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日本の反日メディア(TBS・NHK・テレビ朝日)

なぜTBS・NHK・テレビ朝日は反日なのか?

ここで一句。

ニッポンの テレビが作る 猿文化

反日の メディアが作る 猿カルチャー

日本人 猿で良し良し テレビ局

バカ芸人 自分が猿だと 気づかない




水間政憲①【邪教朝日新聞】の日本つぶし
https://www.youtube.com/watch?v=P72omWQpypc


【新春特別対談】西尾幹二氏に聞く
https://www.youtube.com/watch?v=-azpywVwvrc

【新春特別対談】西尾幹二と大いに語る
https://www.youtube.com/watch?v=oHLYTkZcDXE



■反日マスコミが存在する理由


日本のマスコミのはずなのに、なぜ反日マスコミが存在するのか。その理由の一つは以下の動画を見れば分かります。一言で言えば、 中国が日本を支配するための情報工作です。 他にも 在日朝鮮人や左翼日本人による情報工作 などもあります。



中国日本省への道


◆ 日中記者交換協定

⇒1964年に日本と中国の間で取り交わされた、日中双方の記者を相互に常駐させる取り決めのこと。正式名は「日中双方の新聞記者交換に関するメモ」。

概要は以下の通り。

・日本政府は中国を敵視してはならない
・米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない
・中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない


すなわち、
・中国政府(中国共産党)に不利な言動を行なわない
・日中関係の妨げになる言動を行なわない
・台湾(中華民国)独立を肯定しないことが取り決められている。

違反すると記者が中国国内から追放される。これらの協定により、中国に対する正しい報道がなされていないと批判がある。

<ソース>東京大学東洋文化研究所(公式サイト) ・田中明彦研究室(公式サイト) ・ 周恩来中国首相の対日貿易3原則に関する談話(1960年8月27日) ←※上記3原則の内容
・ 連絡事務所の設置および新聞記者交換に関する高碕達之助,廖承志両事務所の会談メモ(1964年4月18日)
・日中覚書貿易会談コミュニケ(日本日中覚書貿易事務所代表・中国中日備忘録貿易弁事処代表の会談コミュニケ)(1968年3月6日)
・記者交換に関するメモ修正取決〔一九六四年四月十九日の新聞記者交換会談メモ修正に関する取りきめ事項〕(1968年3月6日)



ここ数年、日本と中国(中華人民共和国)の間で様々な問題が発生しています。

・靖国神社参拝問題
・反日デモ
・駐中国日本大使館破壊事件
・駐中国日本領事館車両破壊事件
・駐中国日本大使館員自殺事件
・東シナ海ガス田問題
・尖閣諸島領有問題
・沖ノ鳥島問題
・中国潜水艦領海侵犯問題
・歴史問題
・旧日本軍遺棄化学兵器問題
・中国人密入国
・中国人不法滞在
・中国人犯罪

すぐ思い当たる物だけでもこれだけあります。しかしこれだけ問題がありながら、何故か日本のマスコミは中国を強く糾弾する報道をすることができません。なんか変だと思いませんか? 実は、日本と中国の間には「日中記者交換協定」という協定があります。この協定のために日本のマスコミは中国に不利な報道ができないのです。「日中記者交換協定」とは一体何なのか? インターネット上のフリー百科事典「ウィキペディア(Wikipedia)」から「日中記者交換協定」に関するトピックを転載させて頂きます。

 

日中記者交換協定

日中記者交換協定(にっちゅうきしゃこうかんきょうてい)は、日本と中国の間で取り交わされた、日中双方の記者を相互に常駐させる取り決めのこと。

1964年の協定

1964年4月19日、当時LT貿易を扱っていた高碕達之助事務所と廖承志事務所は、その会談において、日中双方の新聞記者交換と、貿易連絡所の相互設置に関する事項を取り決めた。会談の代表者は、松村謙三・衆議院議員と廖承志・中日友好協会会長。この会談には、日本側から竹山祐太郎、岡崎嘉平太、古井喜実、大久保任晴が参加し、中国側から孫平化、王暁雲が参加した。記者交換に関する取り決めの内容は次の通り。

一 廖承志氏と松村謙三氏との会談の結果にもとづき、日中双方は新聞記者の交換を決定した。
二 記者交換に関する具体的な事務は、入国手続きを含めて廖承志事務所と高碕事務所を窓口として連絡し、処理する。
三 交換する新聞記者の人数は、それぞれ八人以内とし、一新聞社または通信社、放送局、テレビ局につき、一人の記者を派遣することを原則とする。必要な場合、双方は、各自の状況にもとづき、八人の枠の中で適切な訂正を加えることができる。
四 第一回の新聞記者の派遣は、一九六四年六月末に実現することをめどとする。
五 双方は、同時に新聞記者を交換する。
六 双方の新聞記者の相手国における一回の滞在期間は、一年以内とする。
七 双方は、相手方新聞記者の安全を保護するものとする。
八 双方は、相手側新聞記者の取材活動に便宜を与えるものとする。
九 双方の記者は駐在国の外国新聞記者に対する管理規定を順守するとともに、駐在国が外国新聞記者に与えるのと同じ待遇を受けるものとする。
十 双方は、相手側新聞記者の通信の自由を保障する。
十一 双方が本取り決めを実施する中で問題に出あった場合、廖承志事務所と高碕事務所が話し合いによって解決する。
十二 本会談メモは、中国文と日本文によって作成され、両国文は同等の効力をもつものとする。廖承志事務所と高碕事務所は、それぞれ中国文と日本文の本会談メモを一部ずつ保有する。

付属文書

かねて周首相と松村氏との間に意見一致をみた両国友好親善に関する基本五原則、すなわち両国は政治の体制を異にするけれども互いに相手の立ち場を尊重して、相侵さないという原則を松村・廖承志会談において確認し、この原則のもとに記者交換を行なうものである。

1968年の修正

1968年3月6日、「日中覚書貿易会談コミュニケ」(日本日中覚書貿易事務所代表・中国中日備忘録貿易弁事処代表の会談コミュニケ)が発表され、LT貿易に替わり覚書貿易が制度化された。この会談は、同年2月8日から3月6日までの間、松村謙三が派遣した日本日中覚書貿易事務所代表の古井喜実、岡崎嘉平太、田川誠一と中国中日備忘録貿易弁事処代表の劉希文、王暁雲、孫平化により、北京で行われた。コミュニケの内容は、次の通り。

 双方は、日中両国は近隣であり、両国国民の間には伝統的な友情があると考え、日中両国国民の友好関係を増進し、両国関係の正常化を促進することは、日中両国国民の共通の願望にかなっているばかりでなく、アジアと世界の平和を守ることにも有益であると認めた。
 中国側は、われわれの間の関係を含む中日関係に存在する障害は、アメリカ帝国主義と日本当局の推し進めている中国敵視政策によってもたらされたものであると指摘した。
 日本側は、中国側の立場に対して深い理解を示し、今後このような障害を排除し、日中関係の正常化を促進するために更に努力をはらうことを表明した。
 中国側は、中日関係における政治三原則と政治経済不可分の原則を堅持することを重ねて強調した。日本側は、これに同意した。双方は、政治経済不可分の原則とは、政治と経済は切りはなすことが出来ず、互いに関連し、促進しあうものであり、政治関係の改善こそ経済関係の発展に役立つものであるとの考えであることを認めた。
 双方は、政治三原則と政治経済不可分の原則は、日中関係において遵守されるべき原則であり、われわれの間の関係における政治的基礎であると一致して確認し、上記の原則を遵守し、この政治的基礎を確保するためにひとつづき努力をはらう旨の決意を表明した。
 双方は、一九六八年度覚書貿易事項について取りきめを行なった。

また、同日、先に交わされた記者交換に関する取り決めの修正も合意された。修正内容は次の通り。

 一 双方は、記者交換に関するメモにもとづいて行われた新聞記者の相互交換は双方が一九六八年三月六日に発表した会談コミュニケに示された原則を遵守し、日中両国民の相互理解と友好関係の増進に役立つべきものであると一致して確認した。

 二 双方は、記者交換に関する第三項に規定されている新聞記者交換の人数をそれぞれ八名以内からそれぞれ五名以内に改めることに一致して同意した。

 三 この取りきめ事項は記者交換に関するメモに対する補足と修正条項となるものとし、同等の効力を有する。

 四 この取りきめ事項は日本文、中国文によって作成され、両国文同等の効力を有する。日本日中覚書貿易事務所と中国中日備忘録貿易弁事処はそれぞれ日本文、中国文の本取りきめ事項を一部ずつ保有する。

この修正内容のうち、「会談コミュニケに示された原則」とは、会談コミュニケの中の「政治三原則と政治経済不可分の原則」を指す。「政治三原則」とは、1958年8月に訪中した社会党の佐多忠隆・参議院議員に対し、廖承志(当時、全国人民代表大会常務委員会委員)が周恩来・総理、陳毅・外交部長の代理として示した公式見解以来、中国側がたびたび主張してきた日中間の外交原則である。1960年8月27日に発表された「周恩来中国首相の対日貿易3原則に関する談話」によれば、「政治三原則」とは次のような内容である。

(前略)これまでわれわれがのべてきた政治三原則を堅持するもので三原則は決して日本政府に対する過酷な要求ではなく、非常に公正なものである。すなわち、第一に、日本政府は中国を敵視してはならないことである。なぜなら、中国政府は決して日本を敵視していないし、さらに、日本の存在を認めており、日本人民の発展をみてよろこんでいるからである。もし双方が話し合いをすすめるとすれば、当然日本政府を相手方とするものである。だが、日本政府は中国に対しこのような態度では臨んでいない。かれらは新中国の存在を認めず、これとは逆に、新中国を敵視し、台湾を承認し、台湾が中国を代表するとのべている。また日本政府は新中国政府を会談の相手方にしようとはしていない。第二は米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しないことである。米国で今後大統領が民主党から当選するにせよ、また共和党から当選するにせよ、すべて「二つの中国」をつくることをたくらむであろう。香港にある台湾系の新聞の報道によると、共和党の「二つの中国」をつくるたくらみは消極的で、待つて見ていようとするものであり、一方、民主党が政権をとれば、「二つの中国」をつくるたくらみが積極的であり、主動的であろうとのべている。これはある程度道理にかなっていると思う。米国がこのように行ない、日本がこれに追随すれば、われわれはもちろん反対である。第三は中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げないことである。(後略)

すなわち、

1. 日本政府は中国を敵視してはならない
2. 米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない
3. 中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない


の3点の遵守が取り決められた。

この政治三原則と政経不可分の原則に基づいて日中記者交換を維持しようとするもので、当時日本新聞協会と中国新聞工作者協会との間で交渉が進められているにも関わらず、対中関係を改善しようとする政府・自民党によって頭ごしに決められたという側面がある。日本側は記者を北京に派遣するにあたって、中国の意に反する報道を行わないことを約束したものであり、当時北京に常駐記者をおいていた朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、NHKなどや、今後北京に常駐を希望する報道各社にもこの文書を承認することが要求された。以上の条文を厳守しない場合は中国に支社を置き記者を常駐させることを禁じられた。

日中常駐記者交換に関する覚書

1972年9月29日、「日本国政府と中華人民共和国政府の共同声明」(日中共同声明)が発表され、日中両国間の国交は正常化した。以後、日中関係は大きく進展する。1974年1月5日には両国政府間で日中貿易協定が結ばれ、同日には「日中常駐記者交換に関する覚書」(日中常駐記者交換覚書)も交わされた。

 
日本のマスコミはこの「日中記者交換協定」のために中国を糾弾する報道ができないのです。実に日本を馬鹿にした協定です。それにしても、こんな状態で公正な報道が出来るのでしょうか? 公正な報道が出来ないのに中国に支社を作ったり、中国に記者を常駐させる必要があるのでしょうか? 一方的に中国の要求を書き連ねただけの、こんな馬鹿げた協定は改正するか破棄して、公正な報道をして欲しいものです。
 





◆ 日本解放第二期工作要綱


⇒マスコミ工作、政治家工作、中国への親近感を与えながら日本を支配する方法が書かれている。

中央学院大学の西内雅教授(故人)が昭和47年にアジア諸国を歴訪した際に入手したとする秘密文書。真偽は未だに不明であるが、現在までこの要綱に沿った工作活動が実際に起きている。よくインターネットでも、当サイトのように反日勢力に対する正当な指摘をする者(一般的には「保守」「愛国」などという)に対し、「ネトウヨ」「右翼」などとレッテル貼りをする行為が見られるが、これも日本解放第二期工作要綱に書かれた工作活動の一つである。
<ソース>中国共産党 「日本解放第二期工作要綱」


■海外の反日マスコミと一心同体。業務提携・住所一致


日本の反日マスコミが、中国・韓国・アメリカの反日マスコミと癒着していることは日本支社が同じ所在地になっていることからも明らかです。いわばお仲間であり、記事の論調も驚くほど一致し、全て反日・左翼・リベラルです。これでまともな報道ができるわけはありません。

新聞社 住所(日本支社)

朝日新聞 朝日新聞東京本社 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2 (AFP、NYT)
東亜日報 東亜日報 〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2
ニューヨーク・タイムズ ニューヨークタイムズ東京支局 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2

毎日新聞 毎日新聞東京本社〒100-8051東京都千代田区一ツ橋1-1-1
朝鮮日報 朝鮮日報 〒100-0003東京都千代田区一ツ橋1-1 4F

読売新聞 読売新聞東京本社〒100-8055東京都千代田区大手町1-7-1
韓国日報 韓国日報〒100-0004東京都千代田区大手町1-7-1 8F

日本放送協会 NHK放送センター〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1
韓国放送公社 韓国放送公社(KBS) 〒150-0041 東京都渋谷区神南2-2-1NHK東館710-C

※日本の大新聞で唯一日中記者交換協定を結んでいないのは産経新聞のみ。


https://www35.atwiki.jp/kolia/pages/20.html#id_f1a26638より。



教えて!Gooから。


なぜTBS・NHK・テレビ朝日は反日なのか?


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質問者:anarogu198
質問日時:2008/06/21 17:18
回答数:17件
.

よくネットでコノ民放3局は売国メディア・反日メディア・中国よりの報道と聞きます。
動画共有サイトでもNHKの番組で中国の「天安門事件で死者は1人もいなかった」という信じがたい放送がアップされています。
戦車で人がつぶされた写真など複数証拠があるにもかかわらず。
http://jp.youtube.com/watch?v=oouhR8g6ehg

ここで疑問なんですが日本人で日本のテレビで何のメリットがあって
コノ3局は反日報道をするんでしょうか?

新聞では朝日新聞や毎日とか・・


No.17

回答者: princelilac
回答日時:2014/01/01 08:43
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最大限に単純化すれば、その方が儲かるからです。

これが戦後日本の風潮で、その風潮を作り上げたのが言論界、教育界の人間で、広めたのがマスコミです。「日本は良い国だ」なんて発言をすると、とたんに「戦争賛美」のレッテルを貼って、よってたかって罵詈雑言を浴びせました。文筆家は日本を批判し、天皇の名を貶めて、自分の名を国内国外に売り出しました。それでノーベル賞を受け取った売国の輩がいます。右翼思想の人は戦後公職追放されましたので、その代わりに左翼思想が入ってきました。現在日本国内で中国韓国の味方に付く人は、この時代の思想にかぶれてしまったのです。

最近は徐々に変わってきましたが、随分と長い年月を要したものです。

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No.16

回答者: nobunaga001
回答日時:2013/10/02 20:52
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大東亜戦争の敗戦で行われた、東京裁判を経て、マッカサーによる、洗脳があると思います。
悲しいかな、ほとんどの日本人が、自虐的な考えを、知らず知らずのうちに植え込まれています。
朝日などのメディアは日本人の洗脳に利用されました。その考え方が脈々と受け継がれているのです。
だから、間違いなく反日(彼らが意識するとしないとに関係なく)です。

1948年11月(東京裁判の判決は10月)に出版された、アメリカ人ヘレン・ミアーズという方が執筆のアメリカの鏡、日本という本(アメリカ人の彼女がアメリカ人の立場で見た戦争感で非常に勉強になります)がありますが
これなど読まれたら、なぜの疑問が晴れると思います。
他にも真実を述べてる本がたくさんあります。

過去に遡及して検証しないと何故彼らが、反日なのかわからないと思います。

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No.15

回答者: princelilac
回答日時:2013/09/01 11:19
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マスコミは本能的に特ダネを欲しがります。しかし反面、特に大手のメディアは横一線に並びたがります。この二つの矛盾を解消し、自社に利益をもたらすのが反日報道、自虐史観なのです。

戦後GHQの指導により、学者や政治家で右翼的な思想の人は公職から追放されました。その代わりに人前に立ったのが、戦時中に冷や飯を食わされていた共産主義者です。戦後教育は太平洋戦争の責任を日本だけに押し付けて終わりました。その当時の連合国の言い分に乗っかって報道したのが、今の大手のメディアです。平和に復帰して60年が経ちましたが、いまだに戦争責任の影を作り上げ、影が薄くなるとキャンペーンをしてでも影を濃くしてきました。

>複数証拠があるにもかかわらず。…
これが中国の論法です。歴史に対して立場の違いによって「認識」が違うのは、当たり前のことなのです。しかしメディアは「認識」を議論する前に、「事実」を正確に把握し伝えなければなりません。メディアの責任は「誤報」ではなく、「捏造」に加担し。「隠蔽」したことです。数年前に中国で高速列車事故があった時、事故車両を埋めてしまいましたが、日本のメディアも同じような精神をもっていると思います。

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No.14

回答者: osiete9n
回答日時:2013/01/10 17:38
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 簡単な話です。中共と朝鮮から相当な工作資金が流れているんでしょう。北朝鮮資金は、日本のパチンコ屋の上納金が流れているんでしょう。
 新聞は斜陽産業です。それにもかかわらず、新聞社では高給が払われています。NHKだって、受信料不払いが激しいのに、社員の年収は眼が飛び出るほど高いです。かつて、日本共産党、日本社会党にソ連から多額の工作資金が流れていたことが、ソ連崩壊後に明らかになりました。南朝鮮は、米国議会に多額の国家予算を使って、ロビー活動をしていることは、秘密でもなんでもありません。中共、南朝鮮が、日本のマスコミに工作資金を送っていないと仮定する方が常識に反するのではないのではないでしょうか。
 中共や朝鮮からの資金が止まれば、そういう企業は直ちに倒産するから、必死だと思います。反日の程度こそ、中共や朝鮮から流れてきている資金額のバロメータと考えていいんじゃないですか。中共と朝鮮としては、日本に流す金は、もともと日本から送られたODAでしょうから、笑いが止まらんでしょう。

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No.13

回答者: bigbirdbb
回答日時:2010/04/18 21:44
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TBSやNHKは、日本人ではない社員が沢山います。
日本人のような顔をして、祖国のために報道しているのです。
日本を貶めて!

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★本多勝一と朝日新聞社
http://kabukachan.exblog.jp/25644975/



★朝日新聞社=国賊新聞社=売国奴
http://kabukachan.exblog.jp/25697439/



★渡部昇一&水間政憲
http://www.dailymotion.com/video/x115f4x_%E6%B8%A1%E9%83%A8%E6%98%87%E4%B8%80-%E6%B0%B4%E9%96%93%E6%94%BF%E6%86%B2-2013-06-21_news



1/3【討論!】再び、反日メディアを暴く[桜H27/4/25]
https://www.youtube.com/watch?v=p4QdtoFC5vQ



2/3【討論!】再び、反日メディアを暴く[桜H27/4/25]
https://www.youtube.com/watch?v=t69y-Ee1j0E



3/3【討論!】再び、反日メディアを暴く[桜H27/4/25]
https://www.youtube.com/watch?v=OFLPXSckrgE



反日の在日朝鮮人を生んだのはGHQだった
https://www.youtube.com/watch?v=sA93tp9OMdE




日本のテレビと新聞の正体(復習)
http://kabukachan.exblog.jp/25001461/




桜井誠【魂のラスト演説!高画質完全版!】 東京都知事選挙最終日 秋葉原駅


28.7.30【桜井誠 候補・ノーカット】 東京都知事選 グランドフィナーレ 秋葉原駅 電気街口




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by kabu_kachan | 2016-07-31 00:09 | メディア | Comments(0)

朝日新聞社=国賊新聞社=売国奴

朝日新聞社とはとんでもない売国奴である。

★「本物の写真」と「ニセモノの写真」の見分け方

「本物の写真」とは、「いつ・どこで・だれが」撮った写真かという条件が満たされていないといけない。

この条件が満たされていない写真はすべて「ニセモノの写真」と言うことになる。


★【日いづる国より】水間政憲、「眞相箱」の真相はかうだった!
https://www.youtube.com/watch?v=P08BE6Pru9M

★「南京問題に完全決着をつける英文・中文新作計画他」
https://www.youtube.com/watch?v=d7_wlbSYk08

ひと目で分かる水間政憲のカウンター・プロパガンダ
https://www.youtube.com/watch?v=WEjUqOEuy5U

「ひと目でわかる『日中戦争』時代の武士道精神」
https://www.youtube.com/watch?v=bUOVBisWXDE

「南京大虐殺」の嘘~南京入城の記録映像と証言

http://www.dailymotion.com/video/x3fnwff


本多勝一という元朝日新聞記者と朝日新聞社は、すべて「ニセモノの写真」を使って何の根拠もないホラ話で捏造して「南京大虐殺」をでっち上げた。そして朝日新聞社は捏造した南京大虐殺の本や写真集を日本中にばら撒いたのである。かくして日本中の図書館に南京大虐殺の本や写真集が並ぶこととなった。一枚も本物の写真がないにもかかわらずである。

わざわざ一枚残らず「ニセモノの写真」を使って「南京大虐殺」という大ホラ話を捏造して本にして売りまくったのである。

中国の南京市にある南京大虐殺記念館の中で、「南京大虐殺」という大嘘話を広めた功績を称えられて、本多勝一と朝日新聞社は表彰されているのである。


いいですか。すべて「ニセモノの写真」を使って「南京大虐殺」をでっち上げた功績で表彰されて、しかも本多勝一の書いた『中国の日本軍』や『中国の旅』に掲載されている「ニセモノ写真」がすべて南京大虐殺記念館の中で大きなパネル写真となって展示されているのである。

このことを黙認している朝日新聞社とはとんでもない国賊新聞社である。

ユネスコ世界記憶遺産に登録された南京大虐殺記念館の中に展示されている『すべての「ニセモノの虐殺写真」を本物です』と朝日新聞社は世界に向かって宣伝しているのである。

この朝日新聞社とはとんでもない売国奴である。すべて「ニセモノの写真」を使って「南京大虐殺」をでっち上げたのである。


もう一度、説明しますよ。

ユネスコ世界記憶遺産に登録された南京大虐殺記念館の中に、すべてニセモノの「日本軍が行なったとされる虐殺写真」のパネルが展示されている。

これらのニセモノ写真は、すべて朝日新聞社の本、『中国の日本軍』や『中国の旅』から取り出してパネル展示しているのである。

そしてこの朝日新聞社は、ユネスコ世界記憶遺産に登録された南京大虐殺記念館の中で表彰されているのである。

★20世紀最大の大嘘
< 南京大虐殺 >
http://kabukachan.exblog.jp/25572311/

これを黙認して何も言わないということは、
朝日新聞社が世界に向かって、「南京大虐殺記念館の中に展示してある、『日本軍が行なったとされる虐殺写真』はすべて本物である」と太鼓判を押しているということである。

この朝日新聞社は、
「究極の売国奴」である。

この朝日新聞社は、自分のところの記者が撮ってきた本物の写真をわざと隠して、わざわざ中国まで行ってニセモノの写真を貰って来て「南京大虐殺の本」を作って売りまくったのである。

★元朝日新聞の本多勝一、
写真捏造を認める
https://www.youtube.com/watch?v=9y4JOIYhbfk

★やまと新聞水間政憲論説委員緊急収録「元朝日新聞記者本多勝一氏が南京事件捏造写真誤用を認めた歴史的意義
https://www.youtube.com/watch?v=6gP4tUnzOtk&nohtml5=False

この朝日新聞社は、わざわざ本物の写真を隠しておいて、すべてニセモノの写真で南京大虐殺を捏造して本や写真集にして出版した。この南京大虐殺の本や写真集は全国の図書館に並んでいる。いいですか。この朝日新聞社が出版した南京大虐殺の本や写真集の中に本物の写真は一枚もない。わざと本物の写真を隠したからである。
朝日新聞社に限らず、全国の図書館に並んでいる南京大虐殺の本や写真集の中に本物の写真は一枚もない。すべてニセノモ写真である。したがってこれらの本や写真集はすべてがデタラメ本ということになる。
日本と言う国は、全国の図書館に何十年もの間ず~と、デタラメ本を並べていたのである。

売国奴そのものである。

★朝日新聞解約急増中!怒涛の抗議で廃刊まっしぐら!
https://www.youtube.com/watch?v=R5RWEBK3jpQ

いいですか。朝日新聞社は自分たちの記者が本物の写真を撮って来ているのに、それらの写真を隠しておいて、わざわざニセモノの写真を貰って来て「南京大虐殺」を捏造したのである。

「ひと目でわかる『日中戦争』時代の武士道精神」
https://www.youtube.com/watch?v=bUOVBisWXDE

「ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実」を著者水間政憲本人が「徹底解説」
https://www.youtube.com/watch?v=ZIEeUCF5_LU

「事後法により裁かれた東京裁判」「東京裁判松井石根大将判決から導き出される結論『日本軍による南京大虐殺はなかった』」
https://www.youtube.com/watch?v=OW8cq6jV7i8

台本「真相箱」真相はかうだ-NHK洗脳ラジオ放送
https://www.youtube.com/watch?v=ToUz8pxhSC8

朝日新聞は抗議の前に謝罪記者会見を
https://www.youtube.com/watch?v=odhMFlYsDwg

渡部昇一&水間政憲
http://www.dailymotion.com/video/x115f4x_%E6%B8%A1%E9%83%A8%E6%98%87%E4%B8%80-%E6%B0%B4%E9%96%93%E6%94%BF%E6%86%B2-2013-06-21_news

水間政憲①【邪教朝日新聞】の日本つぶし
https://www.youtube.com/watch?v=P72omWQpypc

【日いづる国より】水間政憲、「眞相箱」の真相はかうだった!
https://www.youtube.com/watch?v=P08BE6Pru9M

本多勝一のあきれた捏造【鳴霞塾#04】
https://www.youtube.com/watch?v=7IWje6m40WE


★本物の写真とは、
以下☟の写真のことを言う。

★次に、写真資料。
南京大虐殺」は捏造だった

中国兵たちの悪行に辟易していた南京市民たちは、日本軍の入城を歓声をもって迎えた。
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これは日本軍の入城式の日(1937年12月17日)に、食糧やタバコの配給を受け、
歓声をもって迎える南京市民ら。市民がつけている日の丸の腕章は、民間人に化けた
中国兵ではないことを証明するために、日本軍が南京市民全員に配ったものである
(毎日版支那事変画報 1938.1.11発行)


南京市民に食糧等を配る日本兵たち。(イギリス系新聞
「ノース・チャイナ・デイリー・ニュース」1937.12.24付 南京占領の11日後)
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南京市民と楽しく会話する日本兵ら
(1937.12.20撮影 南京占領の7日後 支那事変写真全集1938年刊)
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日本軍による南京占領5日目の朝日新聞
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(右)武器も持たず中国人から買い物をする日本兵。
(中上)南京に戻ってきて畑を耕す中国人農民。
(中下)平和になって南京に戻ってきた中国人ら。
(左)中華街の名物、街頭床屋。子どもも大人も手製の日の丸の腕章をして笑っている。
(朝日新聞 1937.12.18付)

http://www2.biglobe.ne.jp/remnant/nankingmj.htm


南京占領8日目の朝日新聞。タイトルは、「きのうの敵に温情《南京城内の親善風景》」
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(右上) 治療を受けている中国傷病兵
(左上)日本軍将兵の情に食欲を満たす投降兵
(真ん中)中国人のお店で買い物をする日本兵ら
(右下)山田部隊長と語る敵の教導総隊参謀、沈博施小佐
(左下)南京城内でくつろぐ中国人市民ら
(朝日新聞1937.12.21付)

南京の病院の中国負傷兵と看護する日本兵
(ノースチャイナ・デイリー・ニュース 1937.12.18付 南京占領の5日後)
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中国負傷兵を看護する日本の衛生兵
(南京占領の7日後 1937.12.20林特派員撮影 朝日版支那事変画報1938.1.27刊)

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「中国人は日本人カメラマンが行くと、積極的に子供をかかえて撮影に協力してくれる。
日本兵や日本人を恐れていなかった」
(カメラマン佐藤振寿氏。南京占領の2日後 1937.12.15撮影 南京安全区にて)

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日の丸の腕章をつけ、通りで野菜を販売する南京市民(1937.12.15 南京占領の2日後)

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疫病防止のため南京市民に予防措置を施す日本の衛生兵
(南京占領の7日後 1937.12.20林特派員撮影 朝日グラフ 1938.1.19刊)

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日本兵から菓子をもらって喜ぶ南京の家族
(1937.12.20撮影 朝日版支那事変画報1938.1.27刊)

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陥落2日後の南京の風景。
大虐殺実行中の街の風景ということになる。
(撮影:佐藤振寿カメラマン)

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陥落2日後の南京で古着を売る支那人たち。
無差別に虐殺しまくっていたのなら
このようにのんびり商売などできない。
(撮影:佐藤振寿カメラマン)

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陥落2日後に野菜を売る支那人
(撮影:佐藤振寿カメラマン)

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陥落2日後に水餃子を食べる日本兵
大虐殺実行中であれば恐ろしい
日本兵
平然と
支那人が接するわけがない。
(撮影:佐藤振寿カメラマン)

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陥落2日後の支那人たち。
日本兵、日本人を全く恐れていない。
(撮影:佐藤振寿カメラマン)

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陥落2日後の難民の住居。(撮影:佐藤振寿カメラマン)

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陥落2日後の支那人の子供。(撮影:佐藤振寿カメラマン)

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陥落2日後、湯沸かし器を難民区に
持ち込み商売をする
支那人
(撮影:佐藤振寿カメラマン)

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陥落2日後、水餃子を食べる難民
大虐殺が行われているのならのんびりと
水餃子なんか食っていられない。
(撮影:佐藤振寿カメラマン)

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★虐殺されたはずの南京市民
https://www.youtube.com/watch?v=W-Erp_T3kjI&nohtml5=False




【衝撃!証言】南京大虐殺は無かった!『南京の真実・第二部』製作へ
https://www.youtube.com/watch?v=1UrY5_YLcSw&nohtml5=False




★本多勝一と朝日新聞社
http://kabukachan.exblog.jp/25644975/



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by kabu_kachan | 2016-06-12 23:40 | メディア | Comments(0)

本多勝一と朝日新聞社

「本物の写真」と「ニセモノの写真」の見分け方

「本物の写真」とは、「いつ・どこで・だれが」撮った写真かという条件が満たされていないといけない。

この条件が満たされていない写真はすべて「ニセモノの写真」と言うことになる。


【日いづる国より】水間政憲、「眞相箱」の真相はかうだった!
https://www.youtube.com/watch?v=P08BE6Pru9M


水間政憲徹底解説「事後法により裁かれた東京裁判」「東京裁判松井石根大将判決から導き出される結論『日本軍による南京大虐殺はなかった』」
https://www.youtube.com/watch?v=OW8cq6jV7i8


「南京問題に完全決着をつける英文・中文新作計画他」
https://www.youtube.com/watch?v=d7_wlbSYk08


★さくらじ#102、ひと目で分かる水間政憲のカウンター・プロパガンダ
https://www.youtube.com/watch?v=WEjUqOEuy5U

★「ひと目でわかる『日中戦争』時代の武士道精神」
https://www.youtube.com/watch?v=bUOVBisWXDE

★【この元朝日新聞記者と朝日新聞社は、ユネスコ世界記憶遺産に登録された南京大虐殺記念館の中で表彰されている】


【日いづる国より】水間政憲、「眞相箱」の真相はかうだった!
https://www.youtube.com/watch?v=P08BE6Pru9M


「南京問題に完全決着をつける英文・中文新作計画他」
https://www.youtube.com/watch?v=d7_wlbSYk08

【衝撃!証言】南京大虐殺は無かった!『南京の真実・第二部』製作へ[桜H27/3/28]
https://www.youtube.com/watch?v=1UrY5_YLcSw&nohtml5=False


この意味するところは、この元朝日新聞記者と朝日新聞社は、すべて「ニセモノの写真」を使って、何の根拠もない「ホラ話」ででっち上げた「南京大虐殺」を世界に向かって広めているということである。

なぜ、中国が強硬に南京大虐殺を主張するのかと言うと、一つには日本を代表する朝日新聞社からお墨付きを貰っていると考えているからである。
南京大虐殺記念館の中で表彰しているのに何も言ってこないということは、朝日新聞社からお墨付きを頂いていると考えるのは当然である。

本能寺の変ではないが、敵は日本国内にいるのである。

これはとんでもない国賊行為である!

朝日新聞社とは、国賊新聞社である。表向きは日本国民の味方ですよと言っておいて、内心では反日歴史観で凝り固まっているのである。

「国賊」ってわかりますか?
「売国奴」と同じ意味です。

南京事件は、歴史上の史実として、もともと存在しないのである。

★虐殺されたはずの南京市民
https://www.youtube.com/watch?v=W-Erp_T3kjI&nohtml5=False

南京事件を認めた学者は全員、デタラメ国賊学者である。
南京事件肯定派がよく口にする名前にティンパーリー、ベイツと言うのがあるが、この二人は当時、国民党宣伝部の顧問であった。「ラーベの日記」で有名なラーベはドイツ・シーメンス社の社員であった。当時、ドイツは中国国民党に武器援助していて中立な立場にはなかった。こんなことも知らないで口にするのである。

南京事件肯定派がよく使う手が、中国から帰ってきた日本兵の日記である。その日記が嘘であることに気がつかないのである。中国に抑留されていた日本兵は日本に帰ることと引き換えに嘘日記を書くことを強要されたのである。要するに、嘘告白日記を書かなければ生きて日本に帰れませんよ、ということである。いわゆる「中帰連の嘘日記・嘘証言」である。当時、中国に抑留されていた日本兵たちは敵国に捕まっているのだから、いつでも処刑されるかもしれないという極限状態にある。嘘告白をした日本兵が先に帰還したら自分だって早く日本に帰りたいがゆえに嘘日記を書こうと思うであろうがw。南京事件肯定派はここがわからない。NHKを筆頭とする日本のメディアは何度もこの嘘日記と嘘証言を流して国民を洗脳している。

当時、本多勝一記者は東京裁判の記録の中に日本軍の犯罪行為として南京虐殺が書いてあるのを見つけて、中国へ行ってもっと詳しく調べてやろうと思い、予め中国に連絡しておいて、中国がお膳立てしておいた「ニセモノの写真」と「偽証人」の話を記録して持って帰って朝日新聞に発表したのである。

★元朝日新聞の本多勝一、
写真捏造を認める
https://www.youtube.com/watch?v=9y4JOIYhbfk

★やまと新聞水間政憲論説委員緊急収録「元朝日新聞記者本多勝一氏が南京事件捏造写真誤用を認めた歴史的意義
https://www.youtube.com/watch?v=6gP4tUnzOtk&nohtml5=False

本多勝一とは、自分の書いたすべての本の中に「ニセモノの写真」をわざと使っている、とんでもない売国奴である。こいつは史上最低のジャーナリストである。「ニセモノの写真」であると知っていて、わざと意図的に使うのはジャーナリストのクズである。違いますか?


さくらじ#97、松尾一郎が「南京」の歴史にのめり込んでいった理由
https://www.youtube.com/watch?v=UuR9PtOOKak


報道スペシャル-中国プロパガンダ写真の真実
https://www.youtube.com/watch?v=_djUwHFV0yE

水間政憲①【邪教朝日新聞】の日本つぶし

https://www.youtube.com/watch?v=P72omWQpypc


台本「真相箱」真相はかうだ-NHK洗脳ラジオ放送
https://www.youtube.com/watch?v=ToUz8pxhSC8


渡部昇一ほか保守論客30人が熱弁@ 「南京大虐殺」の歴史捏造を正す国民大集会
https://www.youtube.com/watch?v=L_C7KVAfPls

4/19「河野洋平氏に公式謝罪を求める国民集会」水間政憲先生講演
https://www.youtube.com/watch?v=eOOMnRrXkDA&nohtml5=False

【直言極言】「南京の真実」の反転攻勢、恐るべきトランプ政権の力[桜H29/2/24]
https://www.youtube.com/watch?v=CCdTt7E7c0E&nohtml5=False


本多勝一『地獄への旅』…南京トリック報道の因襲
http://dogma.at.webry.info/201701/article_5.html



 この写真のおおもとの出典は「アサヒグラフ」1937年(昭和12年)11月10日号で、キャプションは【我が兵士に守られて野良仕事より部落へかえる日の丸部落の女史供の群】となっています。

 それが、「中国の日本軍」のキャプションでは【婦女子を狩り集めて連れて行く日本兵たち。強姦や輪姦は七、八歳の幼女から、七十歳を越えた老女にまで及んだ】となっており、アイリス・チャンの「ザ・レイプ・オブ・南京」では、【日本軍が女性や子供を狩り集めて売り飛ばした】となっていました。

※この件の詳細こちら
水間政憲さんのブログ>緊急拡散希望《本多勝一氏が『週刊新潮』に「南京大虐殺」派が使っていた象徴的写真を捏造写真と認めました》
【水間政憲】南京大虐殺陥落!本多勝一、写真捏造を認める![桜H26/9/18]
日々佳良好さん>南京事件・本多勝一が捏造写真と認めた


 冒頭の橋の写真は、もとは「アサヒグラフ」1937年(昭和12年)11月10日号の「硝煙下の桃源郷・江南の『日の丸部落』」という特集ページに掲載されていたものですが、このページには他に3枚の写真が掲載されていました。うち2枚がこちらです。



[画像はいずれも水間政憲さん著「ひと目でわかる「日中戦争」時代の武士道精神」から接写。画像をクリックすると新規画面で拡大されます]

内容紹介

本書は、我が国の未来を担う子供達への「日本罪悪史観予防ワクチン」の目的と、忘れ去られている武士道精神の復活を祈念して上梓しました。現在、小・中学生が学んでいる歴史認識は、「GHQ占領下」以上の危険な洗脳が行われ、中・高の入試問題に「嘘」が公然と出題されているのが現状です。
本書を上梓するにあたって、朝日新聞社が戦前に発行していた『北支事変画報』や『日支事変画報』『支那事変画報』、そして『アサヒグラフ』は創刊号からすべて調べ尽くし、数千枚の写真を収集しました。その中から、説明する必要のない「ひと目でわかる」写真を厳選し、196枚を一挙に掲載しました。これらには、1919年、国際連盟(ベルサイユ講和会議)において我が国が提出した「人種差別撤廃決議案」を否決した英国や米国などが畏れた、日本軍の「武士道精神」(義・礼・勇・仁・誠・忠・名誉)が見事に記録されています。(水間政憲/「はじめに」より抜粋)

 冒頭の橋の写真は、実際には、下の村から上の畑への送り迎えを日本軍が護衛していた途中の微笑ましい光景だったのです。
 他の写真は「大虐殺」派にとっては都合が悪いため、隠されています。

 「中国の旅」のキャプション『誤用』は冒頭の橋の写真以外にも複数あって、特に有名なのはこちらです。

イメージ 3

 これは「中国の旅」の単行本や文庫本には掲載されていませんが、「本多勝一全集14」の「中国の旅(南京編)」に新たに追加された写真で、キャプションは【ヤギや鶏などの家畜は、すべて戦利品として略奪された(南京市提供)】となっています。

 しかし、これもおおもとの出典である「朝日版支那事変画報」1937年(昭和12年)12月5日号のキャプションを見ると、【支那民家で買い込んだ鶏を首にぶらさげて前進する兵士】と説明されています。

 日本軍はちゃんと代価を支払ってこの鶏を買っていたことが分かります。




 以下、近現代史研究家の阿羅健一さんが、現在発売中の「正論」2014年10月号にちょうど「中国の旅」をテーマにした記事を書かれていますので、それを引用しながら書いていきます。

 「中国の旅」は1971年(昭和46年)8月から12月まで朝日新聞に掲載されました。
 支那人が戦争中の日本軍を語る形を取ったルポルタージュで、残虐で非人道的な日本軍の姿が語られました。

 ところがそこで語られている日本軍の行為は、日本人の感覚からは考えられないものでした。

 南京戦に参加した元日本兵でご健在の方々がまだ多くいた時期ですし、朝日新聞読者も含めて「記事に対するごうごうたる非難の投書が東京本社に殺到した」(「朝日新聞社社史」)そうです。

 それどころか社内でも批判が上がりました。
 当時従軍した記者たちが取材した南京と、「中国の旅」に書かれている南京とでは全く違っていたからです。

 日本軍が南京城内に入ったのは1937年(昭和12年)12月13日です。
 14日の南京の中心の様子を朝日新聞はこう報道していました。

「中山路の本社臨時支局にいても、もう銃声も砲声も聞こえない。十四日午前表道路を走る自動車の警笛、車の音を聞くともう全く戦争を忘れて平常な南京に居るような錯覚を起こす。住民は一人も居ないと聞いた南京市内には尚十数万の避難民が残留する。ここにも又南京が息を吹き返して居る。兵隊さんが賑やかに話し合って往き過ぎる」(東京朝日新聞12月16日)

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[1937年(昭和12年)12月17日撮影/「支那事変画報」大阪毎日・東京日日特派員撮影、第15集より/わが軍から菓子や煙草の配給を受け喜んで日本軍の万歳を叫ぶ南京の避難民/撮影者、佐藤振壽(毎日新聞カメラマン)/ソースURL

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[1937年(昭和12年) 南京住宅街にて撮影/「支那事変写真全集(中)」と朝日新聞昭和12年12月25日より/支那事変写真全集(中)上海戦線南京陥落後旬日(じゅんじつ)にして、早くも平和の曙光に恵まれた市中では、皇軍将士と共に玩具をもてあそんでたわむれる支那の子供達/撮影者、朝日新聞林カメラマン/ソースURL

 しかし、意外なことに多くの日本人は、この捏造だらけの「中国の旅」をまともに受け入れてしまったそうです。

 なぜか?
 阿羅健一さん曰く「朝日新聞を信じたから」。
 当時の朝日新聞の信頼性はものすごく高かったようです。今とは違って。

 阿羅さんは「中国の旅」連載から10数年して、健在だった元兵士の方々を尋ね回ったそうです。
 それは金沢や津の兵隊たちでした。

 なぜ金沢や津かというと、「中国の旅」で語られているのは城内の安全区や揚子江岸でのことで、日本軍は部隊ごとに戦闘地が決められていたから、どこの日本兵が行ったかすぐ分かるからです。

 安全区は金沢の兵隊が掃蕩(掃討)し、揚子江岸には津の兵隊が真っ先に進出したので、もし「中国の旅」が事実なら、殺戮や強姦は彼らが行ったことになります。

 しかし、どれほど多くの方々に会っても、「中国の旅」の内容を否定したそうです。
 反対にこんな返事が返ってきたのだとか。

「戦前の日本は農村社会で、ひとつの村から何人も同じ中隊に入りました。もし強姦などすれば、すぐ郷里に知れ渡り、除隊しても村に帰れなくなります。日本の軍隊が同じ郷土の若者から成り立っていたことは、軍紀を守らせる役目をはたしていたんです」

 実は、本多勝一は「正論」1990年9月号で、前号の田辺敏夫氏の記事への反論という形で、このように述べているそうです。

「問題があるとすれば中国自体ではありませんか」

 この言葉から、本多自身が「中国の旅」が虚偽に満ちていることを知っていたことが分かります。

 そして、支那人が本多に語ったことは、自分たち支那人が行ってきたことをオウム返しに語っているだけではないか、ということに気づかせてくれます。


 たとえば、「中国の旅」と李圭の「思痛記」という本を比較すればそれは明らかです。

 「思痛記」は1879年(明治12年)に書かれた本で、李圭は清朝の役人でした。

 1850年に広西で長髪賊の乱(太平天国の乱)が起こり、3年後には南京を落とし、支配した地域を太平天国と称しました。
 太平天国は清と戦い続けましたが、1864年に敗れて滅びます。

 南京郊外の豪族の家に生まれた李圭は、1860年に長髪賊に捕まり、2年以上軟禁されて逃れたあと、清朝の役人となりました。
 そして軟禁されていた頃の体験談をまとめました。
 それが「思痛記」です。

 この本の中で、李圭は周りで起こった悲惨な出来事を記述しています。
 「中国の旅」の記述と比較して下さい。
 赤文字は「中国の旅」の記述、青文字は「思痛記」の記述です。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

「日本兵が現れて、若い女性を見つけ次第連行して行った。彼女たちはすべて強姦されたが、反抗して殺された者もかなりあったという」
「美しい女は路傍の近くに連れこまれて淫を迫られた。必死に拒んで惨たらしい死に方をするのが十の六、七であった」
※“強制徴募”され支那事変に駆り出された支那人青年の私小説「敗走千里」にも、支那兵にとってこの種の蛮行は日常的であったことを匂わせる記述が出てきます。もちろん相手は自国の女性です。ちなみに「敗走千里」は戦後にGHQによって「焚書」にされました。

「川岸は水面が死体でおおわれ、長江の巨大な濁流さえも血で赤く染まった」
「長柄の槍で争って突き刺されるか、鉄砲で撃たれるかして、百の一人も助からなかった。水はそのため真っ赤になった」

「強姦のあと腹を切り開いた写真。やはりそのあと局部に棒を突立てた写真」
「女の死体が一つ仰向けになって転がっていた。全身に魚の鱗のような傷を受け、局部に矢が一本突き刺さっていた」

「日本軍は機関銃、小銃、手榴弾などを乱射した。(中略)大通りは、死体と血におおわれて地獄の道と化した」
「刀がふりおろされるごとに一人又一人と死にゆき、頃刻にして数十の命が畢(おわ)った。地はそのため赤くなった」

「水ぎわに死体がぎっしり漂着しているので、水をくむにはそれを踏みこえて行かねばならなかった」
「河べりには見渡すかぎりおびただしい死体が流れ寄っていた」

「逮捕した青年たちの両手足首を針金で一つにしばり高圧線の電線にコウモリのように何人もぶらさげた。電気は停電している。こうしておいて下で火をたき、火あぶりにして殺した」
「河べりに大きな木が百本ばかりあったが、その木の下にはみなそれぞれ一つか二つずつ死体があった。木の根元に搦手に縛りつけられ、肢体は黒焦げになって満足なところは一つもなかった。それらの気にしても、枝も葉もなかった。多分賊や官軍らは人をつかまえて財物をせびり、聞かれなかったために、人を木に縛って火を放ったものであろう」

「赤ん坊を抱いた母をみつけると、ひきずり出して、その場で強姦しようとした。母は末子を抱きしめて抵抗した。怒った日本兵は、赤ん坊を母親の手からむしりとると、その面前で地面に力いっぱいたたきつけた。末子は声も出ずに即死した。半狂乱になった母親が、わが子を地面から抱き上げようと腰をかがめた瞬間、日本兵は母をうしろから撃った」
「(賊の頭目の一人汪は)夫人と女の子を家に送り返してやるといった。嘘とは知らないものだから夫人は非常に喜び、娘を先に立てて歩かせ、自分はそのあとにつづいた。汪は刀を引っ下げてついていったが、数十歩も歩いたか歩かぬに、いきなり後ろから夫人の頸部をめがけて、えいとばかりに切りつけた。夫人はぶっ倒れて『命ばかりは』と哀願した。が、またもや一刀、首はころりと落ちた。汪はその首を女の子の肩に乗せて、背負って帰れといった。女の子は力およばず、地に倒れた。汪はこれを抱えおこし、刀をふりあげて女の子の顋門[くっくり註:幼児の頭蓋骨の泉門のこと]めがけて力まかせに斬りつけると、立ちどころに死んだ」

「『永利亜化学工場』では、日本軍の強制連行に反対した労働者が、その場で腹をたち割られ、心臓と肝臓を抜きとられた。日本兵はあとで煮て食ったという」
「喬(賊の頭目の一人)はひどく腹を立て立ちどころに二人を殺し、さらにその肝をえぐり取って、それをさっきの同伴者に命じて鍋の中に捧げ入れさせ、油で揚げて煮た上で一同に食べさせた」

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

 こういった残酷な殺害方法は、1937年(昭和12年)7月29日に支那軍が日本人を大量虐殺した通州事件でもみられましたね。



 このように支那人の語ることが日本の常識や歴史から説明がつかないこと、それが支那では当たり前のように起きていることを考えると、日本軍が南京で行ったと語られた蛮行は、支那人が歴史的に繰り返して行ってきたことであり、日本人も同じことを行ったに違いないと彼らが思い込んだからだと、阿羅さんは指摘しています。

 そして、その勝手な思い込みが、なぜ日本が南京を攻めた時に語られたかの手がかりも、「思痛記」にあると阿羅さんは言います。

 というのも、南京から80キロほどのところに金壇という街があり、長髪賊は南京を落とす時に金壇城も攻めたのですが、そこが陥落した日のことはこう記述されているのです。

「入城した。新しい死骸、古い死骸が大路小路を埋めつくしていて、おそろしくきたなかった。城濠はもとから狭くもあったが、そのために流れがとまった。赤い膏白い膏が水面に盛り上がっていて、あぶくが盆よりも大きかった。それというのが、住民たちは城が陥ちたら必ず惨殺されることを予期して、選んでみずから果てたものもあったが、城の陥落する前に、官軍中の悪い奴らの姦淫強奪に会い、抵抗して従わなかったために殺されたものもあった

 城が陥落すれば必ず惨殺される、強奪される、強姦される。
 それは支那の歴史において何度も何度も繰り返されてきたことです。

 日本が南京を攻略した時、さまざまな残虐なことが起こったと支那人は語りましたが、そう語るには、このような歴史的背景があったのです。

※付記しておくと、「中国の旅」が書かれた当時の支那(中華人民共和国)は、文化大革命の最中の言論の自由が全くない状況で、したがって「中国の旅」も当局が用意した『証言者』の言うことを、そのまま記したものに過ぎません。



 ちなみに、本多勝一は、2006年9月24日に南京市の「南京大虐殺記念館」から、「南京大虐殺」の普及に貢献したとのことで表彰されています。

 阿羅さんは、朝日新聞が慰安婦強制連行の記事を取り消したことを受け、32年目で取り消したのなら、43年前の報道(「中国の旅」)も取り消せるのではないかと考えていると述べています。

 もちろん一筋縄にはいかないと思いますが、本多勝一があの象徴的な写真を捏造写真と認めたと伝えた今回の新潮の報道が、ひとつのきっかけとなる可能性はあるかもしれません。
 

※参考資料
・「正論」2014年10月号【本多勝一「中国の旅」はなぜ取り消さない】阿羅健一
・【ひと目でわかる「日中戦争」時代の武士道精神】水間政憲
・【南京事件「証拠写真」を検証する】東中野修道・小林進・福永慎次郎





★20世紀最大の大嘘 < 南京大虐殺 >
http://kabukachan.exblog.jp/25572311/


★「南京大虐殺」捏造の歴史
http://kabukachan.exblog.jp/25580971/


★「通州事件」って知っていますか?
http://kabukachan.exblog.jp/25605655/


★「南京大虐殺」とは、「虚構・ウソ話」の産物である。
http://kabukachan.exblog.jp/25493845/



朝日新聞社=国賊新聞社=売国奴
http://kabukachan.exblog.jp/25697439/


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by kabu_kachan | 2016-05-27 04:04 | メディア | Comments(0)

日本のマスコミとアメリカ

 テレビといえば、現代の多くの人々にとってはもっとも身近なマスコミであるだろう。
 インターネットが普及したとはいえ、いまだに大きな力を握っている。日本発の民放である日本テレビの創設は、「日本のテレビ放送の父」と言われる正力松太郎の功績とされている。しかしこれは史実の一つの側面に過ぎない。

 2000年に、「日本帝国政府情報公開法」がアメリカで制定され、これまで機密扱いとされてきた過去の重要書類が一般公開された。そのとき早稲田大学教授の有馬哲生氏が渡米し、米国立公文書館に眠っていた474ページにも及ぶ機密ファイルを調査した。そして驚くことにそこには、元警察官僚で大物政治家の正力松太郎が、テレビを通じて親米世論を形成するために、アメリカ政府の諜報機関であるCIAと協力関係にあったことが明記されていた。その内容は、有馬教授の著書『原発・正力・CIA』、『日本テレビとCIA』に詳しく書かれている。

 有馬教授の調査をもとに、日本におけるテレビの歴史を以下に紹介する。

 敗戦後、武装した米軍兵士が各地に駐留して治安の維持を確保していた。それは現在のアフガニスタンやイラクの状態と同じである。それが連合国総司令部、つまりGHQ統治と呼ばれるものだ。そして昭和27年にGHQが撤退した後は、それに代わりCIAなどのアメリカ政府の情報機関が対日政策の主導権を握るようになった。これらの情報機関によって日本支配計画として導入されたのが、日本におけるテレビ放送であった。

 このために、日本のテレビシステムはすべてアメリカのものがそのまま流用され、当時のテレビ番組にも、アメリカが日本人にとって憧れの的になるようなものが意図的に放映されたのであった。それが野球やプロレス、西部劇などである。その目的とは、進駐軍が撤退した後も日本国民が親米感情を持ち続けるようにと、日本国民をコントロールするためにほかならない。つまりアメリカ政府の日本支配の方法が、武力によるものから洗脳へと変わり、銃を持った米兵がテレビに代わったのだ。

つまりテレビは、アメリカ政府の「日本国民の遠隔支配装置」なのだ。

 そしてアメリカ政府の背後には、ロックフェラー一族の存在がある。つまり大きな視点から見るならば、国際銀行家が日本のマスコミの支配者であることがわかるのだ。

 また日本の通信社の歴史をたどってみると、戦時中をのぞき、世界情勢に関するニュースの配信をロイターやAP、AFPなどの欧米の通信社に依存してきたことがわかる。情報の入手を相手に依存するということは、相手のいいように情報が操作されてしまうことでもある。明治時代には国内にも多くの新聞社と通信社が乱立したが、政府による繰り返される言論弾圧で潰され、政府追従の大手の新聞社だけが残った。しかしその新聞社と通信社もアメリカ側から圧力を受け、AP通信に倣(なら)って合併が行なわれ、日本人が知らないうちに情報の一本化に仕向けられていった。そしてこれがそのまま、戦時体制下の日本の通信社の基礎となったのだ。

 つまり日本を英米と戦争させるために、英米人の手によって日本の情報社会が計画的に整備されたのである。その後、戦時中の大手マスコミは軍部の言論統制に協力し、国民を無駄な死へと追い込んだ。戦後もマスコミの人間たちは戦犯として裁かれることもなく、以前の持ち場に復帰して、日本のマスコミ界を支配した。仕える主人が日本軍からアメリカ政府に代わっただけで、同じ企業と人脈が現在も日本のマスコミの上層部に居座っている。彼らは戦争時にはその本性を現すが、平時には、国民にお笑いやスポーツなどの娯楽を提供して人々の知性を貶(おとし)める。

 太平洋戦争の前年、政府は近所の人々の非国民的な振る舞いを互いに監視させ合うために「隣組」(となりぐみ)という制度を作った。それは5軒から10軒が1組で、ご近所同士が助け合って親しくしましょうという触れ込みで、「隣組」の歌まで作って流行らせた。「とんとんとんからりんと隣組~」という明るい調子の歌詞だ。この曲は戦後、テレビ番組の「ドリフの大爆笑」のオープニング曲として歌詞を変えて再流行した。この番組では国民的笑いの創造のために、笑いの同調と増幅効果を狙った「ラフトラック」と呼ばれる音響技術がアメリカから導入された。これは人工的な笑い声や拍手を挿入するものである。これを作った制作会社は国内の政財界と強力なコネクションを持ち、英米の財閥ともつながりを持つ。この曲は幾度となくテレビCMに使われ、最近でも耳にする。音楽や娯楽を通じ、国民の政治的関心を明るい平和ボケへと誘導することも、マスコミの仕事の一つなのだ。

 マスコミの成り立ちを知らされていない我々は、マスコミに疑いの目を向けながらも大方のところでは好意を持って信用している。大手マスコミ各社は民間の一企業に過ぎないにもかかわらず、彼らは「客観・公平・中立」を掲げながら、毎日偏向した報道を流す。我々はその風潮に完全に慣らされてしまい、それがいかに異常なことであるかに気づく力を失ってしまった。歴史を見てもわかるように、通信社はもともと投資家や国家のために設立された情報機関であり、大手マスコミが設立された目的は世論誘導と営利追求である。それ以上でもそれ以下でもない。つまり、マスコミや通信社とは、国民の利益のために作られたものではないのである。そして、テレビはその最たるものである。

 善良な市民として、テレビや新聞にもまだジャーナリズムの正義があると思いたい心情は、少なからずあるだろう。しかしマスコミの歴史を知れば、そこには「客観・公平・中立」な報道が存在したことは一度もなく、初めから幻想であったことに気づかされる。「いくら政府やスポンサーに頭が上がらないとしても、ニュースくらいは事実を伝えるだろう」と思う人も多いだろう。しかし、世論を操作する側の立場からすれば、ニュースこそがもっとも操作に利用したいものなのだ。

 日本が占領統治されていた当時のアメリカ政府内の心理戦局文書には、次のように書かれている。「ニュース素材の提供は、いかにも作為的に行なわれていると、日本人が気づかないように細心の注意を払って行なわれなければならない。」最後の部分の「日本人に気づかれないように細心の注意を払って」とあるが、ここから読み取れるものは、それは我々にすぐばれてしまうような単純なものではなく、かなり手の込んだテクニックが使われていることである。そこには日本人の心理を知り尽くしたうえで、ニュース構成と世論誘導が行なわれているのだ。

 
マスコミ報道の常套手段
 「叩き」  
マスコミを所有している国際銀行家(ロックフェラーやロスチャイルドたち)にとって、戦略やビジネスの展開に都合の悪い人物や企業、商品を事故やスキャンダル報道などでイメージを傷つけ、社会的信用を失墜させる手法のこと。

 このパターンには、「ミラーマン」の汚名を着せられた経済学者の植草一秀教授の例が当てはまる。彼が国策逮捕されたのは、郵政民営化の裏側の情報を伝える彼の本が出版される直前であった。当時の日本の郵便局は国営であったので、海外では資産運用ができなかった。そこで、アメリカ政府は日本人の郵便貯金を手に入れるために小泉首相と竹中大臣に働きかけ、郵便局を民営化することを計画した。つまり株式会社にしてしまうことで、海外での資産運用という形で資産を奪い取ることができるからである。そして、300兆円を超える国民の貯金は民営化後にアメリカ国債やヨーロッパの外債の購入に充てられることになった。その大元は国際銀行家だから、郵便局をいったん民営化することでそれができるのである。その危険性を訴えようとしたのが植草氏であり、アメリカ政府とそれに追従する日本政府の権力中枢にとって、彼は目の上のたんこぶの邪魔者であったのだ。

 現在では、郵政民営化の真相や植草氏の冤罪(えんざい・政府による国策逮捕)を知る人も多いが、何も知らない世間一般の人々の見方は、いまだにただの痴漢事件である。アメリカ政府と日本の権力中枢とマスコミが結託した「叩き」は多くある。アメリカ政府と結びついた検察(検察は戦後米国進駐軍によって作られた組織)の捜査の可視化に手をつけようとした小沢一郎氏や、ロシアと独自のパイプを築き始めた鈴木宗男氏が「政治と金」の問題で叩かれるのも、アメリカ政府の手先として動くマスコミの仕事であり、彼らマスコミは「正義」とは無縁なのである。

 さらに政治以外の分野においても、欧米の国際銀行家たちの大きな医療利権にとって好ましくない自然療法や、ワクチン接種に反対するホメオパシー療法なども、指示によって動くマスコミの標的の一つになっている。その一方で、アメリカ政府の要求に協力した小泉氏や竹中氏のような政治家や、大手製薬会社がどんなに汚いことをしてもマスコミに叩かれることはない。彼らがアメリカ側の命令を裏切ったり、大きな集団訴訟でも起きれば話は別だ。マスコミで悪者にされる人物や団体の裏側には、マスコミが社会に知られては困ると考える多くの真実が隠されているのだ。

 「逸(そ)らし」  何か重要な事件の存在を国民の目から隠すために、他のどうでもいいニュースを大々的に取り上げて、視聴者の注意や関心をそらしたり、論点をすり替えて報道する手法である。

 このパターンの代表的な例は、国連がよく使う「平和運動」や「環境保護」関連のニュースがある。広島の平和祈念のときには、毎年「核のない世界」などの軍縮のニュースがアピールされ、古い核ミサイルなどが廃棄される裏側で、弾道ミサイル防衛構想など新型兵器のビジネスが推進されている。他にも国民の反対を受けそうな法案や予算が国会で審議されるときには、政治的関心から国民の注意をそらすために、芸能人の麻薬であるとか、愛人、離婚、暴力騒動、また相撲界の八百長問題など、ありとあらゆるニュースが公共の電波を占拠する。

 「宣伝」  ニュースに見せかけて、スポンサーの商品を視聴者の潜在意識に刷り込む手法である。

 近年特に頻繁に見られるのが、インフルエンザや風邪などの感染症が流行しているというニュースである。これらのニュースは一般的なCMよりも効果的だ。視聴者は無意識のうちにスポンサーである製薬会社のワクチンや風邪薬、石鹸会社の抗菌製品や消毒薬を買うように仕向けられる。その伏線として、ある病気が流行する前から、「00病流行の兆し」として、自然発生するはずのない感染症の流行が予告され、わずかな症例が全国規模のニュースで流される。時には、対応が遅いとして、各種行政機関や医療機関を叩くことまで平気でやってのける。これらは国民の安全を守っているとして行なわれるために、何かの意図があってやっていると疑う人はまずいない。(略) 

   

 book「マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている」 THINKER著 
                      徳間書店5次元文庫

                           抜粋




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by kabu_kachan | 2015-12-07 07:59 | メディア | Comments(0)

日本のテレビと新聞の正体(復習)

【電通の正体とマスコミ支配の実態】


【3S政策・日本人洗脳白痴化計画】『新・霊界物語 十九話』
https://www.youtube.com/watch?v=w30RSuafR1M


電通は明治の終わり頃に設立された、
ニュース配信兼広告代理店「日本電報通信社」が前身になります。

その後、満州事変が始まると、国策による合併を経て、
満洲国通信社となり、初代主幹兼主筆に里見甫氏が就任しました。

ここでのミソは、満洲国通信社が国策会社である事と代表が里見氏である事!

里見氏と言えば、里見機関を軸に三井物産や三菱商事と共同で、
中国で阿片を密売し、関東軍の戦費を調達したり、
日本の傀儡政権である汪兆銘(汪精衛)政権に資金をばら撒いたり・・・
CIAが今、日本でやってる事とそっくり(笑)

つまり、里見機関とは日本の諜報機関で、
満洲国通信社(電通)はその下部組織になった!という事。

任務は情報収集と情報統制!と言った感じでしょうか?

その後、ご存知の通り日本は敗戦し、諜報機関である満洲国通信社は解体され、
また電通に戻る訳ですが、この時の里見氏の動きが注目なんです!

巣鴨プリズンに入るも、ちゃっかり釈放されている訳です!

日本の有能な人物を戦犯にして、巣鴨プリズンに収容して
『やい、黄色いサル! お前は戦犯だから、死刑か終身刑だぞ!』
『助かりたかったら、アメリカのエージェントになれ!』
っと、脅すのが当時のアメリカの常套手段なのはご存知ですよね?

この手で、岸信介・笹川良一・児玉誉士夫・正力松太郎などが
CIAエージェントになる事を条件に釈放されています。

つまり、何が言いたいかと言うと、
この時釈放された里見甫もアメリカのエージェントになったという事!

そして、里見氏が支配していた電通という諜報機関も、
そっくりそのままアメリカのエージェントになったという事!



特に、吉田秀雄氏が社長になってからの電通は、GHQとも大の仲良し♪
この時に、今の電通の形が出来たと言っても過言ではないでしょう。

そして現在に至るも、ユダヤ・アメリカの諜報機関として、しっかり日本のマスコミ統制を行っている訳です。


さてさて、それでは実際にどんな感じで、CIAと電通が日本のマスコミを支配しているのか?

ちょっと複雑なので説明しにくいなー!なんて思っていたら、
バッチリな記事を見つけました!

日本のマスコミを見事に「マスゴミ」に変えたのは在日企業の電通(と博報堂)。そして、「国民のNHK」を見事に「私たち(NHK職員)のNHK」に変えたのも電通であった。今の日本の悪いことすべてに裏で繋がっているのが、米国シオニストNWOの手下となっている電通CIAである。

ニュースから何から何まで全部シオニストの諜報機関である米国CIAやイスラエルのモサドのいいなりである。シオニストユダヤ人は、そのバイブルであるタルムートに「ユダヤ人以外は家畜だ」と書いたという民族である。そしてその通りに実践している。


http://quasimoto.exblog.jp/14313804/


CIAが電通を支配して、電通が広告というメディアの資金源を握る事で、
メディア全体を支配!

さらに、日本に2つしかない通信会社、
時事通信と共同通信は、電通の関連会社!
つまり、ニュースソースまで握っているという事!

要は、資金源と情報源を握ってしまう事で、メディア全体を統制しているんですね。

時事通信、共同通信は、ニュース(情報)をテレビ、ラジオ、新聞に提供する通信社です。世界では「ロイター」、「AP」,「UPI」,「UP」4大通信社とロシアの「タス」、中国の「新華社」があります。

西側の4大通信社はすべてユダヤ系の経営であり、コンピュータによる市場運営を牛耳っている「ロイター」の経営陣はロスチャイルド一族です。そして、「AP」はロイターがアメリカでおこした通信社です。

ロスチャイルド一族が共同経営するメディアは、テレビではBBC,CBS,NBC・・・、新聞では「ファイナンシャル・タイムス」「ニューヨーク・タイムス」「ワシントン・ポスト」・・
雑誌では「ニューズウイーク」「エコノミスト」・・・数え上げればきりがありません。



図に民放各局の記載がありませんが、
民放各局で、電通とCIAの批判がタブーになっているのは有名な話ですよね?

少しでも批判がましい事を放映したが最後、全てのスポンサーを引き上げられてしまい、
その番組は、一瞬で干されてしまいます。
さらに、局のお偉方のクビもポンポン飛んでしまうでしょう!

さてさて、こんな感じで分かって頂いたと思いますが、
最終的な結論はというと・・・

★電通とは、広告代理店という仮面を被り、
日本のメディア全体を統制するユダヤ・アメリカの諜報機関って事!


【ニュースソースはどこからやって来る?】

★CIA(ユダヤ権力)と朝鮮人による報道管制と捏造で日本人を洗脳!

国内のマスコミのネタはアメリカのロイターと国内の共同通信が提供している。

即ち、良く耳にする「ロイター・共同」である。

現在、「ロイタ」ーは、2008年に買収されて正式名称は「トムソン・ロイター」である。

「AP通信」及び「AFP通信」と並び、世界3大通信社として情報通信を掌握している。

これらの組織は経済情報と広告収入等で莫大な利益をあげている。

「共同通信」は一般社団法人と子会社形態での株式会社から成り立っており、前進は「電通」である。

「電通」は日本の情報通信のドンである。

戦前には「同盟通信社」が、その任を負っていたがGHQによって解体され「電通」が設立。

「電通」から「共同通信」と「時事通信」が誕生している。

「共同通信」が社団法人であるのに対し、「時事通信」は株式会社である。

「時事通信」の筆頭株主は「電通」である。

日本の新聞社は殆どが「日本新聞協会」に加盟している。

「日本新聞協会」は社団法人であり、所管は文部科学省である。

この「日本新聞協会」にソースを提供しているのが、「共同通信」である。

「日本新聞協会」に加盟していない新聞社もある。

宗教紙(聖教新聞・世界日報)や政党紙(公明新聞・しんぶん赤旗)らが該当し、日刊ゲンダイも加盟していない。

これらの新聞社は「時事通信」よりニュースが配信されている。

余談ではあるが「産経新聞」は「統一教会」の機関紙である「世界日報」と合併している過去をもつ。

近年、ネットにて関係の指摘を受け、WIKIの書き換えが進む等の隠蔽工作に汗を流している。

産経新聞でシステム障害-世界日報の内容が混入

★さて、ここからは米国CIA(ユダヤ権力)が構築した朝鮮人によるマスコミ監視システムをおさらいす る。

先ず、戦後に設立された「電通」の最高顧問である「成田豊」は在日と言われている。

在日の記述も昨今は、改ざんが進みWIKIからも記述は消えた。

2009年には韓国政府から最高位の修交勲章光化章を受賞。

日本政府からは旭日大綬章受章。

韓日の架け橋役30年、電通の成田豊最高顧問 (中央日報 2009.03.25)

広告業界を束ねる「電通」にマスコミは逆らう事は出来ない。


実はNHKも間接的に「電通」に支配されている。

NHKの番組制作の委託を受けている「NHKエンタープライズ」は「総合ビジョン」に番組制作を丸投げしている。

「総合ビジョン」の株主は電通とNHKである。

国民より強制徴収されるNHK受信料は「電通」の利益となって、利益の一部がNHKの役員の懐に収まる。

それでは次に、各新聞社の住所を列記する。

読売新聞東京本社  〒100-8055 東京都千代田区大手町1-7-1
韓国日報       〒100-0004 東京都千代田区大手町1-7-1 8F 

朝日新聞東京本社  〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2
東亜日報       〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2

毎日新聞東京本社  〒100-8051 東京都一ツ橋1-1-1
朝鮮日報       〒100-0004 東京都一ツ橋1-1-4F

産経新聞東京本社  〒100-8077 東京都千代田区大手町1-7-2
京郷新聞       〒100-0004 東京都千代田区大手町1-7-2

東京新聞       〒108-8010 東京都港区港南2-3-13
中日新聞東京本社 〒108-8010 東京都港区港南2-3-13
大韓毎日 〒108-8010 東京都港区港南2-3-13 4F

引き続き、テレビ局。

NHK放送センター    〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1
韓国放送公社       〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1 NHK東館710-C

フジテレビジョン      〒137-8088 東京都港区台場2-4-8
韓国文化放送(MBC)  〒135-0091 東京都港区台場2-4-8 18F

TBSテレビ         〒107-8006 東京都港区赤坂5-3-6 
韓国総合TVNEWS 〒105-0000 東京都港区赤坂5-3-6  

以上の様に、日本のマスコミは朝鮮人によってしっかりと監視されている。

マスコミを支配している朝鮮人は、芸能界と結託し様々な流行を巻き起こす。

CMとテレビ出演によって簡単にスターになれる。

ちなみにモーニング娘を支えた裏方スタッフは、AKB48サイドに移籍している。

日本人が実力で売れる事は稀である。

数々の流行やスターを誕生させ、しいてはドラマやアニメ等のヒット作はキャラクターグッズを販売して映画にもなって「電通」の利益となる。

さらにパチンコ台のネタに再利用されて、最後にサラ金が待っている。

こうして日本人は乾いた雑巾を絞る様な行為を自ら行っている。

もっとも韓流ブームは失敗に終わったようであるが、まだ諦めてはいないようだ。

これが、エンターテイメントによる日本人からの搾取のシステムである。

★戦後、日本人はテレビによって思考能力を奪われて来た。

そして日本人に気が付かれぬ様に洗脳し続ける事によって、いつしか我々は新聞とテレビが報道している事こそが真実だと思うようになったのである。

テレビからの情報をいち早くキャッチして流行に遅れまいと必死になる日本人。

近年はインターネットが新聞・テレビの座を脅かしているが、地デジ・3Dと相次ぐ技術導入で洗脳搾取システムの維持が図られている。

子供の頃からテレビゲームやポータブルゲームで飼い慣らし、好戦的で自己中心的な性格を形成させる。

携帯電話はただの通信装置では無く、新手の洗脳システムでありパチンコと同様の依存性が仕込まれている。


【四大新聞の正体】

▼読売新聞 → 読売CIA新聞

読売新聞は、この新聞社 中興の祖と言われる正力松太郎氏が
CIAのエージェントだった事は、すでに有名な話で
Wiki Pediaなどにも普通に記載されています。

ちなみに、正力松太郎氏のCIAのコードネームはポダム(podam)
日テレのコードネームはポダルトン(podalton)。

もちろん今も、日本国民のための新聞社ではなく、米国に利益誘導したり、
情報統制したりするための新聞社という事になります。




▼朝日新聞 → 朝日CIA新聞

朝日新聞も残念ながら、CIAエージェントです。
歴史は緒方竹虎氏が主筆だった時代まで遡ります。

CIAは緒方氏にポカポン(pokapon)というコードネームを付け、
鳩山一郎氏の後継総理大臣に据えようとしたようです。



この流れから、朝日グループは以前からCIAエージェントだったようですが、
いよいよ論調がおかしくなって来たのは、主筆が船橋洋一氏になってから。

船橋氏の友好関係を見ると、小泉元総理や竹中平蔵氏、
そして、ジョセフ・ナイ氏、マイケル・グリーン氏などと友好関係が深く、
売国系北朝鮮・同和勢力・CIAと、これだけで充分過ぎるほど。

ところが、さらに、元CIA幹部のRobert Crowley氏(故人)が遺した情報提供者リストに
朝日新聞主筆の船橋氏の名前があるんです。



朝日新聞も、日本国民のための新聞社ではなく、
米国に利益誘導するための新聞社という事になります。


▼毎日新聞 → 創価学会付属毎日新聞

毎日新聞は、正直言って経営破綻寸前の新聞社です。
毎年の決算を、経理上の離れ業を使って乗り切ってるような部分があります。

では、何で経営を支えているかと言うと、他社の新聞の代理印刷が収入源です。

で、どこの新聞の印刷代理をしているかと言うと、産経新聞もありますが、
創価学会の聖教新聞が相当な部数を占めています。

つまり何が言いたいかというと、
毎日新聞は、創価学会の下請け新聞になってしまっているという事です。


創価学会と言えば、世界の麻薬販売を一手に仕切るアメリカCIAの下部組織で、
出身地の北朝鮮からの覚醒剤の日本国内卸とマネーロンダリングを一手に
引き受けています。

つまり、毎日新聞もまた、売国&米国利益誘導型新聞という事になります。


▼産経新聞 → 統一教会付属産経新聞

産経新聞は、元々世界日報という新聞でした。
世界日報はどんな新聞かというと、統一教会の機関紙です。



統一教会と言えば、やはりCIAの下部組織で、
南米ルートの麻薬の日本国内卸とマネーロンダリングを担当しています。

産経新聞も、やはり売国&米国利益誘導型新聞です!


っと、こんな感じで、日本の4大新聞は全滅です!
正直言えば、本当はテレビも全滅なんです。

「えっ? でも、新聞もテレビも正しい情報、報道してるじゃん!」
なーんて声も、聞こえて来そうですね?

天気予報や普通のニュースは、正しい報道するんですよー。
ただ、都合の悪い事は報道しない訳です!



★「FACT」666 船瀬俊介×ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ「日本の深層、世界の真相」
https://www.youtube.com/watch?v=mnWt3uRgkgM

★「FACT」10 ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ
https://www.youtube.com/watch?v=ZXxcxmxdodM&list=PLSKgmcUBqSef4gvUMD3S__S_m8cjekMg6


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by kabu_kachan | 2015-11-29 23:35 | メディア | Comments(0)

「在日」に支配されている「日本のテレビ」


在日韓国人・朝鮮人の芸能人(有名人)


【在日コリア系著名人リスト】
美空ひばり 小林旭 都はるみ 和田アキ子 五木ひろし 山口百恵 西田佐知子 小柳ルミ子 布施明 春日八郎 神戸一郎 北原賢治 野村真樹 内田裕也  杏里 川中美幸 ジョニー大倉 シャーミン 瀬川瑛子 西城秀樹 にしきのあきら 井上陽水 柳ジョージ 矢沢永吉 ビートたけし 沢田研二 松山千春  菅原都々子 小畑実 河島英吾 由紀さおり 安田祥子 フランク永井 八代亜紀 青江三奈 伊藤蘭 井沢八郎 工藤由貴 坂本九 柏木由紀子 伊東ゆかり  松任谷由美 松坂慶子 沢口靖子 岡田可愛 野川由美子 北原三枝 宝田明 堤大二郎 児玉清 松田優作 新井春美 山根元代 岩城混一 安田成美 宮下順子 マッハ文朱 つかこうへい 菅原文太 高倉健 金田賢一 隆大介 佐久間良子 石田ゆりこ 石田ひかり 大信田礼子 小坂一也 香山美子 勝呂誉 松村雄基 林寛子 岡本夏生 大鶴義丹 若乃花(初代)二子山親方(貴ノ花) 若乃花 貴乃花 玉乃海 武蔵川親方(三重の海)前の山 栃光 若葉山 二所ノ関親方(金剛) 佐田の山 黒姫山 前田山 力道山 前田日明 長州力 ラッシャー木村 大木金太郎 星野貫太郎 青木功 大山倍達 孫正義 藤原紀香 木村拓哉 池田大作 辻元清美 永六輔 豊川悦司
出典:東洋経済日報社資料 、「在日韓国人の底力」(植田 剛彦著)ほか

【本名が判明している著名人】
都はるみ(李春美) 和田アキ子(金現子) 沢田研二(李研二) 安田成美(鄭成美) マッハ文朱(李文朱) つかこうへい(金峰雄) 岡本夏生(李夏 生) 大山倍達(尹泰植) 力道山(金信洛) 岩城滉一(李光一) 西城秀樹(李龍雄) ジョニー大倉(李雲煥) 立原正秋(金胤奎) つかこうへい(金 峰雄) 新井将敬(朴景在) 宮下順子(金英姫) 新浦(金日融) 田中麗奈(鄭麗奈) 池田大作(池大作) 土井たか子(李高順) 筑紫哲也(朴三寿)  本多勝一(崔 泰英) 佐高信(韓吉竜) 福島瑞穂(趙春花)
香山リカ(金梨花・通名:中塚尚子)

★元朝日新聞記者の本多 某 は在日です。
https://www.youtube.com/watch?v=axqdVqS1SLw

反日日本人が南京大虐殺の捏造を認める!反日中国・朝日新聞崩壊へ!【水間政憲】
https://www.youtube.com/watch?v=NkA7wjfYZOg&nohtml5=False


★さくらじ#102、ひと目で分かる水間政憲のカウンター・プロパガンダ
https://www.youtube.com/watch?v=WEjUqOEuy5U

ついでに、
「南京大虐殺」は
20世紀最大の大嘘です。

★視聴者の感想より。
普通に生きてるじゃねぇかよ!!何処が虐殺なんだよwww!!普通に飯食ってんじゃん、映像の中には鳥かごまで写っていたよな?鳥に食わせるほどの飯があったって事だよな?何が虐殺だよ、適当な事を言いやがって!!

https://www.youtube.com/watch?v=IpYXmyAW_fw&index=1&list=PLE5AB0800EFBDF9F3


★「ひと目でわかる『日中戦争』時代の武士道精神」の活用方法を著者水間政憲が徹底解説
https://www.youtube.com/watch?v=bUOVBisWXDE


渡部昇一&水間政憲
http://www.dailymotion.com/video/x115f4x_%E6%B8%A1%E9%83%A8%E6%98%87%E4%B8%80-%E6%B0%B4%E9%96%93%E6%94%BF%E6%86%B2-2013-06-21_news


【捏造】元朝日記者・本多勝一が『未だ売国行為に勤しんでいる事』が発覚。
https://www.youtube.com/watch?v=2HQZuPuYD-8


本多勝一のあきれた捏造【鳴霞塾#04】
https://www.youtube.com/watch?v=7IWje6m40WE



https://www.youtube.com/watch?v=4LbVeadjSbo&index=23&list=PLE5AB0800EFBDF9F3


ケント・ギルバート氏出演
https://www.youtube.com/watch?v=l3hdCmgnjUo

南京大虐殺 研究について(その1) 松尾一郎  (第1回)
https://www.youtube.com/watch?v=ajjn2GXUJuk

従軍慰安婦問題について 松尾一郎 (第2回)
https://www.youtube.com/watch?v=PVmGPMDEI4o

南京大虐殺 研究について(その2) 松尾一郎  (第3回)
https://www.youtube.com/watch?v=h6BqWCG3Nc4

南京大虐殺 研究について(その3) 松尾一郎  (第4回)
https://www.youtube.com/watch?v=BrDPyqkzojo

南京大虐殺 研究について(その4) 松尾一郎  (第5回)
https://www.youtube.com/watch?v=i_9kHQOLpcw

南京大虐殺 研究について(その5) 松尾一郎  (第6回)
https://www.youtube.com/watch?v=I0M7md1RnBE

南京大虐殺 研究について(その6) 松尾一郎  (第7回)
https://www.youtube.com/watch?v=QaO0jqsPUh8

南京城戦に於ける戦闘で、日本兵およそ6000名支那兵およそ18000名、合計で24000体の遺体があった。敗残兵の事件も、南京市内で何百件か有った。だから卍会に24000~27000体位焼却をお願いした、卍会のほうでは適当に60000~80000体の請求があつたそうな。

南京大虐殺 研究について(その7) 松尾一郎 第8回
https://www.youtube.com/watch?v=HN1TLeNLiOQ

南京大虐殺 研究について(その8) 松尾一郎 第9回
https://www.youtube.com/watch?v=FB3Ic1kmgbM

南京大虐殺 研究について(その9) 松尾一郎 第10回
https://www.youtube.com/watch?v=bAdH3pqoKhE

南京大虐殺 研究について(その10) 松尾一郎 第11回
https://www.youtube.com/watch?v=Rby-m7iDkQI


戦線後方記録 映画「南京」 完全版 70分 "Record of Nanking after Battile of Nanking" 20 Feb 1938

https://www.youtube.com/watch?v=Yi6t6r7FbjM


【在日コリア系著名人リスト】(別説)
和田あき子・錦野あきら・西城秀樹・金山一彦・都はるみ・赤井英和・角田信朗・大山倍達 ・長州力・松坂慶子・チャゲ&飛鳥・安田成美・美空ひばり・中森明菜 ・石田ゆり子 ・石田ひかり・トミーズ雅・マグナム北斗・前田日明・力動山・松山千春 ・桑田佳祐・貴乃花・若乃花・吉田拓郎・松本智津夫・林泰男・矢沢永吉・浜田雅功・手塚治虫 ・湯川秀樹 ・盛田昭夫 ・松下幸之助 ・長島茂雄 ・松嶋奈々子・五木ひろし・小池えいこ・岩城晃一・ジョニー大倉・吉幾三・白竜・高橋克典・石田純一・常盤貴子・内藤やす子・岡本夏生・MEGUMI・中山美穂・中澤裕子・椎名桔平・井川遥・千原兄弟・星野仙一・安藤美姫・久本雅美・トミーズ雅・福山雅治・原田龍二・吉岡美穂・伊東美咲・伊藤英明・土井たか子・黒谷友香・安田美沙子・安めぐみ・藤原紀香・木梨憲武・酒鬼薔薇聖斗・林真須美・池田大作・伊原剛志・吉川晃司・稲本潤一・青木功・秋山成勲・金田正一・張本勲・有藤道世・新浦壽夫・金城龍彦・新井貴浩・金本知憲・清原和博・金村義明・広澤克実・中村武志・光山英和・池山隆寛・西山秀二・布袋寅泰・ 岡本夏生・菅原文太・高倉 健・大鶴義丹・小泉純一郎・後藤真希・浅田真央・イチロー・田中麗奈・中田英寿・SMAP(中居君以外)・広末涼子・夏川結衣・中島美嘉・要潤 ・榎本加奈子・倖田來未・松浦亜弥・仲間由紀恵 ・井上和香・川村ひかる・高島彩・友近・京野ことみ・持田香織・尾崎豊・大河内奈々子・雛形あき子・山田まりあ ・奥菜恵・小室哲哉・真中瞳・仲根かすみ・東山紀之・佐藤藍子・金子賢・高岡蒼甫・宮崎あおい etc


俳優・芸能人
https://www.youtube.com/watch?v=tuA58aUettU

https://www.youtube.com/watch?v=6t-bPdEjesk

https://www.youtube.com/watch?v=bTv8APY4bVs

https://www.youtube.com/watch?v=iMDKjIXKHh0

https://www.youtube.com/watch?v=2RNNfXbpG64

https://www.youtube.com/watch?v=nXDGUvuAP9c

https://www.youtube.com/watch?v=7aNR8UPCU-o

https://www.youtube.com/watch?v=zrgO94E2bkw

なぜ在日芸能人が日本には多いのか?
https://www.youtube.com/watch?v=SFsWADh_3xM

スポーツ選手
https://www.youtube.com/watch?v=-aBQwKOcEfw


★ちなみに、私の出自(自己紹介)

平瀬城

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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平瀬城
長野県
平瀬城主郭部
平瀬城主郭部
城郭構造山城、居館
築城主平瀬氏
主な城主平瀬氏原虎胤
廃城年1553年
遺構曲輪、土塁
指定文化財なし

平瀬城(ひらせじょう)は、長野県松本市にあった日本の城

http://www.asahi-net.or.jp/~JU8T-HNM/Shiro/TokaiKoshin/Nagano/Hirase/index.htm

平瀬城は小笠原氏の家臣平瀬氏の城であった。小笠原長時天文19年(1550年)、武田晴信に攻められて本城である林城を捨ててこの平瀬城に撤退し、その後、村上義清を頼り葛尾城に落ちていった。砥石崩れにより武田氏は村上方に敗れたが、その機会に再び小笠原長時は村上義清の援助を得て平瀬城を奪還した。天文20年(1552年)平瀬城は武田晴信により落城し、城主の平瀬義兼は自刃した。晴信は平瀬城を改修し原虎胤に守らせた。天文22年(1553年)、筑摩郡は武田氏がほぼ平定したため、平瀬城は廃城となった。




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by kabu_kachan | 2014-09-05 14:47 | メディア | Comments(0)

テレビの正体

★「テレビと新聞を支配する者は、世界の人民(ゴイム)を支配できる」ことに世界史上、最初に気づいたのは偽ユダヤ人である。そして現在、一部の偽ユダヤ人がアメリカのテレビと新聞を支配している。




http://www.veteranstoday.com/2015/10/23/neo-please-pay-attention-there-is-no-war/

 
宇野正美氏の名講演
https://www.youtube.com/watch?v=7Jz7xdf75tQ

タルムード①
http://kabukachan.exblog.jp/21829084/
タルムード②
http://kabukachan.exblog.jp/21829258/

ニューヨークはユダヤ人のエルサレム
https://www.youtube.com/watch?v=rtxxk2d_0C8

●ユダヤ人によるアメリカ新聞界の支配
http://kabukachan.exblog.jp/18920704/

●ユダヤ人によるアメリカテレビ界の支配
http://kabukachan.exblog.jp/18920697/

●ユダヤ人によるアメリカテレビ界支配の歴史
http://kabukachan.exblog.jp/18516341/

●ユダヤ人によるアメリカ新聞界支配の歴史
http://kabukachan.exblog.jp/18516347/


★そしてアメリカのテレビと新聞は、日本のテレビと新聞を支配している。それゆえ、日本のテレビと新聞は、いつもアメリカに論調を合わせる。特に国際問題では、常にアメリカ寄りである。まさにアメリカ(ユダヤ)のポチ(羊)である。


太田龍氏は、テレビをイルミナティによる洗脳の道具と見なし、「白痴製造機」と呼んでいた。

【3S政策・日本人洗脳白痴化計画】『新・霊界物語 十九話』
https://www.youtube.com/watch?v=w30RSuafR1M


●宇野正美氏の講演①
http://www.youtube.com/watch?v=3Xp0HxvEiBo


★彼らに事情を悟らせないために、われわれはマス・レジャーを盛んにする。やがてわれわれの新聞で芸能、スポーツがもてはやされ、クイズも現れるだろう。これらの娯楽は、われわれと政治闘争しなければならない人民の関心を、すっかり方向転換させてしまう。こうして人間は次第に、独立して自ら思索する能力を失い、すべてわれわれの考える通りにしか考えられないようになる。そのとき表面的には我々と関わりのないようなものによって、彼らに新しい思想を提供する。

我々の権力が確定されれば、自由主義的空想家の役割りは終りを告げる。
だがそれまで彼らは大層我々の役に立つ。
我々は、彼らが進歩的だと思い込んでいる空想論へ人民の考えを導いてきた。
つまり、我々は〈進歩〉という言葉を用い、お粗末な非ユダヤ人の頭脳を狂わせたのである。

物質上の発明にあてはめる以外、進歩という言葉は真理を覆うものだ、と非ユダヤ人の誰一人として気付いていない。もっとも真理は唯一ひとつあるだけで、この世に進歩の余地などあろうはずがないのだ。

神の選民である我々にしか認めない真理を、この誤った思想の〈進歩〉が覆い隠すのに役立っているわけである。
我々の時代が来たとき、今まで世界を擾乱に陥れ、ついに神聖な法律に服させた大問題を、我々の雄弁家が説明するだろう。
すべてのことが、幾世紀にもわたって我々の計画で謀られたことを誰も気付かなかったが、そのときこそはっきりするに違いない。
(「シオンの議定書」第十三の議定)


●宇野正美氏の講演②
http://www.youtube.com/watch?v=aPik-vSW26Q


★どんな情報も、われわれの目を通さずには公表されないだろう。
全世界のニュースは若干の通信社によって集められ、そこでリライトされ、初めて各新聞社、諸官庁に流される。(「シオンの議定書」第十二の議定)



【僕たちは主に新聞やテレビを通じて情報を得ているが、現在二つともその大部分が「ユダヤ」によって支配、コントロールされており、僕たちに届くほとんどの(海外の)情報は「ユダヤ」のフィルターを通ったものなのである。つまり、世界を客観的に見ているつもりの僕たちの目には、常に赤と紫の色眼鏡がかけられているわけだ。およそ全世界のマスコミ報道がただ一つの情報源から発せられており、このことは極めて危険な状況である】


★ユダヤ教の根本は「タルムード」から来ているが、その「タルムード」には「ユダヤ人だけが人間であり、異邦人(ゴイム)は動物である」と記されており、そのことが随所に繰り返し述べられている。それをユダヤ人たちは自分の子供に幼い頃から教育する。

【陰謀の成果は、その存在と計画がいかに秘密裏に行なわれるかにかかっているのだ】


★日本のテレビと新聞の正体(復習)
http://kabukachan.exblog.jp/25001461/


★「在日」に支配されている「日本のテレビ」
http://kabukachan.exblog.jp/22551131/




★自己紹介

平瀬城

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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平瀬城
長野県
平瀬城主郭部
平瀬城主郭部
城郭構造山城、居館
築城主平瀬氏
主な城主平瀬氏原虎胤
廃城年1553年
遺構曲輪、土塁
指定文化財なし

平瀬城(ひらせじょう)は、長野県松本市にあった日本の城

http://www.asahi-net.or.jp/~JU8T-HNM/Shiro/TokaiKoshin/Nagano/Hirase/index.htm

平瀬城は小笠原氏の家臣平瀬氏の城であった。小笠原長時天文19年(1550年)、武田晴信に攻められて本城である林城を捨ててこの平瀬城に撤退し、その後、村上義清を頼り葛尾城に落ちていった。砥石崩れにより武田氏は村上方に敗れたが、その機会に再び小笠原長時は村上義清の援助を得て平瀬城を奪還した。天文20年(1552年)平瀬城は武田晴信により落城し、城主の平瀬義兼は自刃した。晴信は平瀬城を改修し原虎胤に守らせた。天文22年(1553年)、筑摩郡は武田氏がほぼ平定したため、平瀬城は廃城となった。




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by kabu_kachan | 2014-04-11 21:27 | メディア | Comments(1)

アメリカのメディア(ニュースは商品・売り物にすぎない)

★アメリカのジャーナリスト達は"ネタさがしに熱心な記者"というわけではない。彼等は連中の雇用主が売りたがっている商品を売っている売り子にすぎない。現在、テレビのニュース・キャスターを務めている多数の美男美女連中は、他の商品を売るために使われている美しいモデル達と何ら変わるところはない。アメリカの"自由な"マスコミは、対象とする読者を喜ばせるために偏った記事を売る、多数の小売店から成っているに過ぎない。そういうものとして、マスコミはでたらめをうりつけるために存在しているにすぎない。

https://www.youtube.com/watch?v=WHI28jM1mKg

https://www.youtube.com/watch?v=_v4XQGdaLUM

1960年代のある時、三人の同僚、政治学者、歴史学者とジャーナリズムの教授と一緒に大学のあるシンポジウムに参加したことがある。主題は、報道の自由、善か悪かだった。

60年代には、冷戦が激しく戦われている最中だった。ソ連の通信社タスとプラウダは、アメリカの"自由なマスコミ"によって、信用できないとして、絶えず攻撃されていた。一般的な主張は、支配されているマスコミは、決して信頼できないが、自由なマスコミは信頼できるというもので、パネルに居合わせた三人の同僚もその見解を支持した。私も支持したが、ごく部分的にだった。

支配されているマスコミは、政府の措置や政策について報じる場合には信頼し難いというのは間違いない、と私は主張したが、大半のニュースは政府によって影響されないことを私は指摘し、そうした記事については、支配されているマスコミの報道を疑うべき理由はないと考えた。しかし、報道される主題とは無関係に、自由なマスコミを疑うべき正当な理由があるということも私は主張した。


★私の主張は、支配されているマスコミは、支配をしている政府から資金を得ているので、読者を惹きつける必要は皆無だが、いわゆる自由なマスコミは、経済的に存続してゆくためには、読者に依存せざるを得ない、という観察結果に基づいていた。自由なマスコミは、あらゆる小売業がしなければならないのと同様、自社の商品を市販せざるを得ず、その方法の一つが、マスコミ企業が対象とする集団にとって魅力的になるような形で、ニュースを歪曲させることであり、それが、ある意味で、自由なマスコミが報道するあらゆる記事を偏向させるのだ。そして、自由なマスコミは、政治的見解が異なる二人の人物を起用し、バランスのとれた報道にすることで、客観性を維持していると主張するが、一方の側がいつも優勢に見えるような形で二人の人物を選び出すのは簡単だ。その結果、マスコミ自身が特定のイデオロギー集団に入ってしまっており、大部分のマスコミが、扇情的大衆ゴシップ紙と、あからさまに呼ばれていることは言うまでもないと私は指摘した。

https://www.youtube.com/watch?v=mZZPMwOX_JU


このシンポジウム、およそ半世紀前に行われたものだとは言え、私の主張は、当時より、今の方がやりやすくなっている。現代、アメリカのマスコミは、保守的なフォックス・ニューズから、リベラルなMSNBCに至るまで、自社の観点を公然と宣言していることが多い。


★これらの"百貨ニュース"局とは別に、より伝統的な局の、ABC、CBSやNBCがある。こうした企業は、様々な商品が日々販売されていて、いわゆるニュースもそうした品目の一つに過ぎないデパートに例えることが可能だ。こうした放送局には、それぞれ色々な部門があるのだ。クイズ番組部、のぞき見テレビ部、スポーツ部、経済部、芸能人部、そして、もちろん、 "ニュース" 部だ。

ところが、こうした様々なマスコミがしていることは、似たようなものだ。メーシーズ百貨店が様々な種類の商品を販売しているのと全く同様に、ニュースというのは記事を売っており、マスコミ各社が自ら、各社独自にその商品を構成する歪曲によって、他社と差別化するのだ。ちょうど、マクドナルドが、同社のバーガーを、バーガー・キングが販売するものと差別化するように、ABCは、自社の記事を、NBCが報道するものと差別化するのだ。要するに、自由なマスコミでは、主要な読者層にとって魅力的になるような形に歪曲してニュースは売られ、しかも記事を語るより、歪曲の方が、余計時間を占めることが多い。往々にして、キャスターは記事を語り、そこで、いわゆる専門家は、それを歪曲させることで、潤色するのに起用されているのだ。残念ながら、"専門家達"は論じられている問題に関して、普通の視聴者達が知っていること以上には何も知らないことが多い。多くの人々が事実から成り立っていると思い込んでいるニュースは単なる意見になっている。

ジャーナリストの場合には、医学博士になる時に行う倫理綱領の宣誓である、ヒポクラテスの宣誓のようなものは存在しないことを想起すべきだ。人は、ジャーナリストになる為に、出来事をありのままに伝えますと誓う必要はないのだ。実際、ジャーナリストは、詰まったトイレを直すために呼ぶ配管工ほどの能力も必要とされてはいない。要するに、現代のアメリカのジャーナリストは、ドライブインの「ソニック」で、注文したホット・ドッグをローラー・スケートに乗って、車まで配達してくれる十代の若者や、メーシーズ百貨店で、カウンターの向こう側に立っている店員にたとえることができる。大手マスコミが、正直、中立、あるいは、客観的でないといって批判する人々は皆見当違いなのだ。そういうものを、大手マスコミが売っているわけではなく、それを非難するのは、ラム・チョップを売っていないといって、マクドナルドを非難するのと同じ位、理不尽だ。

マスコミが、競合他社の商品と、差別化をする必要があるということも、報道される記事の種類を限定してしまう。もしも、記事の性格上、記事にバイアスをかけるのが困難な場合には、"自由な"マスコミは、そういうものを無視しがちだ。例えば、前回の大統領選後、イランの野党が反政府デモを組織した際、アメリカのマスコミは大騒ぎしたが、あの記事は、圧制的な政府による反対意見の弾圧として容易に描けるからだ。ところが、アイスランド、アイルランド、イギリス、フランス、あるいはギリシャで起きている緊縮政策反対デモは、そうしたデモは、圧制的な政府に対するデモとして描くことができないために報道されない。同様に、イラクやエジプトのキリスト教徒殺害も、彼等を正当化されて見えるように歪曲することができないので、報道されないままだ。もしも違う方向に偏ればった、反戦派のアメリカ人達に、戦争反対を主張する口実をもう一つ提供してしまう。更に、アメリカ人が全く何も知らない外国人に関する記事を大々的に扱うのは難しい。だから、例えばイタリアのベルルスコーニ首相の狂態にまつわる記事は、アメリカの聴視者の関心をほとんど惹くまい。メルケルのドイツ政府と連立して以来、財界寄りの自由民主党の党勢は、現在の経済崩壊が始まって以来、財界に対するドイツ人の否定的態度が強まった為、2009年9月の国政選挙時に、15パーセントを獲得した政党から、現在の5パーセント以下へと劇的に変化したが、この記事も、アメリカ国内の財界寄り姿勢ゆえに、アメリカ人には滅多には語られない。


Snardfarker.ning.comは、大手マスコミが役に立たないのには、五つの理由があると主張している。(1)そもそもこの緑の地球に存在しているジャーナリストが行うべき仕事をするのを恐れるジャーナリストによる自主規制。"内部の情報提供者と話せる関係を維持するための強烈な圧力がある. . . . 誰かのくだらない電話に、政界の文脈上、ぴったりな時間を割り当てそこねた結果、党派的だとレッテル貼りをされてしまうのを恐れている。" (2)幹部による検閲。"もしジャーナリストが、ある問題に関して正々堂々意見を述べたいと思った場合、彼等は記事を潰そうとする編集者やプロデューサーから大変な圧力を受けることになる。" (3)戦争支持の太鼓をたたくため。"一体なぜアメリカのマスコミは、常に連中の偽りの戦争正当化を宣伝し、支配層に奉仕しているのだろう? 理由の一つは、軍国主義的な狙いを支持する連中やら、戦争やテロで直接儲ける連中が、大手マスコミ企業を所有しているためだ(例えばNBCは. . .戦争、テロや混乱状態から、直接利益を得る、世界最大の軍事コントラクターの一社であるゼネラル・エレクトリックが所有していた)。" (4)アクセス。"ワシントン・ポストは. . . ロビイストや、団体幹部、オバマ政権幹部の'選ばれた有力者達'や、議員達、そして、そもそも新聞社自身の記者や編集者にさえ、オフレコで、対決的でない形で、相手をしてもらうために、25,000ドルから、250,000ドルの金を提供した。" そして(5)政府による検閲だ。"物事を特定の方向で報道するよう、マスコミに、政府は多大な圧力を振るっている。実際、時として、余りに批判的なマスコミのオーナーや記者を、政府は投獄してきた。" これらの理由は、ある程度まで真実だが、究極的な理由は、単に最終的な収益を増やす必要性、金を儲けるためであり、要するに、マスコミがアメリカに存在する理由だ。


★こうした全ての結果、アメリカ人は精神的に孤立してしまっている。アメリカ国境外の世界は不定形の見知らぬ土地なのだ。ズビグニュー・ブレジンスキーが最近述べたように、"大半のアメリカ人は、世界に関して全く無知に近い。彼等は無知なのだ。" この無知が、どれほど、アメリカの"自由なマスコミ"に、報道を偏向させる必要がある結果なのだということを、人々は理解しようとしない。ブレジンスキーは、これを"不健康"だと見ているが、彼は正しい。アメリカの"外交政策が遂行されるべきなのであれば、国民によって承認されるべきなのだ。" そして、この無知のおかげで、政府は、かなりの数の破滅的政策を妥当だとして、国民を容易に納得させてしまえるのだ。


大手マスコミに批判的なアメリカ人達は、マスコミはどうあるべきかという概念を理想化してきた。彼等は、マスコミがあるべき姿にないと言って、マスコミを非難するが、マスコミはそうあるべきではなく、そうであったこともない。マスコミがその製品を売らなければならないことが、マスコミがそうあるべきものとなることを不可能にしているのだ。


残念なことに、代替メディアは、大手マスコミ・モデルから多くを採用してしまっている。もっぱらイデオロギー的な記事に専念するサイトが多々ある。保守、リベラル、リバタリアン、戦争支持や反戦、地球温暖化、二酸化炭素課税等々、全て読者を惹きつけようという狙いからだ。だから、真実はそこにも現れはしない。一体我々はどうすれば真実を見つけ出せるのだろう?


かつて"自由な"マスコミの一部として、調査報道と呼ばれるものがあったが、今やほぼ完全に絶滅してしまっている。こうなったのは、多分、政府機関や企業体から情報をほじくり出す困難さが理由だろう。そうした隠された情報を得るほぼ唯一の方法としては、誰か内部告発者が、情報漏洩者の匿名性を守れるどこかのサイトに漏洩するしかない。WikiLeaksは、その手始めだが、あらゆる嘘と偽情報を暴露するには、多くの同様なサイトが必要だ。それに、そう、政府や大企業すら、他の情報漏洩者によって暴露されてしまった真実を曖昧にしようとして、疑似の情報漏洩サイトを立ち上げる可能性もある。しかし、もしも、そうしたサイトが、WikiLeaksがしたように、誰でも読者が自分自身で真偽を判断できるような本物の原資料を広めることができれば、今明らかになっているよりも、ずっと多くの真実が、明らかになるだろう。


偏ったジャーナリズムは、もちろん虚偽を暴かれるべきだ。多くの反主流派のジャーナリスト達は、こうしたことを見事にやってのけてくれているが、益々増大する秘密主義と戦うには、WikiLeaksのようなサイトも必要であり、"自由な"マスコミでさえ、取り組みが必要なのだ。そもそももし真実が陰湿な秘密主義の暗闇から浮かび上がるよう変化すべきであれば偏った報道は虚偽を暴かれるべきで、情報漏洩や内部告発は奨励されるべきで、守られるべきなのだ。


★アメリカのジャーナリスト達は"ネタさがしに熱心な記者"というわけではない。彼等の一人一人がこれを侮辱と見なすだろうと私は思うが、彼等は連中の雇用主が売りたがっている商品を売っている売り子にすぎない。現在、テレビのニュース・キャスターを務めている美男美女、そう、少なくとも醜くはない人々は、他の商品を売るために使われている美しいモデル達と何ら変わるところはない。アメリカの"自由な"マスコミは、対象とする読者を喜ばせるために偏った記事を売る、多数の小売店から成っているに過ぎない。そういうものとして、マスコミはでたらめをうりつけるために存在しているにすぎない。

https://www.youtube.com/watch?v=CfMSj8_tvvI

John Kozyは、退官した哲学と論理学の教授で、社会・政治・経済問題に関する著述家である。朝鮮戦争中、アメリカ陸軍に服務した後、20年間、大学教授として過ごし、更に20年間、著述家として活躍している。彼は、形式論理学の市販教科書を出し、学術誌や少数の商業誌、新聞にも多数のゲスト論説記事を書いている。彼のオンライン記事は、http://www.jkozy.com/で読める。彼にはサイトのホームページからメールを送れる。

John Kozyは、Global Researchへの常連寄稿者である。John KozyによるGlobal Research記事

記事原文のurl:www.globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=22782



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by kabu_kachan | 2014-03-08 05:39 | メディア | Comments(0)

マスコミとジャーナリストたちは「影の力」に怯えている(5)

「SWC」に全面謝罪した『週刊ポスト』とテレビ朝日

1999年10月、『週刊ポスト』(小学館)に掲載された「長銀 『われらが血税5兆円』を食うユダヤ資本人脈ついに掴んだ」と題する記事に対しても、同様の抗議が行なわれた。

「SWC」のアブラハム・クーパーが、「『週刊ポスト』へ広告を掲載することは、同誌の芳しくない記事に貴社を関係させることになる」として、松下電器産業、トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、マツダ、サントリー、キリンビール、住友商事の8社に対し、同誌への広告掲載の中止を求めたのである。

結果的に『週刊ポスト』側は、世界の主要新聞への謝罪広告掲載という「SWC」側の条件を撤回させ、『週刊ポスト』誌上および『週刊ポスト』のインターネット上での全面謝罪と、『週刊ポスト』が出稿している新聞での謝罪で一件落着。

「マルコポーロ廃刊事件」と同じく「ユダヤ人理解のためのSWCセミナー参加」も義務づけられた。
(『週刊ポスト』の廃刊は免れた)。

この「SWC」の逆鱗に触れた『週刊ポスト』の記事には、どのようなことが書かれていたのか?
問題となった記事の全文は↓ここで読める。
「長銀 『われらが血税5兆円』を食うユダヤ資本人脈ついに掴んだ」(『週刊ポスト』 1999年10月15日号)
http://chougin.tripod.com/991015po.html

(結局、長銀は、日本国民の税金が約8兆円も投入されたあげくに、国有化され、アメリカのハゲタカ・ファンドであるティモシー・コリンズ社長率いる「リップルウッド」(=ユダヤ系の投資会社)にバナナの叩き売りのような、たったの10億円という破格値で売却されたのである)。

ついでに、『マルコポーロ』廃刊の原因となったガス室の記事もネットに出回っている↓

「戦後世界史最大のタブー、ナチ『ガス室』はなかった」
(『マルコポーロ』 1995年2月号)
http://yiori.tripod.com/nogas/marco0.html

(このガス室否定の記事を書いた医師・西岡昌紀氏は、「ガス室大量殺人」を完全否定しながらも、「ドイツが罪のないユダヤ人を苦しめたことは明白な歴史的事実である」と書いている。参考までに)。

「SWC」による日本ジャーナリズム界への圧力は更に続いた。
2001年10月15日、テレビ朝日の番組「スーパーモーニング」で、コメンテーターとして出演していた川村晃司氏(元カイロ支局長)が、アメリカの炭疽菌事件に関連して、「アメリカのメディアを支配しているユダヤ人を狙ったものではないか」という趣旨の発言をした。

すると「SWC」が即座に反応し、「その内容は全くの虚偽。『支配している』という部分が、ユダヤ人差別につながる」と猛抗議した。

★テレビ朝日の番組「スーパーモーニング」

コメンテーターとして出演していた川村晃司氏が、問題発言したとして、「SWC」はコメントの取り消しと訂正、川村氏の降板などをテレビ朝日に要求してきた

コメントの取り消しと訂正、川村氏の降板などを要求されたテレビ朝日は、「番組も川村自身も反ユダヤの意図は全くなかった。しかし、彼の発言が視聴者らに誤解を与えたことは極めて遺憾だ。誤解を解くために番組内で対応する」という内容の書簡を「SWC」に送った。

そして翌月11月5日の放送で、川村氏は「限られた時間内での私の発言が誤解を招いてしまったことは遺憾である」と釈明したほか、イスラエルのイツァーク・リオール駐日大使による、「ユダヤ人への偏見が生まれる」背景などの説明が放送された。

 


 

 
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by kabu_kachan | 2013-01-15 09:53 | メディア | Comments(0)

マスコミとジャーナリストたちは「影の力」に怯えている(4)

「マルコポーロ廃刊事件」後に開かれた極秘セミナーの実態

アメリカだけでも会員が40万人を超える「サイモン・ヴィーゼンタール・センター(SWC)」の影響力は、計り知れないものがある。
「SWC」の力を日本人に知らしめたのが、冒頭で紹介した「マルコポーロ廃刊事件」である。

実は、この事件には後日談がある。
「マルコポーロ廃刊事件」後の、1995年5月24日~26日までの3日間、文藝春秋西館地下1階ホールで「ユダヤ人理解のためのSWCセミナー」が極秘に開かれた。

このセミナーには、『マルコポーロ』編集部員全員を含む文春の社員約130人が強制的に集められ、「SWC」側からは副館長のアブラハム・クーパー、D・ランデス、元ブルネイ大使のアルフレッド・バリッツァー博士の3人のユダヤ人(ラビ)が講師として参加した。

極秘だったこのセミナーの内容は、『週刊現代』(1995年7月8日号)がスッパ抜いて詳しく報道したため、多くの人に知られるようになった。

この秘密裏に行なわれたセミナー会場の壁には、それこそ隙間がないほどホロコーストを非難するポスターがびっしりと貼られていたとのことである。まさに一種異様な雰囲気……。

このセミナーは1日目、2日目は午前9時30分から午後5時、最終日は午前9時30分から午後1時30分まで、食事時間を除いてぶっ通しで行なわれ、それこそシオニスト・ユダヤ人による洗脳教育のような内容だったとのことである。

いずれの日にも映画が上映され、その後3人のユダヤ人講師が講義を行なったという。

そして、肝心の『マルコポーロ』の記事に対する具体的な反論などは一切なく、ホロコーストの歴史、反ユダヤヘの批判、ユダヤ文化やイスラエルの風土紹介を行なうだけの一方的なものだった、とのことである。

この極秘セミナーに参加したある文春社員は次のように述べた。
「とにかくひどいものでしたよ。午前中は英語の映画を字幕なしで延々と見せられ続ける。それでもホロコーストやアウシュヴィッツの記録ならまだ見る価値があるかもしれませんが、中には、イスラエルが生んだ偉人たちを次々に映し出したり、ヘブライ語の愛国歌を延々と流すような明らかな政治的プロパガンダ映画もあった。

アブラハム・クーパーらの講義にしても、具体性に欠けるユダヤ至上主義丸出しの一方的なプロパガンダですしね。

リビジョニストに対して批判する際も、彼らの論理のどこが間違っているのかについての指摘は一切なく、ひたすらその経歴がいかに怪しいものであるかを強調するだけであった。私自身は当初、『マルコポーロ』の記事について批判的だったのですが、セミナーのせいで逆に、『ガス室』についてもユダヤの情報操作があった可能性を捨てきれなくなったほどです……」

この文春社員が述べているように、
3人のユダヤ人講師による3日間のセミナーの中で、繰り返しユダヤ独特の選民思想の色濃い発言が連発されたという。
「日本人とユダヤ人はそっくりで、共通の敵を持っている」
「日本人はユダヤ人に近づきつつある」
「世界には、我々のような誇りを持っていない人種もいるのだ」
これらなどは、明らかに他民族への人種差別としか言い様のないものであった。

文芸春秋社の幹部は「SWC」により、徹底した“歴史教育”を施された。しかしその内容はユダヤ独特の選民思想の色濃いものだったという。

このようにして3日間のセミナーが、無事に終わったわけではなかった。
1人の、それも『マルコポーロ』の編集者の下で右腕とされていた人物が、2日目午後に「SWC」に対して猛抗議したという。
「私は今回の記事で解任されたものの一人である。なぜ、あなたがたは『マルコポーロ』に直接抗議せずに広告主に圧力をかけたのか。これは卑劣で恥ずべき行為だと私は考える。」
「あなたがたは『マルコポーロ』廃刊は、文春が自主的に反省した結果と考えているかもしれないが、それを信じるほど私はナイーブではない。私は編集者になって18年になるが、この間、最も大事にしてきたのは、言論には言論で対抗するという原則である。間違っても暴力や言論以外の力で対抗するべきではない。
しかし、それをあなたがたは守らなかった。こうしたあなたがたの卑劣で恥ずべき行為こそが新たなファシズムを招き、第2のアウシュヴィッツに繋がるのではないか。」
「もう一度聞く。なぜ反論しなかったのか。必要なのは事実であり、プロパガンダではない。あなたがたの行為こそがネオナチである。」
この発言が終わったとき、セミナーの中にいた文春社員の一人は次のような感想を持ったという。
「私は彼の発言を聞き終わり、彼に対して拍手したい気持ちで一杯だった……」

この文春のベテラン編集者に対する「SWC」のバリッツァー博士の答弁は、こうだったという。
「SWCの圧力を暴力というなら、暴力は必ずしも恥ではない。アメリカでは日常茶飯事のことである。
アメリカの独立はボストン茶会事件(1773年)でのボイコットから始まった。アメリカではこの様な圧力は道徳にかなっており、質疑応答と同じくらい正しい行為とみられているのだ。」

ところで、文春はこのセミナーを開くために、「SWC」に多額の献金をしたという。
さらに彼らのための航空運賃、ホテル代、その他接待のために膨大な資金を使ったという。
このように、文春は完全屈服の道を選んだのだった。
文春側としては、取り決め通りセミナーを開き、このセミナーをもっておひらきにしたかったのだろう。

しかし、「SWC」による日本のジャーナリズム界への圧力はこれだけでは終わらなかった。

ますます勢いづいていくことになる……。

 
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by kabu_kachan | 2013-01-14 07:47 | メディア | Comments(0)