卑劣なやり方です。

 広島の人なら峠三吉の詩「にんげんをかえせ」が発禁処分に処されたことをご存知の方もいるでしょう。終戦直後、アメリカの原爆投下を批判した鳩山一郎の記事がもとで朝日新聞は発行停止を喰らったことがあります。


 プレスコードはよく見ると現代に生きている部分があります。「神国日本」などそうでしょう。政治家が「日本は神の国」と発言するとマスコミは大バッシングを始めます。以前、毎日新聞ニュースで2・26事件の記事がでており、決起軍である青年将校の遺書を紹介していましたが、意図的に掲載しなかったと思われる一文がありました。

「孝よ生を神州に享くる者只国に報ゆるこそ第一なれ」。学校教育やマスコミでは軍人の偉業を讃えるようなことはしません。テレビのニュースでは「我が国」「わが日本」というような表現はせず、「政府は」「政府与党は」という表現をしています。

自分の国を「この国は・・・」と表現するのも聞かれます。第三者的視点にたって論じることは当然あるのでしょうが、「わが国」と表現すべきところでも使われていると思います。ナショナリズムにつながることを封じ込めてきた名残でしょう。

 
平成19年(2007年)に安倍総理(当時)がインドに訪問して、チャンドラ・ボースの遺族に会ったことをマスコミは報道しませんでした。インド独立を日本軍が支援していたからです。戦争擁護、大東亜共栄圏につながるプレスコードにひっかかったのです。
 NHKや朝日新聞は支那、朝鮮批判には控えめでしょう。"シナ批判禁止"は現在では日中記者交換協定というものに変化して批判がかけないようになっています。
 以前、関門海峡で自衛隊の護衛艦と韓国船が衝突したとき、テレビニュースで大々的に報道しましたが、韓国側が全面的に悪いとわかると、報道を見事なまでにピタっとやめました。朝日新聞は犯罪を犯した朝鮮人は通名を使います。「北朝鮮」という呼び方も少し前までは北朝鮮・朝鮮民主主義人民共和国と長々しく書き、テレビでアナウンサーもそうしゃべっていました。「北朝鮮」と簡単に言えるようになったのは小泉首相(当時)に金正日総書記が、日本人の拉致を認めてからです。広島では北の核に極めて寛大でようやく最近になって批判が少しでてきたぐらいでしょう。


●「シナ」と呼ぶと差別だといわれるでしょう。石原都知事がそうよんでマスコミからバッシングを浴びていたことを思い出します。シナは英語のチャイナと同じなんですが、それは差別といわれないのです。

「中国」というのは周辺の民族を野蛮人扱いして「東夷」「西戎」(せいじゅう)「北狄」(ほくてき)「南蛮」とよび自分の国だけを高い位にして呼ぶときの自称の言葉です。「東夷」は日本が含まれます。

これはGHQプレスコードではなく、中華民国からの要請で、昭和21年(1946年)6月に公文書化されマスコミや学校から「シナ」の文字は消えました。ほんとは日本が「中国」と呼ぶのはおかしいのです。


★GHQの日本植民地計画(War Guilt Information Program)

http://kabukachan.exblog.jp/25247918/


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by kabu_kachan | 2015-08-04 11:33 | GHQの日本人洗脳 | Comments(0)

日本はアメリカの属国である

【安保法制が可決されようと否決されようと、日本がアメリカの植民地であることに変わりはない】


【水間政憲】従軍慰安婦捏造の根源「アメリカ」の真実[桜H25/8/26]
https://www.youtube.com/watch?v=NI1mUpEhack


【3S政策・日本人洗脳白痴化計画】『新・霊界物語 十九話』
https://www.youtube.com/watch?v=w30RSuafR1M


★ニューヨークはユダヤ人のエルサレム
(思いやり予算←アメリカの植民地の証拠)
https://www.youtube.com/watch?v=rtxxk2d_0C8




<日本はアメリカの属国である>ことを見事に論証した文章を紹介しよう。

以下は、脳機能学者・苫米地英人氏の著書『あなたは常識に洗脳されている』からの引用である。

https://www.youtube.com/watch?v=L_R1tADMdeg

https://www.youtube.com/watch?v=8E1LmGZXxFI


【憲法9条を改正するべきかどうか?】


しかし、憲法9条論は議論すること自体が間違いなのです。そもそも日本には戦争を起こす権利がありません。


なぜなら、日本は独立国ではないからです。

サンフランシスコ講和条約では、日本の独立は認められていません。簡単に言うと、サンフランシスコ講和条約の原文と日本語訳に大きな隔たりがあるのです。
日本語訳では、「連合国は、日本国及びその領水に対する日本国民の完全な主権を承認する」となっています。が、これは誤訳です。
正確に訳すと、「連合国は、日本の人民による日本とその領域の十分なる自治を認める」となります。

独立国の定義である「自治権」と「外交権」のうち、「自治権」しか認められていないということです。これは台湾と同じ。自治は認められていますが、国際法上は独立していないのです。
サンフランシスコ講和条約を結んだ当時の吉田茂首相は、帰国後日本の国会で「これで日本は連合国から独立できた」と言いました。しかし、実際はサンフランシスコで「これで日本は軍部(帝国陸軍)から独立できた」とスピーチしていたのです。
吉田茂元首相は、軍部から独立したのであって、連合国から独立したのではないことをわかっていて使い分けたのでしょう。
国際法上では、日本はいまだに大日本帝国のままです。憲法を変えて、国名も変えましたが、国際法上では大日本帝国なのです。サンフランシスコ講和条約を結んだのは大日本帝国であり、講和条約は今も有効だからです。
通常、新しい国になれば賠償責任はなくなります。例えば、今のイラク政府はフセイン時代の賠償責任はありません。
これは会社が倒産した場合と同じです。例え従業員が同じでも、法人が変われば借金はなくなります。つまり、本来は大日本帝国から日本に変わった時点で、賠償責任はなくなるはずです。しかし、サンフランシスコ講和条約には、「継続して賠償責任を負う」と書かれています。
国の名前は勝手に決めてもいいけど、実態は同じ国のままだと言っています。これは会社の名前が変わっただけなのと同じです。前の社名の契約は有効なのです。
つまり、日本には「外交権」が認められていません。
簡単に言うと、日本の外交はアメリカを通さないといけないのです。外交権の中で一番重要なのは、戦争を起こす権利です。主権国家は外交権を持っているので、戦争を起こす権利があります。しかし、日本は外交権の中心的権利である戦争を起こす権利は、条約上認められていません。
だから、憲法9条で「戦争を起こしません」と言っても無意味なのです。憲法9条があろうがなかろうが、もともと日本には戦争を起こす権利がないのです。

★日本国憲法は日本の国内法ですが、サンフランシスコ講和条約は国際条約です。国際条約のほうが優位なのです。
簡単に言えば、日本は独立国でないということです。


【国際連合にとって、日本はアメリカの属国】


国際連合とは、第二次世界大戦で勝利した連合国側が作った組織です。そして、国連憲章には「ジャパンは敵国」という敵国条項が書かれています。このジャパンというのは大日本帝国のことですが、国際連合にとって日本はいまだに大日本帝国ですから、現在の日本も敵国です。

だから、日本は国際連合の安全保障理事会の常任理事国にはなれないのです。


この事実を知らないのは日本人だけです。世界の外交官にとっては常識です。サンフランシスコ講和条約の正文は、英語、フランス語、スペイン語の三カ国語だけ。日本語は参考に付けているだけで正文ではありません。にもかかわらず、日本語訳には日本語も正文だと誤訳されています。

世界の外交官は英語で読んでいるので、「日本は独立していない」というのが常識なのです。


つまり、国際連合にとって、日本はアメリカ合衆国の属国なのです。



そう考えると、今話題になっている沖縄の普天間基地の移設問題も議論することすら無意味になります。
もし仮に「明日、国会議事堂を米軍基地にする」とアメリカに言われたら、断ることができません。日本国内から米軍基地を追い出す権利はそもそもないということです。

日本は人口が多いので、アメリカの51番目の州にしなかっただけ。アメリカの人口約3億人に対して、日本の人口は約1億2000万人です。
4分の1を占めることになるので、日本をアメリカの州にしてしまうと、歴代大統領は日本人になってしまいます。「公用語も日本語にしよう」「国名をジャパンに変えよう」と言い始める可能性があるので、州にしなかったのです。でも、実態はアメリカの州と同じです。


日本がアメリカの州であることが如実に表れている例が、東京地検特捜部です。


★なんと、東京地検特捜部はGHQの下部組織として作られたのです。


GHQ(連合国軍総司令部)の一部門として作られた東京地検特捜部は、もともと「隠匿退蔵物資事件捜査部」という名称で、旧日本軍が隠した反米活動用の大量の隠匿退蔵物資をを摘発するために作られました。その活動には反米の組織や人物を取り締まることも含まれていました。
だから、いまだに反米を訴えると、東京地検特捜部に摘発されると言われるほどです。佐藤栄作元首相も田中角栄元首相も反米だったので、東京地検特捜部に潰されてしまったと言われています。今の例で言えば、小沢一郎氏もそう言われているほどです。

アメリカ政府が「あいつをどうにかしろ!」と言ったら、東京地検特捜部は動きます。アメリカ側の論理では、東京地検特捜部はいまだにGHQ(現在で言えばCIA)の一部なのです。

http://mysterymmd3007.hui-fui.ru/watch/haAsF_7v5Fc/.html


警察用語でAというのがあります。Aというのはアメリカのことです。


オウム事件の背後に潜むもの(反Aビデオ)
http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20061013

怪文書発見①
http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20060607
怪文書発見②
http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20060609
怪文書発見③
http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20060611

http://kabukachan.exblog.jp/21958709/

http://kabukachan.exblog.jp/21983555/

もし警察が誰かを逮捕しようとしても、アメリカ大使館の電話一本で捜査本部はなくなってしまいます。「Aがダメだと言っている」ということで、捜査本部は一晩でなくなってしまうのです。

このような事実を、ほとんどの日本人は知りません。
その理由は、戦後GHQの支配下で、徹底的な検閲がされてきたからです。検閲の事実そのものを報道してはいけないという、国際法上かつてなかった検閲がされたのです。これは、GHQがいなくなった後もなぜか日本人が自主的に続けています。私の親の世代も含め、朝日新聞やNHKの人たちですら、検閲されていたことを知りません。見事な洗脳です。

★GHQの日本人洗脳工作 <プレスコード>


http://kabukachan.exblog.jp/24510096/





200兆円を超えるゆうちょ銀行の運用資産が欲しいので、ユダ金奴隷の死帝晩苦前会長をゆうちょの社長にして、何もかもユダ金に貢がせることが決定しました。

シティーバンクといえば、札付きのチンピラ銀行であり、金融庁の処分を何度も受けているやくざ銀行です。

そこで犯罪に手を染めてきた長門がゆうちょ銀行のボスとなり、国民資産を根こそぎ吐き出す仕事をするそうです。

どんどんやってください。国民の怒りが爆発します。裏社会自壊のための自爆行為、大いに歓迎します。

日本はユダヤ米国の属国です。


2015/4/23 16:10

ゆうちょ銀社長に長門氏、シティバンク銀前会長=関係筋(ロイター)

- ニュース・コラム - Yahoo!ファイナンス

http://news.finance.yahoo.co.jp/detail/20150423-00000063-reut-bus_all

ユダ金悪魔に郵貯マネーを貢がせ役が決まったそうです。

ECOエコMAN



↓以下、RK過去記事です。

ロックフェラー・ユダヤクザ銀行、堂々の業務停止、これで三回目。ギネス登録が目的か?w

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201112/article_17.html

死帝晩苦

http://richardkoshimizu.at.webry.info/200902/article_24.html





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by kabu_kachan | 2015-01-16 12:34 | GHQの日本人洗脳 | Comments(0)