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東日本大震災が人工地震である証拠

【東日本大震災(311)は海底核爆発による人工地震】



まず、次の動画を見てください。


★311東日本大震災は、HAARPと海底原子爆弾攻撃か?
https://www.youtube.com/watch?v=-Gryc3fv9UI


★HAARPではなく、「ちきゅう号」があらかじめ掘った無数の穴の中に、大小の核爆弾を仕込んでおく。そして311の数日前から小さい核爆弾を爆発させて海底の地盤を広範囲にわたって緩めておいて、最後の311の当日に大きな核爆弾(おそらく水爆)を3発、爆発させたのである。HAARPだと常に不確実性を伴うからである。


【私の推理】

①予めちきゅう号が掘った無数の穴の中に小型核爆弾を仕掛けておいて順番に爆発させていく。おそらく観測装置と一緒に小型核爆弾を穴の中に入れているのである。この方法が一番手っ取り早いからである。もちろんちきゅう号の作業員たちは知らないでやっている。「小型核爆弾付き観測装置」を毎回穴を掘るたびに、単なる観測装置だと思って入れているのである。

https://www.youtube.com/watch?v=8Gn-m_oETQ4

「東日本大震災の1ヵ月前から地震が頻発していた」というのはこのことである。

「地震の前日、東北沖の上空の熱エネルギーが最も高い状態になっていた」と言っているが、当たり前である。
それまでに、海底に仕込んでいた無数の小型核爆弾が爆発しているのだから、核爆発で熱せられた水蒸気が大気中に噴出しているからである。どうやら、NHKは大気中の放射能は調べていないようだなw!
ただし後になって、空母レーガンに乗っていた米軍兵士たちの病気が証明してくれているが。

②東北沖には世界最大級の深さを誇る日本海溝がある。米軍は(米軍しか考えられない。ユダヤ権力に操られた米軍秘密部隊である。もちろんこの連中はイスラエルの諜報機関・モサドとも繋がっている。)、原子力潜水艦でこの日本海溝の地形を徹底的に調べておいて、最深部で地形が日本列島の方向に窪んで入り込んで、洞窟になっているような箇所を見つけておくのである。

③核爆弾を設置するのに最も適した三か所の洞窟の奥深くに、メガトン級の核爆弾を潜水艦で設置したのである(メガトン級の核爆弾でも海底では浮力によって軽くなるから運搬は容易である)。

④ちきゅう号が掘った無数の穴の中に仕込んでおいた小型核爆弾を順番に爆発させていくことによって、東北沖の大陸棚の上層部の地層を広範囲にわたって緩めておいて、3.11の当日に日本海溝の最深部の洞窟の奥に設置しておいたメガトン級の核爆弾を3発同時に爆発させたのである。

⑤するとどうなるか?
東北沖の大陸棚の地層が南北500キロに割れて、海底の岩盤が広範囲にわたって日本海溝の最深部に向かって崩れ落ちたのである。
海底で起きた巨大な広範囲に渡る崖崩れによって大津波が発生したのである。


東日本大震災人工地震
https://www.youtube.com/watch?v=wnQf2ZYypiI



次は、http://quasimoto2.exblog.jp/の記事をそのまま紹介します。




みなさん、こんにちは。

今日はまずこの話題から。偶然昨日実に興味深いものを見つけたので、それをメモしておこう。

それは何かというと、国土地理院がここ何年かの地図上の位置のズレをデータ化し、それを調べると、我が日本列島の位置が微妙にずれてきたことがわかったというものである。

面白いことは、東日本大震災のずっと以前からこのデータを集めてきたため、東日本大震災後のデータと並べて比べることができたというのである。以下のものである。

≪必見≫国土地理院が過去20年間の地殻変動をまとめた動画を公開!東日本大震災で東に動いた東北!

電子基準点がとらえた日本列島の地殻変動(動画)


さて、実に興味深いのは東日本大震災の1年前と直後とで、日本列島の動きが逆転したことである。

ビフォー
a0348309_1028206.jpg


アフター
a0348309_1022318.jpg


これより明確に東日本大震災は『引込型』ないしは『吸引型』の地震だったことがわかる。

素直な解釈とすれば、やはり震源地が陥没したのである。

まあ、このブログの最初から見てきた人
ついに「311が核爆弾の人工地震であった証拠」が見つかった!?:高周波と音波の存在!

や拙著の「ニコラ・テスラが。。。(下)」を読んだ人には明らかだろうが、3連発の核爆弾による大津波地震だから、その爆破箇所に陥没が起こり、それに伴い東北地方全体が大きく引きずり込まれたわけである。

このデータはこの解釈を正当化している。

また、別の2016と2015年の比較も興味深い。以下のものである。

始点が2015−2016, 終点が2016−2017
a0348309_1032401.jpg


この図は、→の開始点が1年前の平均、終点が昨年の平均の2点を結んで得られた日本列島のズレである。

興味深いのは、熊本地震のあった阿蘇地方である。


震源地を中心に上下逆さまの方向に動いたことがわかる。

これは明らかに下から突き上げられたことを意味している。

にも関わらず周辺地方の長崎、宮崎および高知西部が震源地の方に移動したのである。

これは物理で言う双極子型の変異である。

簡単に言えば、鉄の棒を長さ方向に引き伸ばすと面方向が中心に凹むというような運動である。

このことから、これもまた自然現象による断層のズレというようなものではなく、やはりここでもずっと前にメモしたように、核爆弾のような爆発物の炸裂によって引き起こされた1次元的な爆発の結果上下(南北)に膨張し、東西に圧縮したことを意味すると考えられる。

つまり、この運動から、設置された核爆弾は、シリンダー型のもので、爆発方向は南北に合わせて並べられたことが彷彿されるというわけである。

地下で爆発したわけだから、震源域のその真上では当然下から突き上げられる。

これが信じがたいほどの振動を起こしたのは当然だろう。

この意味では、ある種の「地下核実験」だった可能性が高いのかもしれない。

国産核爆弾の実験か、あるいは、欧米のシオニストによる日本企業の総本山潰しのためだったのだろう。


まあ、信じる信じないはあなたの心がけ次第。



いやはや、世も末ですナ。





     おまけ!

   ☟
東日本大震災は海底核爆発である証拠
http://kabukachan.exblog.jp/24791348/

   ☟
ちきゅう号 探査と称して 穴を掘る
http://kabukachan.exblog.jp/25077563/


3.11人工地震の証明~日本人が知らねばならない真実~
https://www.youtube.com/watch?v=NQVvS2mbdPQ



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by kabu_kachan | 2017-01-29 21:30 | 地震 | Comments(0)

「スマホの時代」とアルビン・トフラーの『第三の波』

【アルビン・トフラーとビル・ゲイツ】


アルビン・トフラーとは、現代の社会における「スマホの時代」が来るのを1980年にすでに予言していた未来学者である。

彼の著書『第三の波』は当時世界的なベストセラーとなり日本でも大ベストセラーであった。書店には彼の日本語翻訳本が山積みされていた。

彼の描いた未来社会を具体的に実現したのがビル・ゲイツでありスティーブ・ジョブズであった。ただし、彼は本の中で社会が便利になり世界中の人々が豊かに暮らせる社会を描いていたが、現在の時点では、ビル・ゲイツひとりが世界一の大富豪になっただけであった。

しかし日本ではビル・ゲイツの Windows 95 が登場する10年も前の1985年にWindows より先を行くトロンというOSが開発されていたのである。


Bill Gates Speech at Harvard (part 1)
https://www.youtube.com/watch?v=AP5VIhbJwFs

★スマホの誕生!
Steve Jobs Unveils The Original iPhone - Macworld San Francisco 2007
https://www.youtube.com/watch?v=e7EfxMOElBE


藤田 「トロンってなに?」

財前 「日本で独自に開発されたパソコンの基本ソフト・・・つまりOSのことだよ」

「昔・・・日本とアメリカはパソコンのOSの研究開発をお互いに競っていた」

「そして日本はWindowsより前に、画期的なOSの開発に成功した」

「それがトロンだ」

藤田 「Windowsより?ホント?それ・・・」

財前 「本当さ・・・」

藤田 「全然知らなかった・・・」

「OSはアメリカの発想で研究も開発もすべて独自に行ってると思ってた・・・」

財前 「そんなことは全くない。むしろ日本のほうが先行していた」

藤田 「・・・信じられない」


財前 「パソコンのOS・・・現在の世界標準は言うまでもなく」

「アメリカ、マイクロソフト社のWindowsだ」

「据え置きパソコンでのシェアは未だ90%以上あり」

「この躍進のきっかけは1995年に発売されたWindows95にある

と言われている」

「このOSから一般ユーザーが使えるレベルの実用的なパソコンが普及したんだ」

「しかしすでに1980年代にWindowsより

10年進んでいたと言われるOSを

  日本人が開発していた」

「それが、東京大学の坂村健が考案したトロンだ」

「このOSは使いやすく抜群の安定性を誇り」

「無償で公開されている点が革命的だった・・・

その先進性はアメリカの研究者たちを驚嘆させた」

「坂村健の思想と技術には多くの賛同が集まり」

「140社以上の企業が集まったトロンプロジェクトが結成される」

「1987年には当時の文部省が学校に配布する教育用パソコンに

トロンの採用を決定」

「日本の大手メーカーは次々と試作機を作り実用化まで

あと一歩のところまで漕ぎ着けた」

「しかし1989年!その前にアメリカが立ちはだかる!」

「トロンが世界を席巻するとOSを開発している米国企業が打撃を受けるとして」

「アメリカは日本に圧力をかけてきたんだ」

「当時、日本に自動車や家電製品で圧倒され、

巨額の貿易赤字を抱えていたアメリカは」

「輸出制限で脅しをかけトロンプロジェクトから手を引くことを迫った」

「その結果、次々と日本メーカーはトロンから撤退を表明・・・

文部省も教育用PCのトロンの採用を取り下げた」

「こうしてトロンの一般ユーザー向けOSとしての命運は尽きた」


藤田 「ちょっと待って、圧力を受けたからって大切な技術を放棄するなんて・・・

日本の政府ってそんなに弱腰なの?」

祖父 「その一因にマスコミが関係してるとも言われているんだよ」

藤田 「マスコミ?」

祖父 「その頃、日米貿易摩擦の問題をマスコミは大々的に報じた」

「その中でアメリカの労働者は日本製の車やラジカセをハンマーで叩き壊す

映像がしつこいほどテレビで流された」

「これに日本の政府や輸出企業が震え上がった・・・

”アメリカは本気で怒っている”と」

「輸出制限といった貿易のルール違反を大国アメリカが

するはずもないのに、

日本は勝手に恐れおののき

  自らトロンを人質に差し出したのだ」

藤田 「バカじゃないの?なにやってんの?信じられない」


祖父 「そんな映像は無視すればいいのに」

「国益を全く考えないテレビ局に潰されたようなもの」

「その後、パソコンの心臓部であるOSを

アメリカに握られた日本のメーカーは

利益を上げられず」

「基本ソフトを持たない弱さに苦しみ続けている」

「それもこれもすべて日本に国家戦略がなかったことが原因」

「将来IT時代がくると予想できていればソフトウェアが最重要だと

わかるはず・・・

  であるならば日本は全力でトロンを守るべきだった」

財前 「それができなかった・・・未来のビジョンをしっかりと描いてなかったために」

「IT技術の覇権を握るチャンスを逃した」

藤田 「もしその時・・・トロンが一般的OSの地位を確立していれば」

「ITにおける現在の日本の立ち位置は全く違うものになっていたのね」


財前
「間違いなく日本はITで世界をリードしていた」


「もっと活力に満ちた国になっていたはず・・・」




アルビン・トフラー(Alvin Toffler、1928年10月4日 - 2016年6月27日)は、アメリカ評論家作家未来学者

妻のハイジ・トフラーも作家であり未来学者である。晩年のトフラーは妻とともにカリフォルニア州ロサンゼルスのベル・エア地区(サンセット大通りの北)に在住。ともにアメリカ国防大学教授、国際連合女性開発基金米国委員会の共同議長を務めている。

経歴[編集]

「デジタル革命」、「コミュニケーション革命」、「組織革命」、「技術的特異点」といった「情報化社会」実現の予言に関した業績で特に知られ、フォーチュン誌のアソシエイトエディターを勤めた。初期の仕事はテクノロジーと(情報の過負荷状態などによる)その影響に関するものだった。その後は、社会の変化と相互作用に興味を移していく。特にポスト冷戦以降の関心事は、21世紀軍事技術、兵器や技術の増殖、資本主義の増大する力への提言が多くなった。

1928年ニューヨーク市で生まれる、1949年ニューヨーク大学卒業。妻となるハイジとはニューヨーク大学で出会った。学生だった彼らは、大学院にそのまま在学し続けることに疑問を持ち、アメリカ合衆国中西部に移住。そこで結婚して工場の従業員として約5年間を過ごし、工業化された大量生産の現場について実地で勉強した。ハイジはアルミニウム鋳造工場で働いていたが、その工場の組合事務員として働くようになった。アルビンは機械修理工兼溶接工となった[3]

彼らの実地の労働経験により、トフラーはまず組合系の新聞の記者となり、ワシントン支局に異動となり、ペンシルベニアの日刊新聞の特派員として3年間、議会とホワイトハウスを担当した。その間、妻はビジネスと行動科学を中心とした専門的図書館で働いていた[3]

フォーチュン誌に招かれてニューヨークに戻り、アルビンは労働問題担当のコラムニストになった。後にビジネスや経営についても担当するようになる[3]

フォーチュン誌を離れると、IBMに雇われることになり、コンピュータが社会や組織に与える影響について調査する仕事を請け負った。このため、コンピュータ黎明期の開発者や人工知能研究者らと知り合うことになった。ゼロックスは彼を招いて同社の研究所について文章を書いてもらい、AT&Tは彼をコンサルタントとし、戦略的助言を求めた。このAT&Tでの仕事では、政府がAT&T解体を強制する10年以上前に分割を助言していた[3]

1960年代より、トフラーは、著書『未来の衝撃』に結実する文章を書き始めていた[3]

かつては Russell Sage Foundation の客員学者、コーネル大学の客員教授、New School for Social Research の教職員、ホワイトハウス特派員、フォーチュン誌編集者、ビジネスコンサルタントなどを務めた[4]、世界各国のオピニオン雑誌に論文が訳されている(日本では中央公論が多かった)。

1996年、ビジネスコンサルタントのトム・ジョンソンと共同でトフラーの著作にあるアイデアを様々な形で実現するコンサルタント会社 Toffler Associates を設立した。Toffler Associates の顧客は企業やNGOだけでなく、アメリカ合衆国韓国メキシコブラジルシンガポールオーストラリアといった国々の政府も含まれる[3]

2016年6月27日にカリフォルニア州ロサンゼルスの自宅で死去[5]

思想[編集]

「社会には、年配者を世話する人々が必要で、彼らはどのように同情し、どのように正直であるべきかを知っていなければならない。社会には、病院で作業する人々が必要である。社会には、単なる認識だけではないすべての種類のスキルが必要である。それらは感情的であり、それらは愛情である。データとコンピュータだけでは社会は実現しない。」

とトフラーは言う[6]。トフラーはまた Rethinking the Future の中で「21世紀文盲とは、読み書きできない人ではなく、学んだことを忘れ、再学習できない人々を指すようになるだろう」と記している。

トフラーは1980年に出版した著書『第三の波』の中で、人類歴史における大きな技術革新の「波」の概念に基づいて三種類の社会を描いた。そして、それぞれの波は「古い社会と文化を脇へと押しやる」とした。

  1. 第一の波は農業革命[注 1]の後の社会であり、約15000年ほど前から農耕を開始したことにより、それ以前の狩猟採集社会の文化を置換した(歴史学で本来使われる18世紀の「農業革命」とは概念が異なり、新石器革命、あるいは農耕技術の革命に相当する)。
  2. 第二の波は産業革命であり、18世紀から19世紀にかけて起こった。工業化により、それまでの農耕社会から産業社会へと移り変わる。社会の主な構成要素は、核家族、工場型の教育システム、企業である。トフラーは次のように書いている。

    「第二の波の社会は産業社会であり、大量生産、大量流通、大量教育、マスメディア、大量のレクリエーション、大衆娯楽、大量破壊兵器などに基づくものである。それらを標準化と中央集権、集中化、同期化などで結合し、官僚制と呼ばれる組織のスタイルで仕上げをする。」

  3. 第三の波は産業社会脱工業化社会)である。トフラーは1950年代末にはこれを言いはじめ、多くの国が第二の波から第三の波に乗り換えつつあるとした。彼は、それを説明する造語をたくさん作り、他の人々が発明した情報化時代情報化社会情報革命のような造語にも言及した。

この脱産業社会の中では、ライフスタイル(「サブカルト」)は様々である。「アドホクラシー」(例えば流体のように変化するウィキペディアコミュニティのようなもの)は迅速に変化に適応する。情報は物理的資源の大部分を代替することができ、緩やかに関係している労働者(proletarian の代わりに cognitarian と呼ぶ)に供される主要な材料となる。「マスカスタマイゼーション」は安価で個性のある製品をある特定のニッチに対して提供する(ジャストインタイム生産システムを参照)。

生産者(プロデューサー)と消費者(コンシューマー)のギャップは技術によって埋められる。「生産消費者(生産に関わる消費者、トフラーの造語)」は自身のニーズを満たすことができる(オープンソースフリーランス、組み立てキットを参照)。場合によっては労働を海外にアウトソーシングするのではなく、無給の消費者にアウトソーシングすることもある。例えば、銀行で銀行員に手続きをさせるのではなく、ATMを消費者自ら操作するとか、小包の配送状況をインターネット上で自分で確認するといった事例である。

1960年代以来ずっと、人々は新しい技術のインパクトと社会的変化を理解しようとしている。トフラーの著作は科学や経済や社会秩序の限界を超えて有意義であった。テクノ音楽の名付け親ホアン・アトキンスは、自身が創造を助けた音楽ジャンルに「テクノ」と名づけるに際して、トフラーの『第三の波』に出てくる「テクノレベル」 (Techno-rebels) という造語からインスパイアされたという[7][8]

トフラーの業績と思想は、他の未来学と同様の批判(未来を予測することはほとんど不可能だ)を受けてきたが、1990年代新保守派論客ニュート・ギングリッチは、トフラーを公然と賞賛した。

トフラーが現代の転換点となるかもしれないと考えているのは宇宙空間開発による富の生産である。富は現在どこでも生み出され(グローバリゼーション)、同時にどこにも存在せず(サイバースペース)、外(宇宙空間)にあると主張する。GPS携帯電話からATM使用まで、あらゆるデータの流れを正確な時刻で同期させる鍵となっている。それによって正確な追跡が可能となり、ジャストインタイム (JIT) の生産性が可能となる。GPSはまた航空交通管制の中心になりつつある。また、気象衛星によって天気予報の精度が上がり、農業の生産性を向上させている。

トフラーの未来予測の重要な2点である「オフィスのペーパーレス化」と「人間自身のクローン」はまだ実現していない。

主な賞賛[編集]

コンサルティング会社のアクセンチュアは、最も影響力のあるビジネスリーダーとしてビル・ゲイツピーター・ドラッカーの次にトフラーを挙げていた。フィナンシャル・タイムズ紙はトフラーを「世界で最も有名な未来学者」と評している。人民日報は、現代中国を形成した50人の外国人の1人としてトフラーを挙げている[9]



スマホとは 猿が喜ぶ おもちゃなり

日本人よ、
スマホで遊ぶ猿になるんじゃないぜw!
スマホより先を行くものを
つくる人間になれw!

★スマホの誕生!
Steve Jobs Unveils The Original iPhone - Macworld San Francisco 2007
https://www.youtube.com/watch?v=e7EfxMOElBE




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by kabu_kachan | 2017-01-25 05:15 | 世界の支配者 | Comments(0)

ドナルド・トランプ第45代米大統領の就任演説

【トランプ新アメリカ大統領誕生】

トランプ氏の政策は、一言で言えば「保護主義政策」。
この政策は日本をはじめ外国に様々な影響を及ぼすであろう。



FULL EVENT: Donald Trump Presidential Inauguration - January 20, 2017
https://www.youtube.com/watch?v=ThtupjEZvoU


FULL SPEECH: Donald Trump Inauguration Speech - 45th President Of The United States
https://www.youtube.com/watch?v=IgRyZvIPFw8


Chief Justice Roberts, President Carter, President Clinton, President Bush, President Obama, fellow Americans and people of the world, thank you.

(APPLAUSE) We, the citizens of America, are now joined in a great national effort to rebuild our country and restore its promise for all of our people.

(APPLAUSE)

Together, we will determine the course of America and the world for many, many years to come. We will face challenges, we will confront hardships, but we will get the job done.

Every four years, we gather on these steps to carry out the orderly and peaceful transfer of power, and we are grateful to President Obama and First Lady Michelle Obama for their gracious aid throughout this transition. They have been magnificent. Thank you.

(APPLAUSE)

Today's ceremony, however, has very special meaning because today, we are not merely transferring power from one administration to another or from one party to another, but we are transferring power from Washington, D.C. and giving it back to you, the people.

(APPLAUSE)

For too long, a small group in our nation's capital has reaped the rewards of government while the people have borne the cost. Washington flourished, but the people did not share in its wealth. Politicians prospered, but the jobs left and the factories closed. The establishment protected itself, but not the citizens of our country. Their victories have not been your victories. Their triumphs have not been your triumphs. And while they celebrated in our nation's capital, there was little to celebrate for struggling families all across our land.

(APPLAUSE)

That all changes starting right here and right now because this moment is your moment, it belongs to you.

(APPLAUSE)

TRUMP: It belongs to everyone gathered here today and everyone watching all across America. This is your day. This is your celebration. And this, the United States of America, is your country.

(APPLAUSE)

What truly matters is not which party controls our government, but whether our government is controlled by the people.

(APPLAUSE)

January 20th, 2017 will be remembered as the day the people became the rulers of this nation again.

(APPLAUSE)

The forgotten men and women of our country will be forgotten no longer.

(APPLAUSE)

Everyone is listening to you now. You came by the tens of millions to become part of a historic movement, the likes of which the world has never seen before.

(APPLAUSE)

At the center of this movement is a crucial conviction, that a nation exists to serve its citizens. Americans want great schools for their children, safe neighborhoods for their families, and good jobs for themselves. These are just and reasonable demands of righteous people and a righteous public.

But for too many of our citizens, a different reality exists: mothers and children trapped in poverty in our inner cities; rusted out factories scattered like tombstones across the landscape of our nation; an education system flush with cash, but which leaves our young and beautiful students deprived of all knowledge; and the crime and the gangs and the drugs that have stolen too many lives and robbed our country of so much unrealized potential.

This American carnage stops right here and stops right now.

(APPLAUSE) We are one nation and their pain is our pain. Their dreams are our dreams. And their success will be our success. We share one heart, one home, and one glorious destiny. The oath of office I take today is an oath of allegiance to all Americans.

(APPLAUSE)

For many decades, we've enriched foreign industry at the expense of American industry; subsidized the armies of other countries, while allowing for the very sad depletion of our military. We've defended other nations' borders while refusing to defend our own.

(APPLAUSE)

And spent trillions and trillions of dollars overseas while America's infrastructure has fallen into disrepair and decay. We've made other countries rich, while the wealth, strength and confidence of our country has dissipated over the horizon.

One by one, the factories shuttered and left our shores, with not even a thought about the millions and millions of American workers that were left behind. The wealth of our middle class has been ripped from their homes and then redistributed all across the world.

But that is the past. And now, we are looking only to the future.

(APPLAUSE)

TRUMP: We assembled here today are issuing a new decree to be heard in every city, in every foreign capital, and in every hall of power. From this day forward, a new vision will govern our land. From this day forward, it's going to be only America first, America first.

(APPLAUSE)

Every decision on trade, on taxes, on immigration, on foreign affairs will be made to benefit American workers and American families. We must protect our borders from the ravages of other countries making our products, stealing our companies and destroying our jobs.

(APPLAUSE)

Protection will lead to great prosperity and strength. I will fight for you with every breath in my body and I will never ever let you down.

(APPLAUSE)

America will start winning again, winning like never before.

(APPLAUSE)

We will bring back our jobs. We will bring back our borders. We will bring back our wealth. And we will bring back our dreams.

(APPLAUSE)

We will build new roads and highways and bridges and airports and tunnels and railways all across our wonderful nation. We will get our people off of welfare and back to work, rebuilding our country with American hands and American labor.

(APPLAUSE)

We will follow two simple rules; buy American and hire American.

(APPLAUSE)

We will seek friendship and goodwill with the nations of the world, but we do so with the understanding that it is the right of all nations to put their own interests first. We do not seek to impose our way of life on anyone, but rather to let it shine as an example. We will shine for everyone to follow.

(APPLAUSE)

We will reinforce old alliances and form new ones and unite the civilized world against radical Islamic terrorism, which we will eradicate from the face of the Earth.

(APPLAUSE)

At the bedrock of our politics will be a total allegiance to the United States of America, and through our loyalty to our country, we will rediscover our loyalty to each other. When you open your heart to patriotism, there is no room for prejudice.

(APPLAUSE)

The bible tells us how good and pleasant it is when God's people live together in unity. We must speak our minds openly, debate our disagreements honestly, but always pursue solidarity. When America is united, America is totally unstoppable.

(APPLAUSE)

There should be no fear. We are protected and we will always be protected. We will be protected by the great men and women of our military and law enforcement. And most importantly, we will be protected by God.

(APPLAUSE)

TRUMP: Finally, we must think big and dream even bigger. In America, we understand that a nation is only living as long as it is striving. We will no longer accept politicians who are all talk and no action, constantly complaining, but never doing anything about it.

(APPLAUSE)

The time for empty talk is over. Now arrives the hour of action.

(APPLAUSE)

Do not allow anyone to tell you that it cannot be done. No challenge can match the heart and fight and spirit of America. We will not fail. Our country will thrive and prosper again.

We stand at the birth of a new millennium, ready to unlock the mysteries of space, to free the earth from the miseries of disease, and to harness the energies, industries and technologies of tomorrow. A new national pride will stir ourselves, lift our sights and heal our divisions.

It's time to remember that old wisdom our soldiers will never forget, that whether we are black or brown or white, we all bleed the same red blood of patriots.

(APPLAUSE)

We all enjoy the same glorious freedoms and we all salute the same great American flag.

(APPLAUSE)

And whether a child is born in the urban sprawl of Detroit or the wind-swept plains of Nebraska, they look up at the same night sky, they will their heart with the same dreams, and they are infused with the breath of life by the same almighty creator.

(APPLAUSE)

So to all Americans in every city near and far, small and large, from mountain to mountain, from ocean to ocean, hear these words. You will never be ignored again.

(APPLAUSE) Your voice, your hopes, and your dreams will define our American destiny. And your courage and goodness and love will forever guide us along the way.

Together, we will make America strong again. We will make America wealthy again. We will make America proud again. We will make America safe again. And yes, together we will make America great again.

(APPLAUSE)

Thank you. God bless you. And God bless America.

(APPLAUSE)

Thank you.

(APPLAUSE)

God bless America.

(APPLAUSE)


ジョン・ロバーツ連邦最高裁判所長官、カーター大統領、クリントン大統領、ブッシュ大統領、オバマ大統領、アメリカ国民の皆さん、そして、世界中の皆さん、ありがとうございます。

私たちアメリカ国民は今、素晴らしい国家的な努力に参加し、国を再建して、すべての人のために約束を果たします。私たちは共に、アメリカの、そして、世界の歩む道を決めるのです。これから歩む長い道です。私たちは課題に直面するでしょう。さまざなま困難にも直面するでしょう。しかし、その仕事をやり遂げます。

4年ごとに、私たちはこうした道のりのために集まり、秩序だって速やかに政権を移行します。この政権移行を快く支えてくれたオバマ大統領とミシェル・オバマ大統領夫人に感謝します。素晴らしい人たちです。ありがとうございます。

本日の式典には、とても特別な意味があります。なぜなら、ひとつの政権から別の政権へ、または、ひとつの政党から別の政党へ、単なる政権交代をしているわけではなく、ワシントンD.C.から国民である皆さんへ、政権を取り戻しているからです。

あまりにも長い間、ワシントンにいる一部の人たちだけが、政府から利益や恩恵を受けてきました。その代償を払ったのは国民です。ワシントンは繁栄しましたが、国民はその富を共有できませんでした。政治家は潤いましたが、職は失われ、工場は閉鎖されました。権力層は自分たちを守りましたが、アメリカ市民を守りませんでした。彼らの勝利は、皆さんの勝利ではありませんでした。彼らは首都ワシントンで祝福しましたが、アメリカ全土で苦しんでいる家族への祝福は、ほとんどありませんでした。

すべての変革は、この場所から始まります。今、ここで始まっているのです。なぜなら、この瞬間は皆さんの瞬間だからです。皆さんのものです。今日、ここに集まっている皆さん、アメリカ中でこれを見ている皆さんのものです。今日という日は、皆さんの1日なのです。これは皆さんの式典です。そして、このアメリカ合衆国は、皆さんの国なのです。

本当に大切なことは、どの党が政権を握るかということではなく、政府が国民により統治されることです。2017年1月20日は、国民がこの国の治める日として、これからずっと記憶に刻まれるでしょう。この国の忘れ去られた人々は、もう忘れ去られることはありません。誰もが皆さんに耳を傾けています。何千万の人々が、歴史的な運動に参加しています。

今まで世界が見たことのない動きが起きています。この動向の中心にあるのは、とても強い信念です。それは、国は国民に奉仕するために存在しているということです。アメリカ国民は、子供たちのために素晴らしい学校を望んでいます。また、家族のために安全を、自分自身のために良い仕事を望んでいます。正しい人々、そして、正しい国民がそう望むのは正当で、当然のことです。

しかし、多くの市民には、異なる現実が存在しています。母親と子供は都市部で貧困に苦しみ、工場は錆びき、アメリカ中に墓石のごとく散らばっています。教育は高額で、若く輝かしい生徒たちは、知識を習得できていません。犯罪、ギャング、麻薬があまりにも多くの命を奪い、花開くことのない可能性をこの国から奪っています。

こうしたアメリカの殺戮は、今ここで終わります。今、ここでです。

私たちはひとつの国家であり、彼らの痛みは、私たちの痛みです。彼らの夢は、私たちの夢です。そして、彼らの成功は、私たちの成功です。私たちは、ひとつの心、ひとつの故郷、ひとつの輝きに満ちた運命を共有しています。今日、私がした就任の誓いは、すべてのアメリカ国民の忠誠の誓いです。

何十年もの間、私たちはアメリカの産業を犠牲にし、外国の産業を豊かにしてきました。他の国々の軍隊を援助してきました。一方で、アメリカの軍隊は、悲しくも枯渇しています。私たちは他の国の国境を守っていますが、自分たちの国境を守るのを拒んでいます。海外に数兆ドルを投資しましたが、アメリカのインフラは絶望に陥り、腐っています。他の国々を豊かにしましたが、自国の富、力、自信は、地平線のかなたへ消えて行きました。ひとつずつ、工場が閉鎖され、この国を去りました。数百万人のアメリカ人労働者が置き去りになることなど考えもしないで、そうしたのです。中間層の富が、その家庭から奪われ、世界中に再分配されました。

しかし、それは過去です。今、私たちは未来だけを見据えています。私たちは今日、ここに集まり、新しい決意を発し、すべての街、すべての外国の首都、すべての政権にそれを響かせます。今日、この日から始まります。新しいビジョンがアメリカを治めるでしょう。今日、この日から、アメリカ第一のみになります。アメリカ第一です。

貿易、税金、移民、外交についてのすべての決定は、アメリカの労働者と家族の利益のために下されます。他国の暴挙から国境を守らなければなりません。彼らは私たちの商品を生産し、私たちの会社を盗み、私たちの仕事を破壊しています。保護こそが偉大な繁栄と力に繋がるのです。

私は全力で皆さんのために戦います。決して失望させません。アメリカは再び勝利します。これまでにない勝利です。雇用を取り戻し、国境を回復し、富を取り戻し、そして、夢を取り戻します。このすばらしい国の隅々に新しい道路、橋、空港、トンネル、鉄道を建設します。生活保護を受けている人たちに仕事を与え、アメリカの労働者の手と力で国を再建します。

私たちは2つの単純なルールに従います。アメリカ製の商品を買い、アメリカ人を雇うことです。世界の国々と友好的な善意の関係を築きますが、すべての国には自国の利益を優先させる権利があることを理解した上で、そうします。私たちは自分たちの生き方をすべての人に押し付けることはしませんが、模範として輝やかせたいと思っています。私たちはすべての人が追随するような輝きを放つでしょう。私たちは古い同盟関係を強化し、新たなものを形づくります。イスラム過激派のテロに対し世界を結束させ、地球上から完全に根絶させます。

私たちの政治の基盤は、アメリカ合衆国への完全な忠誠心です。国への忠誠を通し、私たちはお互いへの忠誠を再発見するでしょう。愛国心に心を開けば、偏見など持たないはずです。聖書はこう教えています。神の民が一体となって暮らすのは、何と素晴らしく喜ばしいことでしょう、と。私たちは隠さずに思っていることを語り、相違について討論しますが、いつも団結を求めなければなりません。アメリカが団結すれば、誰もアメリカを止めることはできません。

恐れることはありません。私たちは守られています。そして、私たちはこの先も守られるでしょう。私たちは軍や法執行機関の素晴らしい人たちに守られるています。そして、最も大切なのは、神により守られていることです。

最後に、私たちは大きく考え、さらに大きな夢をみなければなりません。アメリカで、私たちは分かっていると思うのですが、国家は、努力してこそ存続するのです。口ばかりで行動が伴わない政治家をこれ以上受け入れることはできません。彼らは文句ばかり言って、何もしていません。意味のないお喋りは終わりを迎える時です。今、行動の時が来ています。それはできない、と言うのはやめましょう。どんな課題も、心を開き、戦い、アメリカの精神を持てば、乗り越えられます。失敗することはありません。私たちの国は再び繁栄し、栄えるでしょう。

私たちは、新しい時代の誕生に立ち会っています。宇宙の神秘を解き明かし、地球上から病気の苦しみを失くし、未来の産業とテクノロジーを利用する準備をしています。新しいアメリカの誇りは、私たちの魂を揺さぶり、視野を高め、分断を埋めるでしょう。今こそ、思い出す時です。兵士が永遠に心に刻む知恵です。黒い肌、褐色の肌、白い肌、誰であろうと、同じ愛国心の赤い血が流れています。私たちは同じ輝かしい自由を享受しています。みんな同じ偉大な星条旗に忠誠を誓っているのです。子供がデトロイトの都市部で生まれようと、ネブラスカの風の吹く平原で生まれようと、同じ夜空を見上げ、同じ夢を心に抱き、同じ全知全能の創造主によって生命の息吹が吹き込まれます。

ですから、アメリカ国民の皆さん、すべての街に住んでいる市民の皆さん、それが近くても、遠くても、小さくても、大きくても、山から山まで、海から海まで、この言葉を聞いてください。皆さんは再び無視されることは決してありません。皆さんの声、希望、夢が、アメリカの歩む道を決めるのです。そして、皆さんの勇気、善意、愛が、その道を永遠に照らすのです。

一致団結して、私たちはアメリカを再び強い国にします。アメリカを再び富める国にします。アメリカを再び誇り高い国にします。アメリカを再び安全な国にします。そうです。ともに力を合わせ、アメリカを再び偉大な国にします。ありがとうございます。皆さんに神の祝福がありますように。そして、アメリカに神の祝福がありますように。ありがとうございます。アメリカに神の祝福あれ。



Presidential National Prayer service DC 1-21-17 President Donald J Trump Inauguration coverage
https://www.youtube.com/watch?v=hWK2DgUNFgY




おまけ!

★トランプの愛娘イヴァンカ・トランプの見事なスピーチ!

FULL VIDEO: Ivanka Trump Delivers IMPRESSIVE SPEECH at 2016 GOP Convention, Introduces Father Donald

https://www.youtube.com/watch?v=yzmrQKmwGfc


    ☟
FULL SPEECH: Trump Speaks at 2016 Republican National Convention, Accepts GOP Nomination - FNN

https://www.youtube.com/watch?v=o6tYJBxiRsg





反トランプ行進

Ashley Judd's EPIC "Nasty Woman" Speech At The Women's March On Washington
https://www.youtube.com/watch?v=ffb_5X59_DA

Michael Moore Women's March on Washington Speech Anti Donald Trump Protest Ashley Judd
https://www.youtube.com/watch?v=kuMhz6HV4-s

Women's March On Washington
https://www.youtube.com/watch?v=2cSZiKckaAM

Sen Elizabeth Warren Full Speech at Women March Against President Trump Protest
https://www.youtube.com/watch?v=0oGzqrVlxf0




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by kabu_kachan | 2017-01-21 20:27 | 政治 | Comments(0)

世界の大富豪8人が世界の半分を支配している。

【世界の大富豪8人が世界を支配】


[ダボス(スイス) 16日 ロイター] - 国際非政府組織(NGO)オックスファムは16日、世界で最も裕福な8人の資産が、世界人口のうち下位50%(約36億人)の合計額とほぼ同じだとする報告書を発表した。

報告書は貧富の差がかつてないほど拡大していると指摘。中国とインドに関する新たなデータについて、世界人口のうち下位50%の資産額が当初の予測よりも少ないことを示唆しているとした。


 1月16日、国際非政府組織(NGO)オックスファムは、世界で最も裕福な8人の資産が、世界人口のうち下位50%(約36億人)の合計額とほぼ同じだとする報告書を発表した。左上からビル・ゲイツ氏、ウォーレン・バフェット氏、ジェフ・ベゾス氏ら富豪上位8人のコンビネーション写真(2017年 ロイター)


最新のデータを基に計算すると、2016年には当時推定された62人ではなく9人が、2010年には43人が世界人口の半分に当たる36億人の資産と同等の資産を所有していたことになるという。


報告書では、多くの労働者の収入が伸び悩んでいるのに対し、最富裕層の収入は2009年以降、平均で年間11%増加していると指摘。オックスファムのマックス・ローソン氏は「大半の人々にとってより有益な資本主義の運営方法がある」と語った。



2017年01月16日 17:19 公開

国際NGOのオックスファムは15日、世界で最も富裕な8人が、最も貧困な36億人分と同じ資産を所有しているとの推計を発表した。

オックスファムは今回の報告書について、これまで反論も出ていた統計方法が改善されたとし、貧富の差は「恐れられていたよりもずっと大きかった」とコメントした。

17日には、各国首脳や経営者などが集まり討議する世界経済フォーラム(WEF)がスイス東部ダボスで開幕する。

自由市場を擁護するシンクタンク、経済問題研究所(IEA)のマーク・リトルウッド氏は、オックスファムは富裕層の批判ではなく、成長促進策に焦点を置くべきだと語った。「オックスファムは『貧困と闘う』団体でありながら奇妙なことに、頭の中を占めているのは富裕層のことのようだ」。


リトルウッド氏は、「絶対的貧困の完全な根絶」を目指す人たちが意識を集中すべきなのは、経済成長を促進する方策だと述べた。

アダム・スミス研究所のベン・サウスウッド所長は、重要なのは世界の富豪が所有する財産ではなく、世界の貧困層の状況が年々改善していることだと語った。

「毎年、富に関するオックスファムの報告書で間違った考えを植え付けられている。データはクレディ・スイスのものできちんとしているが、解釈はそうでない」

オックスファムのグローバル渉外担当、カティ・ライト氏は、報告書が「政治、経済分野のエリートたちに働きかける助けになる」と語った。「ダボスが世界のエリートたちのおしゃべりの場にすぎないと分かっているが、集まる関心を利用しようと思う」と述べた。

英国のエコノミスト、ジェラルド・リヨンズ氏は、極端な富裕に焦点を当てても「全体像がいつも捉えられるとは限らない」とし、「分配に充てられる経済規模の拡大の確保」に関心を持つべきだと指摘した。

一方でリヨンズ氏は、株主や経営幹部への報酬を増やすことにますます集中するビジネスモデルを持ち、格差拡大を促進しているとオックスファムが考える企業を特定し、批判するのは正しいと語った。

オックスファムのライト氏は、経済格差が政治の2極化を加速させていると指摘し、その例として米大統領選でのドナルド・トランプ氏の勝利や、英国の欧州連合(EU)離脱を決めた国民投票を挙げた。

同氏は、「人々は怒っており、別の選択肢を求めている。どんなに一所懸命働いても自分たちの国の成長の分け前を得られないために、取り残されたと感じている」と語った。


世界で最も富裕な8人と資産額(フォーブス誌)

1位 ビル・ゲイツ氏(米国) マイクロソフト創業者 750億ドル(約8兆5000億円)

Bill Gates Harvard Commencement Address 2007
https://www.youtube.com/watch?v=zPx5N6Lh3sw

日本人諸君、上の動画を見て笑えるかね?
日本のバカテレビを見て笑うのとは質が違うだろ。
猿は上の動画を見て笑うことはないが、日本のバカテレビを見たら間違いなく笑うぜw!

日本人よ、君たちは「猿が見たら笑うようなバカテレビ」を見て笑っているんだぜw!

日本人よ、
スマホで遊ぶ猿になるんじゃないぜw!
スマホより優れたものを作る人間になれよw!

Bill Gates Speech at Harvard (part 1)
https://www.youtube.com/watch?v=AP5VIhbJwFs

Bill Gates Speech at Harvard (part 2)
https://www.youtube.com/watch?v=X_YQmRD_q9Y

Bill Gates Speech at Harvard (part 3)
https://www.youtube.com/watch?v=vwdMXquKTzM

Bill Gates Speech at Harvard (part 4)
https://www.youtube.com/watch?v=YzlMxltEAwk

Bill Gates Speech at Harvard (part 5)
https://www.youtube.com/watch?v=1ZKW5Gs6z7o

Bill and Melinda Gates' 2014 Stanford Commencement Address
https://www.youtube.com/watch?v=wug9n5Atk8c

Steve Jobs' 2005 Stanford Commencement Address (with intro by President John Hennessy)
https://www.youtube.com/watch?v=Hd_ptbiPoXM

Steve Jobs and Bill Gates Face Off
https://www.youtube.com/watch?v=Sw8x7ASpRIY

★スマホの誕生!
Steve Jobs Unveils The Original iPhone - Macworld San Francisco 2007
https://www.youtube.com/watch?v=e7EfxMOElBE

Steve Jobs introduces iPhone 4 & FaceTime - WWDC (2010)
https://www.youtube.com/watch?v=j0L3LDabve8

Apple – September Event 2016
https://www.youtube.com/watch?v=NS0txu_Kzl8


Filmmaker Steven Spielberg Speech | Harvard Commencement 2016
https://www.youtube.com/watch?v=TYtoDunfu00


Windows を使っている諸君、君たちは世界一の大富豪ビル・ゲイツに貢献しているんだぜw!

    ☟
★日本が開発したトロン(Windowsより先を行っていたOS)
http://kabukachan.exblog.jp/26296122/

2位 アマンシオ・オルテガ氏(スペイン) ZARA創業者 670億ドル(約7兆6000億円) 

3位 ウォーレン・バフェット氏(米国) バークシャー・ハザウェイの筆頭株主 608億ドル(約6兆9000億円)

4位 カルロス・スリム氏(メキシコ) グルポ・カルソ創業者 500億ドル(約5兆6700億円)

5位 ジェフ・ベゾス氏(米国) アマゾン創業者 452億ドル(約5兆1200億円) 

6位 マーク・ザッカ―バーグ氏 フェイスブック共同創業者 446億ドル(約5兆530億円)

7位 ラリー・エリソン氏 オラクル共同創業者 436億ドル(約5兆円)

8位 マイケル・ブルームバーグ氏 ブルームバーグ創業者 400億ドル


ケイティ・ホープ・ビジネス担当記者(スイス・ダボス)

英語記事 Eight billionaires 'as rich as world's poorest half')



Eight billionaires 'as rich as world's poorest half'



By Katie Hope
Business reporter, BBC News, in Davos


16 January 2017


The world's eight richest individuals have as much wealth as the 3.6bn people who make up the poorest half of the world, according to Oxfam.

The charity said its figures, which critics have queried, came from improved data, and the gap between rich and poor was "far greater than feared".

The richest eight include Bill Gates, Mark Zuckerberg and Warren Buffett.

Mark Littlewood, of the Institute of Economic Affairs, said Oxfam should focus instead on ways to boost growth.

"As an 'anti-poverty' charity, Oxfam seems to be strangely preoccupied with the rich," said the director-general of the free market think tank.


For those concerned with "eradicating absolute poverty completely", the focus should be on measures that encourage economic growth, he added.

Ben Southwood, head of research at the Adam Smith Institute, said it was not the wealth of the world's rich that mattered, but the welfare of the world's poor, which was improving every year.

"Each year we are misled by Oxfam's wealth statistics. The data is fine - it comes from Credit Suisse - but the interpretation is not."


Media captionEconomist Amartya Sen tells Radio 4's Today that economic inequality must be tackled

'Elite gathering'

Oxfam's report coincides with the start of the World Economic Forum in Davos, a Swiss ski resort. The annual event attracts many of the world's top political and business leaders.

Katy Wright, Oxfam's head of global external affairs, said the report helped the charity to "challenge the political and economic elites".

"We're under no illusions that Davos is anything other than a talking shop for the world's elite, but we try and use that focus," she added.
Graphic showing eight richest men


Graphic showing eight richest men
The world's eight richest billionaires

1. Bill Gates (US): co-founder of Microsoft (net worth $75bn)

2. Amancio Ortega (Spain): founder of Zara owner Inditex (net worth $67bn)

3. Warren Buffett (US): largest shareholder in Berkshire Hathaway (net worth $60.8bn)

4. Carlos Slim Helu (Mexico): owner of Grupo Carso (net worth $50bn)

5. Jeff Bezos (US): founder and chief executive of Amazon (net worth $45.2bn)

6. Mark Zuckerberg (US): co-founder and chief executive of Facebook (net worth $44.6bn)

7. Larry Ellison (US): co-founder and chief executive of Oracle (net worth $43.6bn)

8. Michael Bloomberg (US): owner of Bloomberg LP (net worth $40bn)

Source: Forbes billionaires' list, March 2016


UK economist Gerard Lyons said focusing on extreme wealth "does not always give the full picture" and attention should be paid to "making sure the economic cake is getting bigger".

However, he said Oxfam was right to single out companies that it believed fuelled inequality with business models that were "increasingly focused on delivering ever-higher returns to wealthy owners and top executives".

Oxfam's Ms Wright said economic inequality was fuelling a polarisation in politics, citing Donald Trump's election as US president and the Brexit vote as examples.

'Fair share'

"People are angry and calling out for alternatives. They're feeling left behind because however hard they work they can't share in their country's growth," she said.

The charity is calling for "a more human economy" and is urging governments to crack down on executive pay and tax evasion and impose higher taxes on the wealthy.

It also wants business leaders to pay a "fair share of tax" and has urged companies to pay staff the "living wage", which is higher than the government's National Living Wage.

Oxfam has produced similar reports for the past four years. In 2016 it calculated that the richest 62 people in the world had as much wealth as the poorest half of the global population.

The number had fallen to just eight this year because more accurate data was now available, Oxfam said.

It was still the case that the world's richest 1% had as much wealth as the rest of the world combined, Oxfam said.



Facebook co-founder Mark Zuckerberg and wife Priscilla Chan

Some of the eight richest billionaires have given away tens of billions of dollars. In 2000 Bill Gates and his wife Melinda set up a private foundation that has an endowment of more than $44bn.

In 2015 Mark Zuckerberg and his wife Priscilla Chan pledged to give away 99% of their net worth in their lifetimes, which equated to about $45bn based on the value of Facebook shares at the time.

It takes cash and assets worth $71,600 to get into the top 10%, and $744,396 to be in the top 1%.

Oxfam's report is based on data from Forbes and the annual Credit Suisse Global Wealth datebook, which gives the distribution of global wealth going back to 2000.

The survey uses the value of an individual's assets, mainly property and land, minus debts, to determine what he or she "owns". The data excludes wages or income.

The methodology has been criticised as it means that a student with high debts, but with high future earning potential, for example, would be considered poor under the criteria used.



最新動画情報

FULL COVERAGE: Trump Lands in D.C. on Official White House Plane for Inauguration
https://www.youtube.com/watch?v=AGjOdfiOEdM

David Icke Talks about the Jewish Secrets.
https://www.youtube.com/watch?v=Li-VTcQwP7I

Kabbalah, Sabbateanism, Chabad-Lubavitch & Illuminati
https://www.youtube.com/watch?v=cVWY05i1OPQ

 




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by kabu_kachan | 2017-01-18 22:29 | 世界の支配者 | Comments(0)

米トランプ次期大統領の記者会見

「トランプ劇場」はこれから本番が幕を開けるのである。


FULL COVERAGE: Donald Trump Press Conference - FIRST Press Conference of 2017
https://www.youtube.com/watch?v=unuq7Tavcl0


FULL: President-elect Donald Trump tears in to CNN & Buzzfeed at today's press conference
https://www.youtube.com/watch?v=n53UflBEuF0








http://bylines.news.yahoo.co.jp/tateiwayoichiro/20170113-00066542/より。

選挙後初の記者会見として注目されたトランプ次期米大統領の記者会見(米国東部時間11日)は、日本ではCNN記者の質問に応じなかったことや日本を名指しで批判したことなどが報じられているようだが、勿論、それだけではない。そこにはトランプ氏の周到な準備の上の狙いが有ったとみられる。トランプ氏の狙いとは何だったのか?

●最初に問われたのはプーチンとの関係

最初の記者からの質問は当然、対ロシアの問題だった。それについての情報機関からの説明について問われると、トランプ氏は堰を切ったように話し始めた。

「情報機関から金曜日に説明を受けて、勿論、その詳しい内容については話すことができないが・・・」

大統領選挙にロシア政府がハッキングによって関与したと米国の情報機関が結論づけたこの問題については、トランプ氏は直接、情報機関から説明を受けている。それに加え、会見の直前に米国のメディア「バズフィード」とCNNが、ロシア政府がトランプ氏の不名誉な行為などの弱みを握っているとした情報機関作成と思われる報告書の存在を報じている。質問はそれにも及んでいたが、トランプ氏は、そういう報告は受けておらず誤った報道だと否定した。

暴言で知られるトランプだが、実は、記者会見などは周到に準備することが知られている。この会見について言えば、狙いの一つに、一連のロシア関連の問題に区切りをつけることがあったと考えるのは自然だろう。ただ、それは米国民に対してというよりも、異なる二つの対象に対して明確なメッセージを送ることだったように思える。

●情報機関へのメッセージ

一つは、自国の情報機関へ向けてだ。トランプ氏は、会見で初めて、大統領選挙で行われたハッキングがロシア政府によるものと認めて次の様に話した。

「ハッキングに関しては、それはロシア政府がやったものだ。それは確かにやってはならないことだ」

ロシア以外にも、中国も行っていると続けたが、これまで認めてこなかったロシア政府の関与を認めたことは大きい。

また、この問題に触れる際に、威厳を見せて語った情報機関の守秘義務も一種のメッセージだったのではないか。そのいささか芝居がかった表情は、彼が情報機関に対し私を信用して欲しい、そうすれば互いに良い仕事ができると言いたかったのではないかと思えてならない。

●プーチンへの牽制

そしてもう一つの対象は、ロシア政府及びプーチン大統領だろう。トランプ氏は次の様に語った。

「プーチンがトランプを好きだとして、それは何だ?それは『資産』であって『信頼』ではない」。

信頼関係云々ではなく、「資産」つまり、「使える手段」だという意味だろう。その上で次のように話している。

「プーチンとはうまくやりたいが、やれないかもしれない。やれない可能性は大きい。もしうまくやれない場合、ヒラリーと比べてどっちが彼に厳しい対応をとれるか、ここにいる誰でもわかるだろう。冗談もいいかげんにしてくれ」

つまり、自分はロシアに甘い顔をするものでないと表明したわけだ。冗談めかして語っているが、これはプーチン大統領とロシア政府を牽制するものだろう。

会見でもトランプ氏は、従来からのロシアの協力を得ながら特に混乱の極みにある中東政策にあたるとの考えは維持している。トランプ氏は、今後、オバマ政権が課したロシアへの制裁を解除する方向に動くだろう。その上で、イスラム国(IS)への対応でロシアと共同歩調をとる可能性が高い。

その際に障害となっていたスキャンダラスな問題に区切りをつけ、一方で、ロシア政府に対して甘く見るなとくぎを刺したという事だろう。

では、その狙いは達せられたのか。仮にトランプ政権が一定の距離感を持った関係を維持すればという前提はつくが、ロシア政府と従来にない緊密さを演出しても政権が混乱することはないのではないか。もっとも、そこには新たな疑惑が出てこなければという前提はつく。

●本当の狙いは利益相反問題の解消

しかし、ロシア問題より力を入れて狙ったのが利益相反の問題だ。トランプ氏が問われている最も大きな問題は実はこれだ。巨大ビジネスを経営する立場でいる人物が大統領の地位にいるということで、自己の利益に沿った政策を行うことが懸念されているのだ。

トランプの企業グループは不動産業を中心に各国でビジネスを展開し、或いは展開しようとしている。最近も、中南米での事業展開の話が問題視され、グループの弁護士が否定に躍起になるということがあった。

この問題への説明は特に力の入ったもので、まず、自らが企業グループの経営から手を引き、経営を2人の息子に託すことを決めたと発表。そのために必要な膨大な資料を記者の前に並べて見せて、「私は経営に関する相談にはのらない。のっても問題はないのだが、それはやらない」と言った。

その上で、弁護士も入れて細かい法律の問題にまで言及。ここで強調したのは、利益相反はそもそも大統領に対しては法的な問題が生じないということと、その一方で、それでも不審を持たれない為に利益相反が起こりえない為の措置をとったというもの。

しかしこの問題はロシアの問題のように言いっぱなしで終わる問題ではない。当然、この会見でこの問題に幕引きとはならないだろう。トランプ氏は自らの会社の経営から手を引くとは言ったが株主としての権利は保持するとしている。自らを会社の利益と完全に分離できる状態とは言い難い。また、大統領職が利益相反の問題に接触しないという解釈にも異論は有る。

その上、トランプ氏は1つのエピソードを紹介している。つい最近もアラブ首長国連邦の知人から多額のビジネスを持ち掛けられたというものだ。それを自分は断ったと高らかに語ったわけだが、それはつまり、そういう話が今後も付きまとうということを意味している。手を変え品を変えて説明を尽くしているように見えて、極めて脆弱な理論武装のように思える。

それにこの問題はトランプ氏だけの話ではなく、そもそも政権そのものが利益相反の巣窟のような状況だ。ホワイトハウス入りが決まっている娘婿や投資家の話などは既にYahooでも伝えている。

この利益相反の問題はこの会見で幕引きをはかるどころか、今後、場合によってはトランプ政権を命運を決めるスキャンダルに発展する恐れさえある。かつてニクソン政権が、ウォーターゲート事件で自壊したように。

●CNN批判も狙いのうちか

実は、この会見には、もう1つ、トランプ氏の狙いが隠されていたと私は見ている。それは、CNN記者とのやり取りだ。

CNNが報じた内容に関連した質問は既にほかの記者から受けており、トランプ氏は否定している。仮にCNNの記者から質問を受けても、同じように受け流せばその場は少なくともしのげる。

Donald Trump vs The Media
https://www.youtube.com/watch?v=TNb4x5_R1Hk

また、質問する記者を指名するのはトランプ氏だったわけで、単純に質問の声を無視するという手法も無いわけではない。何も、「お前は(お前の会社は)いかさま放送局だ」と言い放つ必要はない。もっともトランプ氏は、「You are fake news」としか言っておらず、これを「お前」と訳すか「あなた」と訳すかで印象はかなり違うとも言えるのだが。

私が見たところ、トランプ氏対CNNは、トランプ氏側が仕掛けた喧嘩だった感じが強い。そして、ここにトランプ氏の、「トランプ劇場」のプロデューサーとしての側面を見るような気がする。一部のメディア、それもリベラルなメディアをとらえて敢えて敵対して見せることで、保守派の支持者に強い大統領をアピールする狙いが有ったのではないか。

誤解を避ける為に言うが、私はこの次期大統領の言動に極め憂慮している者の1人である。

しかし、だからこそトランプ氏を冷静に分析する必要があると思っている。トランプ政権はその内部に利益相反という極めて危険な問題をはらんでの船出となる。それは癒着や腐敗とつながる恐れが高く、政権をコントロール不能にする恐れもある。また、そうした際に批判をかわすために、一部の保守層に支持されそうな少数者の人権を奪うような政策を強行する恐れもある。冷静な検証が必要だ。

●トランプ氏が陥った危うい瞬間

実は今回の会見で、トランプ氏に実は危険信号が灯るかと思われる瞬間が有った。それはCNN記者の質問を拒否した時のことだ。

この時、仮に、次にトランプ氏に指名された記者が、「私のこの重要な権利を、私は自分の良心に従ってCNNの記者に譲る」と言ったらどうなっていたか?

トランプ氏はいまいましそうに別の記者を指すだろう。そしてその時、その記者も、「閣下、私にとって極めて重要な質問の機会ですが、報道の自由と私の良識に従って、私はその権利をCNNの記者に譲ります」と言ったら?そしてその次の記者もまた・・・。

仮にそうなっていたら会見はトランプ氏にとって破壊的なものになっていたかもしれない。そして、その時、米国民は「トランプ劇場」の酔いから醒めたかもしれない。

しかし、現実には、そうはならなかった。トランプ氏に指名された記者はそれぞれの仕事をそのまま全うし、そして記者会見は1時間ほどで終わった。そして、「劇場」はこれから本番が幕を開けるのである。




さらば、オバマよ。
演説はくだらんが、広島に来ただけよかったぜw!


OBAMA'S FAREWELL SPEECH January 10 2017
https://www.youtube.com/watch?v=BMLjYMsgzNo


Obama's Historic Visit To Hiroshima Memorial - Full Ceremony & Speech
https://www.youtube.com/watch?v=gpanCic7OTU


オバマの母親はユダヤ人。


ヒラリーはユダヤ人。



トランプ氏の娘婿、
ジャレッド・クシュナーはユダヤ人 。
http://kabukachan.exblog.jp/26198293/



★The Jewish Americans (1 & 2): They Came to Stay & A World of Their Own
https://www.youtube.com/watch?v=M52S1A6k4c0


★The Jewish Americans (3): The Best of Times, the Worst of Times
https://www.youtube.com/watch?v=R-jtAB8D26U


★The Jewish Americans (4): Home
https://www.youtube.com/watch?v=Czqd6B7JghQ


Total Control Of The United States │ The Israeli/Jewish Lobby │Full Documentary
https://www.youtube.com/watch?v=d7tUEqjmIWE


AMERICA IS NOW FULLY CONTROLLED BY JEWS SAYS CANADIAN RESEARCHER
https://www.youtube.com/watch?v=i4QSkKkKQZ4


Jewish Bankers control the world - Interview Part 1
https://www.youtube.com/watch?v=tk2_BJUB70U


HUGO De GARIS Jewish Bankers control the world Part 2
https://www.youtube.com/watch?v=n1IWXfF28tY


The Jewish Orthodox Community of New York
https://www.youtube.com/watch?v=m-wAd02XVjw


Secret World of Hasidism
https://www.youtube.com/watch?v=SMoFQhOG_Ok


Famous Jews who changed their names
https://www.youtube.com/watch?v=7zS7aMGByxY



メリル・ストリープはユダヤ人。
Meryl Streep Slams Donald Trump in Golden Globes 2017 Speech
https://www.youtube.com/watch?v=tgsOv_Msa10

Trump Reacts to Meryl Streep's Golden Globes Speech
https://www.youtube.com/watch?v=YItOtHrYA-U


Donald Trump's 'Hit Back' Reflex Turns To Meryl Streep | Andrea Mitchell | MSNBC
https://www.youtube.com/watch?v=F7uD1bAznvo



★私が「ユダヤ人」と言うときは、
「白人のユダヤ教徒」と言う意味である。

ユダヤ人という人種は存在しないからである。

旧約聖書の中のユダヤ人たちは長い間の流浪と白人たちの流入によって、人種としてのユダヤ人は消滅したのである。

特にアメリカに移住したユダヤ人たちはほとんどが白人である。

★Insight - Hollywoodism: The Ideology that has Devoured Western Culture
https://www.youtube.com/watch?v=cwgLczzn5gk

Khazars full video
https://www.youtube.com/watch?v=KE4Ess9NnDk

The Jewish Orthodox Community of New York
https://www.youtube.com/watch?v=m-wAd02XVjw&list=RDm-wAd02XVjw#t=518


私の格言。
アメリカ社会では、
「犬も歩けばユダヤに当たる」。

ここで一句。
ユダヤとは 私のブログの テーマなり

宇野正美氏の本のタイトルではないが、
「ユダヤがわかるとアメリカが見える」。




2016年いちばん面白かったアメリカ大統領選挙討論会。
途中でわっはっは―って笑ってしまった。

Watch Live: The 2nd Presidential Debate
https://www.youtube.com/watch?v=ooShpws3Dik


やっぱりヒラリーはメール問題が足枷になって負けたのだと思う。

Watch Live: The Final Presidential Debate
https://www.youtube.com/watch?v=ye0Xblp_Nb0



★私が選んだトランプ氏最高の選挙演説。

FNN: Donald Trump Delivers "Major Speech" - DENIES Groping Allegations - in West Palm Beach
https://www.youtube.com/watch?v=TZ_eV2TRlOg


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by kabu_kachan | 2017-01-13 14:43 | 政治 | Comments(0)

アメリカのユダヤ人

http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/2015-08.htmlより。

無敵の太陽

主要マスメディアでは解説されない政治問題・文化・社会現象などを論評する。固定観念では分からない問題を黒木頼景が明確に論ずる。


このブログの管理人さんは「アメリカのユダヤ人」について物凄い博識の日本人だと思う。たぶん日本では第一人者だと思う。いつも勝手にコピーしておきながらブログについて物申すのは、私としては大変恐縮なのだが・・・

どの記事でも大抵アメリカ社会の白人とユダヤ人の対立と言う風に述べているように思える。白人とユダヤ人の人種の対立と述べている。

私が考えるに、アメリカにおける白人とユダヤ人の間に外見上の違いはない。
なぜなら、ユダヤ人も白人だからである。人種的には同じなのである。
だから、アメリカの白人とユダヤ人の対立とは、正確に言うと「アメリカにおける白人のキリスト教徒と白人のユダヤ教徒との対立」なのである。
同じ白人同士がキリスト教徒とユダヤ教徒に分かれて争っているのである。
ユダヤ人という人種は存在しない。かつて昔は存在したかもしれないが、現在の世界では中東の一部に名残を留めているくらいでその他の地域ではほぼ白人である。ユダヤ教の名の下に混血していったからである。



    ☟

Insight - Hollywoodism:

The Ideology that has Devoured Western Culture


https://www.youtube.com/watch?v=cwgLczzn5gk





    ☟


    ハリウッドの歴史


http://kabukachan.exblog.jp/21116852/





    ☟



「ロシア系ユダヤ人のアメリカ移住」の研究論文(3)


http://kabukachan.exblog.jp/25800918/







Hamilton Fish 1Charles Lindberg 4Charles Lindberg 3Herman Goering 1






(左: ハミルトン・フィッシュ / チャールズ・リンドバーグ / パイロット姿のリンドバーグ / 右: ヘルマン・ゲーリング)

  自分たちの民族を最優先に考えるユダヤ人は、愛国心の塊みたいなアメリカの英雄にだって、非難の矛先を向けるのだ。彼らはナチ・ドイツに好意的だったチャールズ・リンドバーグ(Charles Lindbergh)を糾弾する。偉大なるパイロットだったリンドバーグが、ドイツ空軍のヘルマン・ゲーリング元帥によって、ベルリン・オリンピックに招待されたことは有名である。以前、ゲリーングはヒトラーの名代で、リンドバーグにドイツ鷲十字勲章を贈っていたのだ。真の愛国者だったリンドバーグは、「アメリカ第一主義者(America First)」だったから、ユダヤ人の間では評判が悪い。現在なら、大統領候補にもなった保守派の重鎮パット・ブキャナン(Patrick Buchanan)がそうだ。ローズヴェルト大統領の友人で、戦争を契機に訣別した下院議員ハミルトン・フッシュ(Hamilton Fish)も、ユダヤ人や左翼知識人から孤立主義者として揶揄されていた。しかし、アメリカ兵の命を第一に考えたフッシュ議員は、歐洲大戦は不毛に終わることを予見していたのだ。アメリカにおいて、品格を持つ古風な政治家は彼で最後だろう。リンドバークも古き良きアメリカを代表する紳士であった。1941年9月11日、アイオワ州デモインで開催された集会で、リンドバーグはユダヤ人が合衆国を戦争に追い込もうとしている、と非難したのだ。(Rafael Medoff, President Lindberg ? Roth's New Novel Raises Questions about Antisemitism, The David S. Wyman Institute for Holocaust Studies, September 2004)

Ernest Hollings 2(左/ーネスト・ホリングス)
  今ではユダヤ人が第一次大戦と同じく、第二次大戦もアメリカ軍を戦争に引きずり込もうとしたのは明らかなのに、ユダヤ知識人はアメリカ優先主義者を辛辣に批判する。サダム・フセイン打倒を掲げてブッシュ大統領が戦争を提起した時、アーネスト・ホリングズ(Ernest Hollings)上院議員は、イスラエルの安全を確保するため、アメリカ合衆国を利用しているのだろう、と喝破した。実際、大量破壊兵器が見つからなかったのに、アメリカ軍はイラクを攻撃したし、後にその情報自体が「ガセネタ」と判明したから、アメリカ兵は嫌になってしまう。結局、得をしたのはイスラエルだった。それに、軍事施設の建設を請け負ったハリバートン社が、チェイニー副大統領の古巣ということが知れ渡ったから、国民の猜疑心は益々深くなったのだ。もっとおかしいのは、ワールト・トレード・センターの残骸を、ブッシュ大統領がさっさと処分してしまい、ビルの鉄骨をクズ鉄として支那に輸出したことである。ビル倒壊の原因究明を命じる立場の最高司令官が、率先して証拠隠滅を計ったのだ。ベテラン刑事ならブッシュ大統領に手錠を掛けたくなるだろう。不思議なことに、陰謀映画ならお得意のハリウッドが、9/11テロの大統領加担説を映画化しないことだ。いくらフィクションでも、絶対にしてはならぬ掟があるのだろう。

Dick Cheney 1 Bush 2








(左: デック・チェイニー / 右: ジョージ・ブッシュ)

  アメリカは偉大なようで異常な国である。異邦人が建国の民を侮蔑する事ができるのに、建国者の子孫はユダヤ移民の末裔を批判できない。アメリカ白人は祖先の罪を糾弾され、良心の代表者と称するユダヤ人に詫びている。人道主義や平等思想はユダヤ人の特許となってしまった。映画館の座席に坐るアメリカ白人は、まるでサンヘドリン(ユダヤ教徒の宗教法廷)の被告席に坐っているみたいだ。人種偏見と無知蒙昧に凝り固まった白人は、映画の中でユダヤ人の検事と判事によって裁かれる。こうした再教育映画は、やがて日本でも定着するだろう。映画界に進出した朝鮮人や支那人の子孫が、映画監督やプロデューサーとなって、反日映画を当り前のように作るに違いない。映画に投資する朝鮮系スポンサーなら直ぐ見つかるだろう。だって、パチンコ屋とか高利貸し、通信会社、菓子メーカーなど、いくらでもいるじゃないか。朝鮮系帰化人の俳優が正義の味方になって、朝鮮人や支那人を嫌う日系人を叩きのめす映画が制作されるかも知れない。

John Wu(左/ジョン・ウー)
  昔の日活映画のような勧善懲悪の作品が企画され、米国でお金持ちになった支那人や朝鮮人が出資することだってあるだろう。実際、『フェイス・オフ』や『ブロークン・アロー』、『ミッション・インポシブル2』を手掛けた支那人監督ジョン・ウーは、若い頃小林旭主演の映画を何度も見たという、大の日活ファンである。朝鮮半島の南鮮人だって、昭和の日本ドラマをこっそり見て感動していたのだ。日本人の感覚を身につけた朝鮮人が、日本人向け映画を撮影するのは簡単だろう。出資者を見つけた監督なら、朝鮮人女性を拉致する反日映画だって可能だ。冷酷な日本人憲兵が、トラックに詰め込んだ朝鮮娘を輪姦して、郭(くるわ)に売り飛ばす、といったシナリオを書くかも知れない。フィクションと断れば制作は自由だし、アメリカ人俳優を使ったハリウッドとの合作映画なら、セリフも英語で世界中で公開できる。支那人ならユダヤ人の映画会社と組んで、「南京大虐殺」映画を再び企画するかも知れない。将来、日系日本人が日本人の血筋であることを恥じる日が来るだろう。映画の中で極悪人とされ保守的日本人が、朝鮮系巡査や支那系捜査官に射殺されるシーンを見て、拍手を送る日系人の子供が居たら哀しい。作り話だから、といって笑っていられない時代が来た時、日本人はどうするのか。


AMERICA IS NOW FULLY CONTROLLED BY JEWS SAYS CANADIAN RESEARCHER

https://www.youtube.com/watch?v=i4QSkKkKQZ4


100 Famous Jews

https://www.youtube.com/watch?v=JJpykkXpJOM


Top 16 Jewish Singers

https://www.youtube.com/watch?v=yQCAbDei8Vg


All jews actors born since 1940 Part 1 ('40 - '69s) @

https://www.youtube.com/watch?v=8RoLiGYlzZ8



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by kabu_kachan | 2017-01-07 20:05 | ユダヤ | Comments(0)

日本が開発したトロン(Windowsより先を行っていたOS)

日本の科学者たちよ、立ち上がれ!


    ☟

★ノーベル賞と世界支配 <New World Order>
http://kabukachan.exblog.jp/26037987/



藤田: 「トロンってなに?」
財前: 「日本で独自に開発されたパソコンの基本ソフト・・・つまりOSのことだよ」
「昔・・・日本とアメリカはパソコンのOSの研究開発をお互いに競っていた」
「そして日本はWindowsより前に、画期的なOSの開発に成功した」
「それがトロンだ」
藤田: 「Windowsより?ホント?それ・・・」
財前: 「本当さ・・・」
藤田: 「全然知らなかった・・・」
「OSはアメリカの発想で研究も開発もすべて独自に行ってると思ってた・・・」
財前: 「そんなことは全くない。むしろ日本のほうが先行していた」
藤田: 「・・・信じられない」
財前: 「パソコンのOS・・・現在の世界標準は言うまでもなく」
「アメリカ、マイクロソフト社のWindowsだ」
「据え置きパソコンでのシェアは未だ90%以上あり」
「この躍進のきっかけは1995年に発売されたWindows95にあると言われている」
「このOSから一般ユーザーが使えるレベルの実用的なパソコンが普及したんだ」
「しかしすでに1980年代にWindowsより10年進んでいたと言われるOSを
  日本人が開発していた」
「それが、東京大学の坂村健が考案したトロンだ」
「このOSは使いやすく抜群の安定性を誇り」
「無償で公開されている点が革命的だった・・・その先進性はアメリカの研究者たちを驚嘆させた」
「坂村健の思想と技術には多くの賛同が集まり」
「140社以上の企業が集まったトロンプロジェクトが結成される」
「1987年には当時の文部省が学校に配布する教育用パソコンにトロンの採用を決定」
「日本の大手メーカーは次々と試作機を作り実用化まであと一歩のところまで漕ぎ着けた」
「しかし1989年!その前にアメリカが立ちはだかる!」
「トロンが世界を席巻するとOSを開発している米国企業が打撃を受けるとして」
「アメリカは日本に圧力をかけてきたんだ」
「当時、日本に自動車や家電製品で圧倒され、巨額の貿易赤字を抱えていたアメリカは」
「輸出制限で脅しをかけトロンプロジェクトから手を引くことを迫った」
「その結果、次々と日本メーカーはトロンから撤退を表明・・・文部省も教育用PCのトロンの採用を取り下げた」
「こうしてトロンの一般ユーザー向けOSとしての命運は尽きた」
藤田: 「ちょっと待って、圧力を受けたからって大切な技術を放棄するなんて・・・日本の政府ってそんなに弱腰なの?」
祖父: 「その一因にマスコミが関係してるとも言われているんだよ」
藤田: 「マスコミ?」
祖父: 「その頃、日米貿易摩擦の問題をマスコミは大々的に報じた」
「その中でアメリカの労働者は日本製の車やラジカセをハンマーで叩き壊す映像がしつこいほどテレビで流された」
「これに日本の政府や輸出企業が震え上がった・・・”アメリカは本気で怒っている”と」
「輸出制限といった貿易のルール違反を大国アメリカがするはずもないのに、日本は勝手に恐れおののき
  自らトロンを人質に差し出したのだ」
藤田: 「バカじゃないの?なにやってんの?信じられない」
祖父: 「そんな映像は無視すればいいのに」
「国益を全く考えないテレビ局に潰されたようなもの」
「その後、パソコンの心臓部であるOSをアメリカに握られた日本のメーカーは利益を上げられず」
「基本ソフトを持たない弱さに苦しみ続けている」
「それもこれもすべて日本に国家戦略がなかったことが原因」
「将来IT時代がくると予想できていればソフトウェアが最重要だとわかるはず・・・
  であるならば日本は全力でトロンを守るべきだった」
財前: 「それができなかった・・・未来のビジョンをしっかりと描いてなかったために」
「IT技術の覇権を握るチャンスを逃した」
藤田: 「もしその時・・・トロンが一般的OSの地位を確立していれば」
「ITにおける現在の日本の立ち位置は全く違うものになっていたのね」
財前: 「間違いなく日本はITで世界をリードしていた」
「もっと活力に満ちた国になっていたはず・・・」





【日本航空123便墜落事故の真実】日航墜落の狙いはトロンOSの技術者だった!?「トロン」が完成していれば、Windowsの躍進は無かった!


nihonnkokukiituirakuji010110100.jpg
8月12日で28年前に発生した日本航空墜落事故から28年が経過しましたが、この事件の全貌は未だに明かされていません。例えば、日本航空墜落事故直後には撮影された生存者がいたのに、その生存者が死亡扱いされていたり、墜落直後に現場に到着し救助活動開始していた米軍に中止要請が出たことなどなど、上げればキリがないほどです。

もしかすると、若い方はこの事件のことを知らないかもしれないので、簡単に日本航空墜落事故について説明をします。
この事故が発生したのは1985年8月12日18時56分で、日本航空123便が群馬県多野郡上野村の御巣鷹に墜落したというものです。犠牲者数は520名で、生存者数は4名だけでした。お盆の帰宅ラッシュ時と被ったことで著名人なども犠牲となり、当時は非常に大きく報道されていたようです。


☆日本航空123便墜落事故
URL http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E8%88%AA%E7%A9%BA123%E4%BE%BF%E5%A2%9C%E8%90%BD%E4%BA%8B%E6%95%85

引用:
運輸省航空事故調査委員会による事故調査報告書[1]によると、乗員乗客524名のうち死亡者数は520名、生存者(負傷者)は4名であった。死者数は日本国内で発生した航空機事故では2013年8月の時点で最多であり、単独機の航空事故でも世界最多である[※ 2][※ 3]。

夕方のラッシュ時とお盆の帰省ラッシュが重なったことなどにより、著名人を含む多くの犠牲者を出し、社会全体に大きな衝撃を与えた。特にこの事故を指して『日航機墜落事故』『日航ジャンボ機墜落事故』と呼ばれることもある。

1987年(昭和62年)6月19日に航空事故調査委員会が公表した報告書では、同機が1978年(昭和53年)6月2日に伊丹空港で起こしたしりもち着陸事故後の、ボーイング社の修理が不適切だったことによる圧力隔壁の破損が事故原因とされている。これをもって公式な原因調査は終了している。航空関係者や遺族などの一部からは再調査を求める声があるが、現在に至るまで行われていない。

事故機には多量の医療用ラジオアイソトープ(放射性同位体)が貨物として積載されていた。また、機体には振動を防ぐ重りとして、一部に劣化ウラン部品も使用されていた。これらの放射性物質が墜落によって現場周辺に飛散し、放射能汚染を引き起こしている可能性があった[7]。このため、捜索に向かっていた陸上自衛隊の部隊は、すぐに現場には入らず別命あるまで待機するよう命令されたという[10]。
:引用終了


ここまでならば良くある普通の事故なのですが、この事故を詳しく調べてみるとあまりにも不可解な点がいくつも浮上してきます。特に象徴的なのは生存者に関する情報です。当時の新聞記事や報道を見てみると、最初は数多くの生存者が報告されていたのに、実際に発見された生存者はたったの4人だけ。

しかも、救助活動に出撃しようとした部隊に対して、中止命令なども出ているのです。その上、重要な情報であるボイスレコーダーも最近までは非公開状態でした。誰がどう考えても、これは変です。


☆日航機墜落事故 米軍幻の救出劇 (米軍パイロットの証言)


☆日航ジャンボ機 - JAL123便 墜落事故 (飛行跡略図 Ver1.2 & ボイスレコーダー)


☆日航機123便事故当時の日経記事「生存者の内1人は少年らしい。」
URL http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-1303.html

引用:
日航機123便事故の生存者は4人の女性のみである。
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飄(つむじ風)
http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/2010/10/123
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新聞記事の拡大

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この中にその男の子はいた.
http://www.geocities.jp/joox_tv2/jal123/kaeranai.jpg
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http://www.geocities.jp/joox_tv2/jal123/13_23m.jpg

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:引用終了

☆123便 生存者川上氏「前方から懐中電灯の光が近ずいてきたので助かったとおもった。そのあとまた意識が
URL http://ja8119.iza.ne.jp/blog/entry/589773/

引用:
・ジャンボ機のあとを、戦闘機みたいなのが2機追いかけていった
・マンションのベランダから西空を眺めていたところ、突然雲の 透き間から太陽が射すようなオレンジ色の閃光を見た。双眼鏡で覗くと両側から青、真ん中から赤い光を発した大型機が北の方に消えた。―浦和市に住む住民の目撃証言
(垂直尾翼を破壊されても、エンジンには支障のない飛行機が火を吹くはずはないのです)
・飛行機が飛んで行った後から、流れ星のようなものが近くを飛んでいるのが見えた。―長野県南相木村中島地区の住人3人
・生存者救出のために山腹に到着した時、既に自衛隊員が到着していて生存者救出そっちのけで、(証拠隠滅に)機体の一部を回収していた。(先の特殊部隊と思われる)
・奇跡的に生還した川上慶子さん(当時12歳?)の証言。
同乗していた両親が亡くなったので島根の祖母宅へ帰ったときの話。「墜落したあと、ふと気が付いたら周囲は真っ暗だった。あちこちでうめき声が聞こえ、私の両親もまだ生きていたような気がする。しばらくすると前方から懐中電灯の光が近ずいてきたので助かったとおもった。そのあとまた意識がなくなり、次に目が覚めると明るくなっていたが救助の人は誰もいなくて、周りの人たちはみんな死んでいた。」 慶子さんから上記の話を聞いた祖母はご近所のひとに伝えたらしい。しかし「慶子は夢でも見たんじやろう。」で終わってしまった。
http://310inkyo.jugem.jp/?eid=180
:引用終了


【日本航空123便】~悪魔による撃墜事件~『新・霊界物語 十一話』
https://www.youtube.com/watch?v=l7AWTIMYZWo


つまり、生存者を意図的に助けないで放置していた疑いがあるということです。というか、アメリカ軍が撤退したことからも、これはほぼ確実であると言えるでしょう。
では何故、生存者の救助を遅らせたのでしょうか?
その原因は日本航空に乗員していた搭乗員にあると私は推測しています。墜落した日本航空には日本初のOS「トロン」を開発した技術者ら17名が乗っていたのです。

「トロン」とは「日本版Windows」みたいなもので、当時は非常に画期的な物でした。トロンが導入されていれば、それこそ、「日本にはWindowsを使用している企業は殆ど居なかった」と言われるくらいに凄い物です。


☆17名のトロンOSの研究者を載せた日本航空123便墜落事故・livedoor(311も911も推して知るべしです)
URL http://www.asyura2.com/11/cult8/msg/338.html

引用:
http://blog.livedoor.jp/omttm202/archives/51462832.html
2010年02月10日17:31
17名のトロンOSの研究者を載せた日本航空123便墜落事故 撃墜されたのか?
http://lucky2zacky.jugem.jp/?eid=352

自衛隊の無線技師だった知人の祖父は、事故当時、北海道は根室にて亜米利加空軍の軍事演習のやり取りを処理しており、こんな無線を受けた。

「…あ、当たっちゃった」


いやいやビンゴ、狙い通りでしょ?

追記:尚、この便には、純国産コンピュータ・オペレーション・システム「トロン」開発プロジェクトの技術者17名が搭乗していた。

■TRONプロジェクト
http://ja.wikipedia.org/wiki/TRONプロジェクト

2009年10月6日追記

■ja8119さんの「123memo」:イザ!
http://ja8119.iza.ne.jp/blog/

■(新) 日本の黒い霧
日本航空123便ジャンボジェット機墜落事故の真相、その他の未解決事件、改竄された歴史について考える。
http://blog.goo.ne.jp/adoi

■日航ジャンボ123便 生存者は自衛隊員がアーミーナイフで殺害していた 愉快通快 http://www.asyura2.com/09/lunchbreak27/msg/669.html

■123便 メモ - 記事一覧 15件目~
http://gray.ap.teacup.com/applet/123ja8119/archive?b=15
グーグルのOS参入「クロームOS」から思う

<OS無償化時代の到来か>
 マイクロソフトからWindows7が今年発表されたばかりである。
 このWindows7は、前作のVistaに比べて速いとかシンプルであるとかと概ねユーザーには好評のようである。

 そんな中、革新的なアイデアで急成長をしている「グーグル」からOSへの参入が表明されて話題を呼んでいる。
 「クロームOS」と言うのだが、その最大の特徴は「無償」であることであろう。

 これまでOSと言えばマイクロソフト「Windows」の独占的な市場であった。
 ここに無償であるOSが、しかもグーグルから出るという衝撃はかなりなインパクトがあると言ってよい。

 既に、世界トップのPCメーカーである米ヒューレット・パッカード(HP)をはじめ、台湾エイサー、東芝、中国レノボなど世界の名だたるPCベンダーがクロームOSの共同開発に参画することを表明している。
 クロームOSの詳細は不明であるが、同社のウェブブラウザーであるクロームにOS機能を一体化させたもので、オープンソース(プログラムの設計図が公開され、誰でも利用できる)の無償OSと見られているのである。

 中国やインドなどの新興国で急激な伸びを示しているパソコン市場であるが、そこでの必然的な低価格競争に対してOSの無償化によるメリットは計り知れない。
 このことは、世界のOS市場を独占しているマイクロソフトやアップルにとってかなりな驚異となる筈である。

<実は20年前に日本に無償のOSが存在した>
 無償OSというと耳新しいもののように感じるが、実は20年程前、即ち「Windows」の草創期の頃のこの日本に「トロン」というOSがあったのである。
 「トロン」は坂村健・東大教授(当時、助手)が開発した基本OSでオープンソースであり無償なのであった。

 95年に「Windows95」が日本に上陸しパソコン市場を席巻し独占したわけだが、実はその当時、日本の多くのパソコンメーカーはOSとして「トロン」の採用を希望していたのである。
 それがWindows95の独占的な採用になったのは、米国政府からの圧力だったのである。
 即ち、米国政府からの 「スーパー301条」による報復関税や輸入制限の制裁措置をちらつかせた圧力に、当時の日本政府が屈した結果だったのである。

 もしもこのとき日本のメーカーがパソコンのOSを「トロン」にしていたなら、無償というメリットもあって世界中のパソコンに採用されていたかも知れないのである。
 日本の基本OSが世界を席巻し、現在のマイクロソフト「Windows」の躍進やOS市場の独占も無かったかも知れないのである。

<現在トロンは搭載数が世界一のOSである>
 この日本発の基本OSはその後消滅はしなかった。
 「トロン」には、「Windows」に遥かに勝る「省エネ能力」と「高速処理能力」というメリットがあったのである。

 この特長によって、携帯電話、デジタルカメラ、ビデオカメラ、DVD、FAX、コピー機、カーナビ、銀行のATM、電子ピアノなどあらゆる電子機器が、実は「トロン」で動いているのである。
 何と、現在では、世界で最も搭載数の多いOSに成長しているのである。

 そして、今日のグーグルの「クロームOS」の参入を見たとき、日本の「トロン」は20年も前にその先を行っていたとは言えないだろうか。
 グーグルも米国の企業ではあるが、当時の米国の政治的圧力で「トロン」の採用が見送られたことを、返すがえす残念に思うのであり情けなくも思うのである。
:引用終了

☆TRONプロジェクト
URL http://ja.wikipedia.org/wiki/TRON%E3%83%97%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%82%A7%E3%82%AF%E3%83%88

引用:
TRONプロジェクト(トロンプロジェクト)は、坂村健による、リアルタイムOS仕様の策定を中心としたコンピュータ・アーキテクチャ構築プロジェクトである。プロジェクトの目指す最終的到着点のグランドイメージとして「どこでもコンピュータ」ことHFDS(Highly Functional Distributed System、超機能分散システム、1990年代以降はユビキタスコンピューティングとも)を掲げている[1]。1984年6月開始[2]。

TRONプロジェクトは互いに連携するサブプロジェクトによって構成されている。
MTRON - 超機能分散システム(HFDS)全体をコンピュータとして見て、そのOS。
ITRON・μITRON - 組込みシステム向けのリアルタイムOS。携帯電話をはじめデジタル家電分野で広く使用されている。μITRONは元々はワンチップマイコンのROMに内蔵するなどごく小規模な実装のためのサブセットだったが、μITRON3.0以降はITRON全体の新バージョンとしてほぼ全機能を持っている。

BTRON - Business TRONの略。パーソナルコンピューター向けのOS。小学校の教育用パソコンへの導入が決まりかけていたが、1989年に日米ハイテク摩擦を背景とした米国からの圧力(スーパー301条の対象として挙げられた)があったりなどした結果(経緯の詳細はBTRON#通商問題を参照)、実現しなかった。

CTRON - 電話交換機用として設計されたOS。NTTの電話交換機に使用された。
:引用終了


当ブログでは前に説明しましたが、私達が使用しているインターネットというのはアメリカ軍が世界戦略の一環で作って広げました。インターネットを使うにはパソコンが必要不可欠ですが、これもアメリカの世界戦略に組み込まれています。

元CIA職員のスノーデン氏が暴露したことで多くの人が知るようになりましたが、Windowsを管理制作しているマイクロソフトはアメリカ政府に個人情報を提供していました。

もしも、ここに日本が開発した高性能OSが参入してきたら、彼らの計画は大きく修正せざるを得なくなったでしょう。それを考えると、1985年の時点で日本が凄い性能のOSを開発してしまったことは、彼らからしてみれば、非常に大きな脅威であることは容易に想像することが出来ます。

日本航空が墜落した現場からミサイル片が発見されており、ボイスレコーダーや目撃証言からも日航機123便の周囲には戦闘機みたいな航空機が随伴?していたことが判明しているのです。


☆日航ジャンボ123便 垂直尾翼にオレンジエアが刺さっていた (カラー写真掲載)
URL http://www.asyura2.com/10/lunchbreak41/msg/520.html

1476huyuyuiyiy.jpg

☆日航機墜落の真実を求めて
URL http://nvc.halsnet.com/jhattori/nikkou123/

引用:
★自衛隊員の自殺率の嘘より  みつからなかった70% 下記の写真a,bなどは週刊文春の記事から引用(回収されていないことになっていた垂直尾翼が実はあった)
(実際は事故が起きた1985年の翌年1986年7月頃から日航機の真相を仲間や身内にばらした自衛官らは殺されているようで、それをあたかも1981年から自殺率の調査をしたかのように1986年に急に「自殺する自衛官が年々、増加」と防衛庁は発表:  防衛庁自身が自衛官を自殺にみせかけて殺しておいて?)

この事故(事件?)の1年後から何人もの航空自衛官が自殺に見せかけられて殺されているようです。

自分も殺されると察したある自衛官は友達に2枚の自殺した同僚の航空自衛官(1986年7月)の現場写真と決定的な証拠写真を託して、

その自衛官自身も同僚の死後、2ヵ月経った9月12日に自殺させられたようです。

殺された(?)自衛官は この現場写真や証拠写真などから何を訴えたかったのか?

みつからなかった70%からもわかることは
1枚目の二人ならんだ首吊り自殺の現場写真aでは足場の土台もなく、自殺の状況でないことを示し、 2枚目のbの写真(右側では資料①)は倉庫にあった落ちた尾翼部分(資料②③)で、明らかにオレンジ色の物体とその塗料がくっついたままの状態の写真です。これは明らかにミサイルもしくはその標的機がぶつかったことを示す決定的な証拠です。



http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q11147744546より。

windowsはクソですよね?17名のトロンOSの研究者を載せた日本航空123便墜落事故 撃墜されたのか?

トロンが世界に出てきそうな所で飛行機も同時に潰して日本政府に圧力かけてプラザ合意。その後の経済衰退を招いた。確かにやってる事は世界的だわ。人間だとは思えない。


実は20年前に日本に無償のOSが存在した。

無償OSというと耳新しいもののように感じるが、実は20年程前、即ち「Windows」の草創期の頃のこの日本に「トロン」というOSがあったのである。
「トロン」は坂村健・東大教授(当時、助手)が開発した基本OSでオープンソースであり無償なのであった。

95年に「Windows95」が日本に上陸しパソコン市場を席巻し独占したわけだが、実はその当時、日本の多くのパソコンメーカーはOSとして「トロン」の採用を希望していたのである。
それがWindows95の独占的な採用になったのは、米国政府からの圧力だったのである。
即ち、米国政府からの 「スーパー301条」による報復関税や輸入制限の制裁措置をちらつかせた圧力に、当時の日本政府が屈した結果だったのである。

もしもこのとき日本のメーカーがパソコンのOSを「トロン」にしていたなら、無償というメリットもあって世界中のパソコンに採用されていたかも知れないのである。
日本の基本OSが世界を席巻し、現在のマイクロソフト「Windows」の躍進やOS市場の独占も無かったかも知れないのである。

アメリカは、政治的な力によって自国の技術を他国に採用させて世界標準にまでしてしまうことであろう。そして、その技術による商品を大量に世界へ輸出し利益を上げるのである。
例えば日本などは「トロン」という優れた基本OSがありながら、マイクロソフトの「Windows」を無理やり採用させられてその最大規模の市場にされてしまったわけである。



http://ameblo.jp/hokuto31313131/entry-11761017378.htmlより。
 携帯電話、デジタルカメラ、カーナビゲーション。日本が世界をリードする多くの製品を動かす基本ソフトがある。トロン。世界で最も使われている基本ソフトの一つである。

 昭和59年、トロンを考案したのは一人の日本人学者だった。東京大学の坂村健。パソコンから家電まであらゆるもの動かせるよう設計した。「基本ソフトは情報化社会の基盤。空気や水と同じ」と考えた坂村は、トロンの仕様書をなんと全世界のメーカーに無料で公開。たちまち内外140社が集まりプロジェクトが結成された。大手メーカーは次々とトロンで動くパソコンを試作。誰でも簡単に使える分かり易さと軽快な動きで評判となった。
しかし、平成元年、そこに超大国アメリカが立ちはだかった。日本に対し、小中学校で使うパソコンの規格をトロンに決めるなと迫ってきたのである。自動車やVTRで日本に圧倒され巨額の貿易赤字を抱えたアメリカは、輸入制限や報復関税の制裁措置をちらつかせていた。メーカーは次々とトロン・パソコンから撤退を余儀なくされた。まもなく世界市場を制したのはウィンドウズだった。パソコンの心臓部を握られた日本メーカーの利益率は低下し、基本ソフトを持たない弱さを痛感させられる。
 窮地に追い込まれたトロン・プロジェクト。しかし、坂村と技術者たちは諦めなかった。「もの作りには自由に改良できる自前の基本ソフトが欠かせない」と各地で技術者たちに訴え、トロンのバージョン・アップを重ねた。逆境の中で技術立国のもの作りの将来のために闘い続けるメンバーの情熱は、革命的な新商品との運命的な出会いを呼び込んでいく。
日本発信の世界的基本ソフト・トロン。育て上げた男たちの執念の逆転劇を描く。

・トロンOSの利点


トロンOSの素晴らしい所はパソコンのみならず、あらゆる家電製品などコンピュータを使った製品に使えるように設計されていたという所です。
 1980年代当時のパソコン(当時はマイコンと言っていた)のOSはCUI(Character User Interface)という方式を使っていてソフトを起動するたびに多くの文字を入力しなければならず、この頃パソコンを導入した会社では使いこなせる人は、ほんの一部でパソコンを諦め結局は手作業で仕事をする始末だったそうです。
しかし、トロンOSはGUI(Graphical User Interface)という今のマウスを使ってアイコンをクリックしソフトを起動できるという当時使われていた286という心臓部のチップ上では処理能力が足りず実現不可能とされていたGUIシステムを持っていたためMicrosoft社の技術者は驚きを隠せなかったようです。
日本の技術恐るべし!!
 しかも、1980年代に開発されたにもかかわらず、Microsoft社のWindows98並みの機能を備えていたそうです。そして、実行速度も今見てもそれほど遜色がないほど恐ろしく速いものでした。こんな素晴らしいOSを無償で公開するなど考えられませんね。
そして、CEC(コンピュータ教育開発センター)がこのトロンOSに目を付け規格認定をしようとしていました。
しかし、認定は取り消されました。



・トロンOSの前に立ちはだかった壁、裏切り

これだけ優れていたトロンOSが今、姿を見せないことに疑問を感じないでしょうか?
そこには大きな裏切りがありました。
広まりを見せ始めたトロンOSに陰りが見え始めます。それは、坂村健さんの成功を嫉んだある日本人がアメリカに「トロンは危険なので排除すべきだ」という話を持ち込んだのです。
それによりアメリカは極秘に松下製トロン搭載パソコンを入手し分析をはじめました。そこで、アメリカ市場に影響を与える「脅威」だとされてしまいました。

トロンOS&トロンキーボード


そして、1989年にアメリカは無理矢理トロンをスーパー301条という『アメリカの市場に影響を与えそうな製品には警告を与え、従わない国には一方的に報復措置をとる』という何とも理不尽な条約に認定されてしまったのです。
だいたい、スーパー301条というのは製品化されて商品として売られているものにしか適用されないはずなんですが、無償で配布されていたトロンに適用してきたんですよ!この非常識な決定にアメリカの企業は反発しましたが、戦略的な発想しかできないアメリカ国防省の圧迫により認めざるおえませんでした。



さらに日本がトロンを裏切りました。

このアメリカの決定にぶっちギレのトロンプロジェクトに対し通産省は表向き協力する姿勢を取っていましたが裏ではスーパー301条にビビりアメリカの言いなりでした。
こんなことがありCECもトロン標準化を断念しました。このとき、あるアメリカ人に進められ坂村健さんはアメリカに抗議しました。
これによりアメリカは「今後、トロンには圧力をかけない」と約束をしました。


・アメリカ・日本、さらなる裏切り

こうしてアメリカの圧力を逃れトロンを支援する企業達は自社のソフトをトロン用に移植していきトロン標準化をすすめていきました。
しかし、アメリカは約束を簡単に破り日本に強力なトロン撤退を要求し1990年に再びスーパー301条に認定しました。
再認定により多くの国内外企業がトロンから撤退していきました。撤退しない企業に対しては「締め出し」などの措置をとったそうです。
そして、再び日本も裏切り行為をしました。日本の教育パソコンへのトロン導入を「教師が反対した」という完全に教師を犯人にした文部省のでっち上げによりトロン導入を拒否させました。

・トロン復活を目指して

こうして多くの企業が圧力を恐れパソコンにトロンOSを採用することから撤退していく中、アメリカの圧力や日本の裏切りにより処理速度が遅くバグの固まりであるMicrosoft社のWindows95が発売されました。
 日本企業はトロンから撤退しMicrosoftのOSを導入していたのでWindows95は爆発的に広がりました。これが大きな日本の汚点となりパソコンに重要なOSを完全にアメリカに握られてしまいました。
もし、裏切り行為がなければ世界のOS産業はトロンにより10年は進んでいたことでしょう。不運としか言いようがないですね。

この頃、家電製品用のOSもアメリカ製の物を採用する企業が現れました。しかし、アメリカ製OSを採用した企業は、ことごとく失敗していきました。
アメリカ製のOSはバグだらけで処理速度が遅くさらに有償だったのです。とても家電製品に使えるものではありませんでした。
そこで、注目されたのが処理速度が速く完成度の高いトロンOSでした。トロンOSは最初からパソコン専用に作られたものではなく「あらゆるコンピュータ製品に利用できる」ように作られていたので家電製品に流用ができたのです。
 NTTDoCoMoのi-modeをはじめテレビ・冷蔵庫等、多くの家電製品のOSに採用されていきました。
しかし、これでは「トロン」の名前が表面に出ていません。
トロンの名前を表に出し知名度を高めたのが「世界のトヨタ」でした。
当時、トヨタはエンジンの点火や車の電装系を管理するソフトをどうするかで悩んでいました。そこで、信頼があり無償のトロンを採用しました。
このことによりコストが大幅に削減できたそうです。このことに喜んだトヨタの技術者が「是非、トロンを大々的に発表したい」という話を坂村健さんに持ちかけ「トヨタがトロンを採用した」ということが発表され知名度が広がりトロンは見事復活をとげたのです。



世界中のPCの中核が日本製になっていたかも知れませんねアップ

追加として
日航機123便の事件


この事件は本当に謎が多くていまだに真相が究明されていないですし、今後ももしかしてされないかもしれません。興味があるかたは検索してみてください。けっこう色々書かれていますし、読めば読むほど恐ろしくなってきますドクロ。


http://saigaijyouhou.com/blog-entry-698.html




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by kabu_kachan | 2017-01-06 10:49 | 国際事件 | Comments(0)