福島第一原発事件直後の「日本再占領」

福島第一原発事件直後から、日本政府はアメリカによって直接管理下に置かれた。「日本再占領」である。
日本は、世界全体に影響する重大な原子力事故を起こした。「日本人なんかに任せておけない」ということだ。アメリカ政府高官と軍人が、お供の通訳たちと乗り込んできて、首相官邸に隠密で常駐した。
彼らに指示したアメリカ政府の福島原発事故対策チーム最高責任者はジョン・ホルドレンだ。彼が、エネルギー長官のスティーブン・チューの下で、細野豪志・原発担当大臣のカウンターパートとなっている。
ホルドレンはオバマ政権の環境対策チームの主要人物で、アル・ゴア元副大統領と似た温暖化マフィアの一人だ。

【日本で直接指揮を執ったのは、デイヴィッド・ウォーラーだ。このウォーラーは、IAEA(国際原子力機関)のナンバー3の高官だ。彼が日本国の首相以下に、「あれをこうしろ。次はこうしろ。それでよし。お前は無能だから出てゆけ」とかの指示(命令)を出した】

もう一人、ランス・ガトリングという名のアメリカ軍人上がりが、福島第二原発の管理棟に常駐した。彼は核戦争・化学戦争の専門家である。
事故直後から東京の東芝の本社ビルの中に、年老いたアメリカ人の原子炉技術者たちが10人くらい来ている。テレビのニュース番組にも映った。彼らはすべてテレビ会議(TVconference)でウィーンのIAEAとも協議している。

    「アメリカ権力者図鑑」(副島隆彦著)より引用
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# by kabu_kachan | 2012-11-09 04:53 | Comments(0)

CFR=外交問題評議会

アメリカに二大政党制はない。超党派のCFRがあるのみ。

富と権力を手にしたアメリカ人の集まりであるニューヨークの外交問題評議会(CFR)は、新世界秩序の立案をする目的で第一次世界大戦直後の1921年、J・P・モルガンのパートナー、ラモントらにより設立された。CFRのメンバー、なかでもロックフェラー系の中枢メンバーは次々に壮大な世界秩序のビジョンを生みだしてきた。また、外交問題専門誌『フォーリン・アフェアーズ』(年五回刊)を発行し、今日、直面する重要問題に関し国民のコンセンサスを求めている。CFRのパワーブローカーたちは、次いで、国民にとって何が最上の利益であるかを地域のエリートに「教育」すべく影響力を行使するのである。ほとんどマスコミに登場しないため、一般には知られていないが、CFRのメンバーはアメリカの政治と外交に重要な影響を及ぼしている。Imperial Brain Trust(by Shoup and Minter)によれば、1940年から73年までアメリカの対アジア政策決定者の圧倒的多数がCFRのメンバーだった。一部を挙げると、デイビット・ロックフェラー、アレン・ダレス、ジョン・F・ダレス、ハリー・F・カーン、ヘンリー・キッシンジャー、という錚々たる顔ぶれだった。

●本書の登場人物

カーン、ダレス兄弟の他に、アベレル・ハリマン、ロバート・ラベット、ジョン・J・マクロイ、ユージン・ドゥーマン、ジョージ・ケナンなど。

●元大統領

ビル・クリントン、ジョージ・ハーバート・ブッシュ(元CFR理事)、ジミー・カーター、ジェラルド・フォード、リチャード・ニクソン、ドワイト・アイゼンハワー、ハーバート・フーバー

●ブッシュ(父)政権閣僚に占める主な会員

リチャード・B・チェイニー副大統領、コリン・パウエル国務長官、ドナルド・ラムズフェルド国防長官、ジョージ・J・テネットCIA長官、コンドリーザ・ライス国家安全保障問題担当補佐官、イレーン・チャオ労働長官、クリスティン・ウイットマン環境庁長官など。

●クリントン政権閣僚に占めていた主な会員

マドレーン・オールブライト国務長官、ローレンス・サマーズ財務長官、ピーター・ターノフ国務次官、アンソニー・レイク国家安全保障問題担当大統領補佐官、ウォレン・クリストファー国務長官、レス・アスピン国防長官、ウイリアム・コーヘン国防長官、ウィンストン・ロード東アジア・太平洋担当国務次官補、ローラ・タイソン国家経済委員会議長、ジェフリー・ガーデン商務次官、ブルース・バビット内務長官

●1949年以降の国務長官全員。歴代のCIA長官、国連大使、通商代表の圧倒的多数。

●歴代の駐日大使

ダグラス・マッカーサー二世(マッカーサー元帥の甥)、ロバート・S・イソガソル、ジェームズ・D・ホッジソン(元ロッキード社幹部)、マイク・マンスフィールド、マイケル・アマコスト(ミスター外圧、ブルッキングス研究所)ウォルター・モンデール(ゴールドマン・サックス社シニアアドバイザー)、トーマス・フォーリー(元下院議長)、ハワード・H・ベイカー

●上記以外の会員の一部

アラン・グリーンスパン(連邦準備制度理事会長)

ジョージ・R・パッカード(米日財団理事長)

デニス・ウェザーストーン(J・P・モルガン会長兼CEO)

ジョン・ピーター・バークランド(ディロン・リード社会長兼CEO)

ジョージ・ソロス(ヘッジファンドの帝王と呼ばれた謎の投機家、慈善事業家)

アルジャー・ヒス(ソ連のスパイと判明した元カーネギー国際平和財団総裁、ルーズベルトの顧問)

サミュエル・ハンチントン(『文明の衝突』の著者)

フランシス・フクヤマ(ランド研究所のシニア・リサーチャー、『歴史の終わり』の著者)

シーモア・トッピング(ピューリッツアー賞管理責任者、コロンビア大学院教授)

エドワード・サイード(『オリエンタリズム』で知られるコロンビア大学教授)

キャロル・グラック(明治イデオロギーの研究『日本近代の神話』を著したコロンビア大学教授)

スティーブン・グローバード(米芸術科学アカデミーの機関誌『ディーダラス』編集長)

カール・セイガン(天文学者)

W・W・ロストウ(『経済成長の諸段階』で有名な経済学者、ケネディ大統領の顧問、元OSS)

アーサー・シュレンジャー二世(政治学者、ケネディ大統領の顧問、元OSS)

ジェームズ・W・モーレー(日本国際政治学会太平洋戦争原因研究部編『太平洋戦争への道』を英訳した歴史家。元東アジア研究所教授)

ロバート・クリストファー(元『ニューズウィーク』外信部長、元ピューリッツアー賞管理責任者、『ジャパニーズ・マインド』の著者)

エズラ・ヴォーゲル(『ジャパン・アズ・ナンバーワン』の著者、ハーバード大学教授)

ジェームズ・ファローズ(『USニューズ&ワールドリポート』編集長、カーター大統領の首席スピーチライター、『日本封じ込め』の著者)

エレン・フロスト(米通商代表部参事官、『日米新時代をどう切り開くか』の著者)

ヒュー・ボートン(日米講和条約の作成に関わった歴史学者、『戦後日本の設計者』の著者)

ルシアン・パイ(『エイジアン・パワー』の著者、元米政治学会会長)

マウリス・ジャンセン(日本政府より「文化功労賞」に選ばれた日本近代史研究の泰斗)

ジェームズ・アベグレン(アジア企業研究の第一人者、著書に『KAISYA-The Japanese Corporation』、上智大学比較文化学部教授)

ロバート・A・スカラピーノ(アジア問題の権威とされる政治学者、カリフォニア大学の名誉教授)

フランク・B・ギブニー(元国務省・太平洋経済協力委、TBSブリタニカ副会長、ポモナ大学太平洋研究所長)

エドワード・J・リンカーン(モンデール駐日大使補佐官、ブルッキングス研究所シニア・フェロー)

モートン・ハルペリン(沖縄返還交渉をお膳立てした元国務次官補代理)

ハーバート・パッシン(GHQのCIE部長として日本に世論調査の手法を紹介した学者)

ダニエル・ヤンケロビッチ(日本のマーケッティング業界にも影響を及ぼした社会・世論分析家)

ジョージ・ギャラップ(世論調査機関ギャラップ社の創設者)

ダニエル・エルズバーグ(国防総省のベトナム秘密文書を『ニューヨーク・タイムズ』に暴露。元ランド研究所職員)

アン・クリッテンデン(ロッキード事件を早くから把握していたと暴露した元『ニューヨーク・タイムズ』記者)

レズリー・ゲルブ(元『ニューヨーク・タイムズ』コラムニスト、93年以降CFR総裁)

A・M・ローゼンソール(『ニューヨーク・タイムズ』コラムニスト)

バーバラ・ウォルターズ(ABCテレビのキャスター)

ダン・ラザー(CBSイブニングニュースのアンカー)

トム・ブロコー(NBCナイトリー・ニュースのアンカー)

キャサリン・グラハム(『ワシントン・ポスト』社主)

セリッグ・ハリソン(カーネギー財団の東アジア戦略学者、元『ニューパブリック』『ワシントン・ポスト』記者)

マイケル・ノヴァク(『ワシントン・スター』『フォーブス』などのコラムニスト、『資本主義の精神』の著者)

ウィリアム・F・バックレー・ジュニア(アメリカ保守主義の長老、『ナショナル・レビュー』編集発行人)

ノーマン・ポドーレツ(『コメンタリー』編集発行人、新保守主義の政治評論家)

アーヴィン・クリストル(『パブリック・インテレスト』編集長、著書に『新保守主義』)

ネイザン・グレイザー(新保守主義の言論誌『ナショナル・インテレスト』共同編集長、ハーバード大学)

ベン・ワッテンバーグ(討論番組『シンクタンク』の司会者として有名な学者、元ジョンソン大統領のスタッフ)

ノーマン・オーンスタイン(元『USAツゥディ』のコラムニスト、アメリカン・エンタープライズ研究所の研究者)

エドワード・ルートワック(湾岸戦争の戦略策定にあたった学者、ジョージタウン大学CSISシニア・フェロー)

ポール・A・ボルガー(元FRB議長)

ズビグネフ・ブレジンスキー(CSIS顧問、元大統領補佐官)

サイラス・R・バンス(元国務長官、ジャパン・ソサエティ会長)

キャロル・L・ウィルソン(MIT教授、AEC原子力委員会初代総括責任者)

ジョセフ・S・ナイ二世(元NIC国家情報会議議長、元国防次官補、国家安全保障問題担当)

ポーラ・J・ドブリアンスキー(地球規模問題担当国務次官)

リチャード・N・ハース(国務省政策企画部長)

ポール・ウォルフォウイッツ(元国防副長官、世界銀行総裁)

ほか、会員数は約三千三百余名。
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# by kabu_kachan | 2012-11-08 22:18 | Comments(0)

ロックフェラーはユダヤ人である

何世紀も前に、そのユダヤ人たちは、大量にスペインに殺到し、高利貸しと密かなやり方を通して巨大な土地所有者たちになった。そのユダヤ人たちは、その国の財政上の独占を介して、スペインとポルトガル両者をコントロールした。 スペインのフェルディナンド王とイザベラ女王が、彼らの国から、そのユダヤ人たちを追放し、彼らの不正手段で得た富を没収したのは1492年であった。 (蛇足:フランスで、フィリップ王が、ユダヤ人を徹底追放し始めたのが1306年6月21日、テンプル騎士団を弾圧し始めたのが1307年10月13日)

ロックフェラー一族が、その当時はユダヤ人たちを、「哀れな迫害された人々」として歓迎したトルコ帝国に移住したのは、この期間中であった。我々の元副大統領ネルソン・ロックフェラーの祖父は、彼の家族がかつてトルコからフランスへ移住したことを認めた。彼らがアメリカへ移住したのはフランスからであった。

ジョン・D・ロックフェラー・シニアは、彼らの家族を世界で最富裕のものの一つにしたスタンダードオイル社を彼が乗っ取った以前でさえも富裕な人物であった。如何にしてこの家族が、フランスからアメリカに到着するやいなや、そのような富者になったのか、誰もかつて説明したことはない。如何にしてロックフェラー一族がフランスで巨大なマネーを受け継いだのかに関する知られた情報はない。

あるものは、彼らがロスチャイルド家から彼らのマネーを受け取り、そして彼らは元もとアメリカでのキリスト教徒のビジネスを買い取る彼らの代理人であったと考えている。「マラーノ」とは、彼らのビジネス取引においてキリスト教徒を騙すためにキリスト教に改宗することを「装う」が、秘密裡には私的な儀式でユダヤ教を実践し続けるユダヤ人たちのことである。

この理由故に、ロックフェラー一族のようなマラーノ一族は、何世紀にも渡って彼らの仕事を実行するために秘密の代理人たちを使ってきたフランスのロスチャイルド一族の完璧な道具となるだろう。

『サンダーボルト』が、副大統領ネルソンロックフェラーのユダヤ人先祖について公的注目をもたらした最初の出版物であった。 この情報は、なぜ彼が常にユダヤ人の利益とそれほど密接に働くことが出来てきたのか、そしてなぜ彼のニューヨーク知事としての執行部が上から下までユダヤ人たちで満載されていたのかを、最終的に説明する。

彼の過去の政治的運動は常にユダヤ人たちによって指導されていたし、彼は常に、すべての彼の政治的選挙戦においてユダヤ社会の支持者であった。 通常、ユダヤ人たちは、政治的執務室へと、キリスト教徒の超富豪を支持しないだろう。なぜなら、彼らは選挙後に彼をコントロールできないことを恐れるだろうから。

ユダヤ社会の指導者たちが、長きにわたりロックフェラー一族は仲間のユダヤ人であったことを知っていたという事実は、なぜ組織的ユダヤ社会が常にロックフェラーの政治的野望を支持してきたかを説明するのに大いに役立つ。 

今や我々は、なぜネルソンとデイヴィッド・ロックフェラーが、彼らの仲間のユダヤ人ヘンリー・キッシンジャーをニクソン政権に押し込み、今度は順番にキッシンジャーが彼の地位を使って、彼の仲間のユダヤ人ロックフェラーを権力の座に就けたかを理解出来る。
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# by kabu_kachan | 2012-11-07 22:24 | Comments(0)

真のユダヤ史(ユースタス・マリンズ著)(2)

戦後、ダグラス・マッカーサー将軍が日本占領連合軍最高司令官となったとき、新たな経済の絶対支配者としてウィリアム・ドレイパー将軍を帯同しました。ドレイパーはウォール街の銀行ディロン・リード社の共同経営者であり、同社は1924年に1億2000万ドルの債券を発行することによりドイツを再軍備へと踏み出させ、第二次世界大戦への道を避けられないものとしました。
ドレイパーの会社ディロン・リードを率いていたのはクラレンス・ラポウスキーでしたが、彼は自分の名前をディロンと改名したのです。ディロンはテキサス出身のユダヤ人で、その息子、C・ダグラス・ディロンはケネディ大統領の財務長官となりました。C・ダグラス・ディロンの娘は結婚してヨーロッパの貴族となっています。
第二次世界大戦後、ドレイパー将軍の指揮のもとで日本経済は、ドレイパーのほんとうの主人ロスチャイルド家が策定した路線に沿って再編されました。
当時、イギリスのジャーナリストのコンプトン・ペイカナムは「ニューズウィーク誌」の通信員をしていました。ペイカナムはまた天皇ヒロヒトの親友の一人でもありました。私はペイカナムを訪ねたことがあります。彼が私に語ってくれたのは、「天皇はユダヤ陰謀家たちの悪辣さを絶対に理解できない。なぜなら天皇は即位以来まったく信義というもの持たない人間と接触したことが一度もないからだ」ということでした。
日本民族は、ユダヤ人の持つ血への欲望ゆえに、第二次世界大戦中、信じがたいほどの残虐非道、すなわち東京大規模爆撃、広島・長崎への原爆攻撃などを耐え忍びました。これらの大量殺人は軍事的には何らの影響もともなわず、ただただ、あらゆる歴史においてもっともおぞましい大量惨殺にすぎなかったのです。
日本がユダヤによって原子爆弾の標的として選ばれたのは、原子爆弾のユダヤ人開発者らがユダヤの地獄爆弾を非白人系の民族にテストしてみたかったからにほかなりません。
ハリー・トルーマン大統領は原爆の使用については疑念を抱いていたのですが、サンヘドリンのもっとも邪悪な使用人の一人ジェームズ・ブライアント・コナントが原爆の使用を熱心に説き、とうとう説得させられてしまいました。コナントはハーバード大学総長になった化学者ですが、ウィンストン・チャーチルに依託されて、ドイツに対して使用するための炭疽爆弾を開発しました。
この爆弾は、ドイツに生存するすべての生物を殺戮し、長期間にわたってそこには誰も住むことができないようにするはずでした。しかしコナントが開発したときには、すでにドイツに使用する時期を失していました。彼は炭疽爆弾を日本に使用するように求めたのですが、ユダヤ陰謀家たちは日本に対して彼らの地獄爆弾をテストすることを決めたのです。
私は公式の法廷記録のなかで、ジェームズ・ブライアント・コナントこそが「第二次世界大戦の最大の戦争犯罪人」であると繰り返し述べてきました。彼はのちに敗戦国ドイツの高等弁務官となり、1955年にドイツ語に翻訳された連邦準備制度の歴史に関する私の著作の焚書を命じました。
コナントの補佐官はベンジャミン・ブッテンワイザーで、西半球におけるロスチャイルド権益の秘密アメリカ代理人であるクーン・ロエブ商会の共同経営者でした。ブッテンワイザーの妻、レーマン銀行一族のヘレン・レーマンは、アルジャー・ヒスの名高いスパイ事件(本書274ページ参照)の裁判で被告の弁護人を務めていました。ブッテンワイザーは、アルジャー・ヒスが刑務所に収監されていた期間、ヒスの息子のトニーを100万ドル相当のマンハッタンの邸宅で養育しました。
この情報をお伝えすることによって日本の皆さまが、ユダヤが日本民族に対して負わせてきた極悪陰険な国際的勢力についてのよりよき理解を得る一助にされることを私は心から希望します。

  1994年10月25日   ユースタス・マリンズ
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# by kabu_kachan | 2012-10-30 16:32 | 歴史 | Comments(0)

真のユダヤ史(ユースタス・マリンズ著)(1)

日本の読者の皆さまへ[序文] (訳・太田龍・天童竺丸)

本書を日本の皆さまに読んでいただくことは、私の大きな名誉であります。大日本帝国が第二次世界大戦へと巻きこまれていく背後にあった事実を、日本民族は本書で初めて知ることになるでしょう。

フランクリン・デラノ・ルーズベルト政権は貿易等の経済制裁をもちいた日本に対する一連の挑発行為を通じて、むりやり日本に太平洋地域のアメリカの保有財産を攻撃させようと謀りました。ルーズベルトが日本軍の暗号を解読ずみであったため、ホワイトハウスには敵対行為がいよいよ勃発するのに先立って日本側の交信をすべて秘密裡に明かされていました。
1941年12月6日夜、サンヘドリン、すなわちユダヤ最高法院のホワイトハウス駐在員バーナード・バルークは、合衆国陸軍参謀総長ジョージ・C・マーシャル将軍およびルーズベルト大統領と同席していました。何時間か経つうちに、三人はパニックにおちいりました。暗号解読された通信によって、日本海軍の機動部隊がパールハーバーに接近中であることが判明しましたが、同時に、攻撃前にアメリカ側に探知されたら攻撃を中止して日本に引き返せとの厳しい命令を、連合艦隊の作戦司令官は受けていたからです。
日本軍は果たして攻撃するだろうか?もし日本軍の暗号電文がホワイトハウスによって解読追跡されていることが知れたら、攻撃は取り止めになり、日本と合衆国を第二次世界大戦へ巻き込むという世界ユダヤの計画は水泡に帰すことになります。しかし日本軍は、監視下に置かれていることに気づくことなく、全力でハワイに向かって近づき、奇襲攻撃を開始しました。
ルーズベルト、バルーク、マーシャルは、近づきつつある攻撃に関するすべての情報を米国太平洋方面軍指揮官に漏れないよう入念な措置を講じました。
はっきりしていることは、もし彼らがパールハーバーの艦隊に警告を発していたら、日本は攻撃しなかったということです。沈黙をつづけることにより、ルーズベルトは日本のパールハーバー攻撃を推励したのです。そしてこのことが、大統領自身の国の何千人という若い兵士船員たちが、警告も受けず死んでゆく運命を決したのです。まさにレオン・トロツキーが口ぐせにしていた通り、「卵を二、三個割らなければ、オムレツは作れない」であったのです。
それからなんと、ルーズベルトはパールハーバーの司令官だったキンメルとショートとを、攻撃に対する準備ができていなかったという「重過失」の嫌疑で軍法会議にかけたのです。後日、キンメルの息子は、任期切れ寸前のジョージ・ブッシュ大統領に父親の特赦を嘆願しました。ブッシュは、「私には歴史を書き換えることはできかねる」と言って、そっけなく断わりました。
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# by kabu_kachan | 2012-10-30 16:28 | 歴史 | Comments(0)