日本史の教科書は書き換えられている

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムとは


「GHQ日本人洗脳工作の原文発掘」 関野通夫氏と語る1
https://www.youtube.com/watch?v=zTYkMbFGJv8

「GHQ日本人洗脳工作の原文発掘」関野通夫氏と語る2
https://www.youtube.com/watch?v=OAE9xNnqEsc

日本人が戦った白人の選民思想・前半
https://www.youtube.com/watch?v=gj4gX5UiEos

日本人が戦った白人の選民思想・後半
https://www.youtube.com/watch?v=25DvwOYi4vU



アメリカ本国がマッカーサー元帥に指令したことは、「日本が未来永劫、アメリカなどの白人国家、そして戦勝国となった中国や韓国に刃向かってこないよう、日本人の精神を徹底して破壊し、永続的な支配体制を確立する」―――これが、占領軍に与えられた役割だったのです。

『憲法』 も 『教育基本法』 もこの目的に沿って作られ、『官僚組織を温存』 し活用することで、日本国民を完璧にコントロール下に置き、『マスコミを飼い馴らす』 ことで、日本国民の意識をアメリカにとって都合の良いものに変え、『教育を支配』 することで、世界で唯一 「祖国を批判することが正義である」 などというとんでもない考え方を日本人に植え付けてしまったのです。


同時に、GHQは明治以降の歴史を改ざんすることで、「白人による植民地支配からのアジア解放」 を目指した 大東亜戦争 に対する罪悪感を日本人に植え付けるとともに、アメリカとの戦いを 「 日本国民 対 日本軍 」 との構図にすり替え、アメリカへの敵愾心を喪失させ、その敵意を旧日本軍 (特に世界有数の軍隊であった陸軍) に向けさせ、挙げ句の果てには、世界が賞賛していた日本人の高い精神文化の根幹をなす、日本古来からの大らかな宗教観 『神道』 を破壊するために、占領後も継続して巧妙な宣伝工作を続けたのです。


このウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは、大東亜戦争終結後より、連合国軍最高司令官総司令部 (以下GHQと略記) による日本占領管理政策として、自由主義国家建設という名目の陰で、大東亜戦争の2倍の期間、7年もの長きに渡り秘密裏に行われ、日本人を骨抜きにする洗脳工作は、完全なる成功を見たのです。

昭和23年2月6日付、『 ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム 』 との表題の文書がCI&E (民間情報教育局) からG-2 (CIS・参謀第二部民間諜報局) 宛てに発せられた。 


冒頭に 「CIS局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである」 とある。

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムについて 江藤淳 (慶応義塾大学教授) は、その嚆矢である太平洋戦争史という宣伝文書を 「日本の 「軍国主義者」 と 「国民」 とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった 「軍国主義者」 と 「国民」 とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている」 と分析。

また、「もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI&Eのウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラムは、一応所期の目的を達成したといってよい。 つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。 以後、日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、『 二度と再び米国に向けられることなく 』、もっぱら軍国主義者と旧秩序の破壊に向けられるにちがいないとも指摘している。

また、「 「軍国主義者」 と 「国民」 の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」 に対する 「罪」 を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」 も、すべて 「軍国主義者」 の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。 大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」 が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである 」 としている。


ウォーギルト・インフォメーション・プログラムは 「何を伝えさせるか」 という積極的な政策であり、検閲などのような 「何を伝えさせないか」 という消極的な政策と表裏一体の関係であり、後者の例として 「一切を日本国民に知らせることを厳禁とした」 プレスコードが代表的である。


★GHQの日本人洗脳工作 <プレスコード>
http://kabukachan.exblog.jp/24510096/


昭和21年11月末には、すでに 「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」 として 「SCAP-連合国最高司令官(司令部)に対する批判」 など30項目に及ぶ検閲指針がまとめられていたことが、米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである。 プランゲ文庫保存のタイプコピーには、多少の違いがあるが同様の検閲指針として具体的内容が挙げられている。

同12月8日、GHQは新聞社に対し用紙を特配し、日本軍の残虐行為を強調した 「太平洋戰爭史」 を連載させた。


その前書は次の文言で始まる。

「 日本の軍国主義者が国民に対して犯した罪は、枚挙にいとまがないほどであるが、そのうち幾分かは既に公表されているものの、その多くは未だ白日の下に曝されておらず、時のたつに従って次々に動かすことの出来ぬ明瞭な資料によって発表されて行くことにならう。 ( 以下略 ) 」と、日本軍がいかに犯罪行為をしたのか印象的に残す手法を多用し、日本人の記憶に強く働きかけた。

それと平行し、GHQは翌9日からNHKのラジオを利用して 「眞相はかうだ」 の放送を開始した。

★「眞相箱」の真相はかうだった!
https://www.youtube.com/watch?v=P08BE6Pru9M




番組はその後、「眞相箱」 等へ名称や体裁や伝え方をより効果のある方向へと変えつつ続行された。

昭和23年以降、番組は民間情報教育局 (CIE) の指示によりキャンペーンを行うインフォメーション・アワーへと変った。 (※ 日本国民には、NHKが独自に作った番組の外貌をまとわせ、GHQが創作したことを極秘とした。:筆者注 )


昭和20年12月15日、GHQは、日本人の高い精神性を持ち得た根幹は、すべての宗教と共存できる日本独自の宗教観 『神道』 であると喝破し、ポツダム宣言に違反してでも壊滅に追い込むべく、「神道指令」 を発令した。

以後アメリカGHQは、日本国民に一切を隠した形で行わせた検閲によって、戦争の大義が明確化する 「大東亜戦争」 という文言を強制的に捨てさせ、アメリカとの戦争にすり替え大義を消滅させるべく 「太平洋戦争」 へと書換えさせ、言論を統制した。

★さくらじ#102、ひと目で分かる水間政憲のカウンター・プロパガンダ
https://www.youtube.com/watch?v=WEjUqOEuy5U



終戦当時、米軍検閲官が日本国内で開封した私信(個人の郵便物)は、次のような 「内容の文言」 で埋めつくされていた。

「 突然のことなので驚いております。 政府がいくら最悪の事態になったといっても、聖戦完遂を誓った以上は犬死はしたくありません。 敵は人道主義、国際主義などと唱えていますが、日本人に対してしたあの所業はどうでしょうか。 数知れぬ戦争犠牲者のことを思ってほしいと思います。 憎しみを感じないわけにはいきません 」 (8月16日付)

「 大東亜戦争がみじめな結末を迎えたのは御承知の通りです。 通学の途中にも、他の場所でも、あの憎い米兵の姿を見かけなければならなくなりました。 今日の午後には、米兵が何人か学校の近くの床屋にはいっていました。/ 米兵は学校にもやって来て、教室を見まわって行きました。 何ていやな奴等でしょう!  ぼくたち子供ですら、怒りを感じます。 戦死した兵隊さんがこの光景を見たら、どんな気持がするでしょうか 」 (9月29日付)

江藤は、「 ここで注目すべきは、当時の日本人が戦争と敗戦の悲惨さをもたらしたのが、自らの 「邪悪」 さとは考えていなかったという事実である。 「 数知れぬ戦争犠牲者は、日本の 『邪悪』 さの故に生れたのではなく、 「敵」、つまり米軍の殺戮と破壊の結果生れたのである。 「憎しみ」 を感ずべき相手は日本政府や日本軍であるよりは、先ずもって当の殺戮者、破壊者でなくてはならない。 当時の日本人は、ごく順当にこう考えていた。」 と指摘した。


GHQ文書(月報)には敗戦直後の様子が記されていた。


「 占領軍が東京入りしたとき、日本人の間に戦争に対して贖罪意識は全くといっていいほど存在しなかった。 (中略) 日本の敗北は単に産業と科学の劣性と原爆のゆえであるという信念が行き渡っていた 」

こうした日本人の国民感情はその後もしばらく続き、CIEの文書はG-2(CIS)隷下の民間検閲支隊 (CCD) の情報によれば昭和23年になっても 「依然として日本人の心に、占領者の望むようなかたちで 『ウォー・ギルト』 が定着してなかった」 有力な証拠である。

また、この 「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」 が以後、正確に東京裁判などの節目々々の時期に合わせて展開していった事実は看過できないとも江藤は指摘する。


東京裁判で東條英機による陳述があったその2ヶ月後、民間情報教育局 (CIE) は世論の動向に関して次のような分析を行っている。

「 一部日本人の中には (中略) 東條は確信を持って主張した、彼の勇気を日本国民は称賛すべきだとする感情が高まっている。 これは、東條を処刑する段になると東條の殉教といふところまで拡大する恐れがある 」


「 広島における原子爆弾の使用を 『残虐行為』 と見做す・・・最近の傾向 」 (昭和23年3月3日、CIE局長宛覚書)

こうした国民の機運の醸成に対しCIE局長は6月19日、民間諜報局 (CIS) の同意を得た上で、プログラムに第3段階を加える手筈を整え、情報宣伝に於ける対抗処置を取った・・・・・ ( 『閉された言語空間』 (『文藝春秋・平成元年』より引用。 一部筆者追記 )


http://rekisi.amjt.net/?p=5277より。



★学校で教えられている「日本史の教科書」は、戦後GHQによって書き換えられているのである。まず、日本人はここに気がつかなければならない。



 真っ当な歴史観に基づいて書かれた明成社の『最新日本史』のシェアは1%に満たず、残りの99%は偏向教科書である。その偏向教科書のなかにあって圧倒的なシェアを誇るのが、山川出版社の『日本史』である。手許にある山川出版社『詳説日本史B 改訂版』(2008年発行)の奥付を見てみた。著作者として、石井進元東京大学教授を筆頭に国立大学の教授・准教授たち12人がその名を連ねている。うち6人は東京大学教授と准教授である。残りの5人は東京大学出身の歴史研究者である。これらの人たちの著作歴をネットでみてみた。殆どの人が東京大学出版会、岩波書店、朝日新聞社と縁の深いことがわかった。こういう人たちが執筆した歴史教科書をベースに書き直した「日本史」だもの、その内容が偏向していて不思議ではなかろう。

 『詳説日本史B』の226頁には、「日本は明治以降、台湾の領有、韓国併合、満州事変・日中戦争と東アジアへの侵略を進め、ファシズム国家群にくみして第2次世界大戦を戦い、敗北した」と書いてある。おそらく市販の「日本史」も、その筋書きを踏襲して、「明治以降の日本は、東アジアのなかでのみならず、世界のなかで悪逆非道な行動をとったために、アメリカをはじめとする世界じゅうの民主主義国によって罰せられた」とする日本悪玉史観で書かれていることだろう。日本悪玉史観で書かれた教科書を最も忠実に学んだ者が、東京大学を卒業して各界の指導的立場につき、おかしな贖罪感で日本をミスリードしているのだ。サラリーマンやOLのみなさん、「歴史をもう一度、教養として学び直したい」のなら、山川出版社の「日本史」でなく、自由社の『日本人の歴史教科書』を読んで下さいな。


★「ひと目でわかる『日中戦争』時代の武士道精神」
https://www.youtube.com/watch?v=bUOVBisWXDE

★「日韓併合」時代の真実
https://www.youtube.com/watch?v=g5DIY2zBTMw




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by kabu_kachan | 2016-07-01 07:37 | GHQの日本人洗脳 | Comments(0)
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