日本の反日メディア(TBS・NHK・テレビ朝日)

なぜTBS・NHK・テレビ朝日は反日なのか?

ここで一句。

ニッポンの テレビが作る 猿文化

反日の メディアが作る 猿カルチャー

日本人 猿で良し良し テレビ局

バカ芸人 自分が猿だと 気づかない




水間政憲①【邪教朝日新聞】の日本つぶし
https://www.youtube.com/watch?v=P72omWQpypc


【新春特別対談】西尾幹二氏に聞く
https://www.youtube.com/watch?v=-azpywVwvrc

【新春特別対談】西尾幹二と大いに語る
https://www.youtube.com/watch?v=oHLYTkZcDXE



■反日マスコミが存在する理由


日本のマスコミのはずなのに、なぜ反日マスコミが存在するのか。その理由の一つは以下の動画を見れば分かります。一言で言えば、 中国が日本を支配するための情報工作です。 他にも 在日朝鮮人や左翼日本人による情報工作 などもあります。



中国日本省への道


◆ 日中記者交換協定

⇒1964年に日本と中国の間で取り交わされた、日中双方の記者を相互に常駐させる取り決めのこと。正式名は「日中双方の新聞記者交換に関するメモ」。

概要は以下の通り。

・日本政府は中国を敵視してはならない
・米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない
・中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない


すなわち、
・中国政府(中国共産党)に不利な言動を行なわない
・日中関係の妨げになる言動を行なわない
・台湾(中華民国)独立を肯定しないことが取り決められている。

違反すると記者が中国国内から追放される。これらの協定により、中国に対する正しい報道がなされていないと批判がある。

<ソース>東京大学東洋文化研究所(公式サイト) ・田中明彦研究室(公式サイト) ・ 周恩来中国首相の対日貿易3原則に関する談話(1960年8月27日) ←※上記3原則の内容
・ 連絡事務所の設置および新聞記者交換に関する高碕達之助,廖承志両事務所の会談メモ(1964年4月18日)
・日中覚書貿易会談コミュニケ(日本日中覚書貿易事務所代表・中国中日備忘録貿易弁事処代表の会談コミュニケ)(1968年3月6日)
・記者交換に関するメモ修正取決〔一九六四年四月十九日の新聞記者交換会談メモ修正に関する取りきめ事項〕(1968年3月6日)



ここ数年、日本と中国(中華人民共和国)の間で様々な問題が発生しています。

・靖国神社参拝問題
・反日デモ
・駐中国日本大使館破壊事件
・駐中国日本領事館車両破壊事件
・駐中国日本大使館員自殺事件
・東シナ海ガス田問題
・尖閣諸島領有問題
・沖ノ鳥島問題
・中国潜水艦領海侵犯問題
・歴史問題
・旧日本軍遺棄化学兵器問題
・中国人密入国
・中国人不法滞在
・中国人犯罪

すぐ思い当たる物だけでもこれだけあります。しかしこれだけ問題がありながら、何故か日本のマスコミは中国を強く糾弾する報道をすることができません。なんか変だと思いませんか? 実は、日本と中国の間には「日中記者交換協定」という協定があります。この協定のために日本のマスコミは中国に不利な報道ができないのです。「日中記者交換協定」とは一体何なのか? インターネット上のフリー百科事典「ウィキペディア(Wikipedia)」から「日中記者交換協定」に関するトピックを転載させて頂きます。

 

日中記者交換協定

日中記者交換協定(にっちゅうきしゃこうかんきょうてい)は、日本と中国の間で取り交わされた、日中双方の記者を相互に常駐させる取り決めのこと。

1964年の協定

1964年4月19日、当時LT貿易を扱っていた高碕達之助事務所と廖承志事務所は、その会談において、日中双方の新聞記者交換と、貿易連絡所の相互設置に関する事項を取り決めた。会談の代表者は、松村謙三・衆議院議員と廖承志・中日友好協会会長。この会談には、日本側から竹山祐太郎、岡崎嘉平太、古井喜実、大久保任晴が参加し、中国側から孫平化、王暁雲が参加した。記者交換に関する取り決めの内容は次の通り。

一 廖承志氏と松村謙三氏との会談の結果にもとづき、日中双方は新聞記者の交換を決定した。
二 記者交換に関する具体的な事務は、入国手続きを含めて廖承志事務所と高碕事務所を窓口として連絡し、処理する。
三 交換する新聞記者の人数は、それぞれ八人以内とし、一新聞社または通信社、放送局、テレビ局につき、一人の記者を派遣することを原則とする。必要な場合、双方は、各自の状況にもとづき、八人の枠の中で適切な訂正を加えることができる。
四 第一回の新聞記者の派遣は、一九六四年六月末に実現することをめどとする。
五 双方は、同時に新聞記者を交換する。
六 双方の新聞記者の相手国における一回の滞在期間は、一年以内とする。
七 双方は、相手方新聞記者の安全を保護するものとする。
八 双方は、相手側新聞記者の取材活動に便宜を与えるものとする。
九 双方の記者は駐在国の外国新聞記者に対する管理規定を順守するとともに、駐在国が外国新聞記者に与えるのと同じ待遇を受けるものとする。
十 双方は、相手側新聞記者の通信の自由を保障する。
十一 双方が本取り決めを実施する中で問題に出あった場合、廖承志事務所と高碕事務所が話し合いによって解決する。
十二 本会談メモは、中国文と日本文によって作成され、両国文は同等の効力をもつものとする。廖承志事務所と高碕事務所は、それぞれ中国文と日本文の本会談メモを一部ずつ保有する。

付属文書

かねて周首相と松村氏との間に意見一致をみた両国友好親善に関する基本五原則、すなわち両国は政治の体制を異にするけれども互いに相手の立ち場を尊重して、相侵さないという原則を松村・廖承志会談において確認し、この原則のもとに記者交換を行なうものである。

1968年の修正

1968年3月6日、「日中覚書貿易会談コミュニケ」(日本日中覚書貿易事務所代表・中国中日備忘録貿易弁事処代表の会談コミュニケ)が発表され、LT貿易に替わり覚書貿易が制度化された。この会談は、同年2月8日から3月6日までの間、松村謙三が派遣した日本日中覚書貿易事務所代表の古井喜実、岡崎嘉平太、田川誠一と中国中日備忘録貿易弁事処代表の劉希文、王暁雲、孫平化により、北京で行われた。コミュニケの内容は、次の通り。

 双方は、日中両国は近隣であり、両国国民の間には伝統的な友情があると考え、日中両国国民の友好関係を増進し、両国関係の正常化を促進することは、日中両国国民の共通の願望にかなっているばかりでなく、アジアと世界の平和を守ることにも有益であると認めた。
 中国側は、われわれの間の関係を含む中日関係に存在する障害は、アメリカ帝国主義と日本当局の推し進めている中国敵視政策によってもたらされたものであると指摘した。
 日本側は、中国側の立場に対して深い理解を示し、今後このような障害を排除し、日中関係の正常化を促進するために更に努力をはらうことを表明した。
 中国側は、中日関係における政治三原則と政治経済不可分の原則を堅持することを重ねて強調した。日本側は、これに同意した。双方は、政治経済不可分の原則とは、政治と経済は切りはなすことが出来ず、互いに関連し、促進しあうものであり、政治関係の改善こそ経済関係の発展に役立つものであるとの考えであることを認めた。
 双方は、政治三原則と政治経済不可分の原則は、日中関係において遵守されるべき原則であり、われわれの間の関係における政治的基礎であると一致して確認し、上記の原則を遵守し、この政治的基礎を確保するためにひとつづき努力をはらう旨の決意を表明した。
 双方は、一九六八年度覚書貿易事項について取りきめを行なった。

また、同日、先に交わされた記者交換に関する取り決めの修正も合意された。修正内容は次の通り。

 一 双方は、記者交換に関するメモにもとづいて行われた新聞記者の相互交換は双方が一九六八年三月六日に発表した会談コミュニケに示された原則を遵守し、日中両国民の相互理解と友好関係の増進に役立つべきものであると一致して確認した。

 二 双方は、記者交換に関する第三項に規定されている新聞記者交換の人数をそれぞれ八名以内からそれぞれ五名以内に改めることに一致して同意した。

 三 この取りきめ事項は記者交換に関するメモに対する補足と修正条項となるものとし、同等の効力を有する。

 四 この取りきめ事項は日本文、中国文によって作成され、両国文同等の効力を有する。日本日中覚書貿易事務所と中国中日備忘録貿易弁事処はそれぞれ日本文、中国文の本取りきめ事項を一部ずつ保有する。

この修正内容のうち、「会談コミュニケに示された原則」とは、会談コミュニケの中の「政治三原則と政治経済不可分の原則」を指す。「政治三原則」とは、1958年8月に訪中した社会党の佐多忠隆・参議院議員に対し、廖承志(当時、全国人民代表大会常務委員会委員)が周恩来・総理、陳毅・外交部長の代理として示した公式見解以来、中国側がたびたび主張してきた日中間の外交原則である。1960年8月27日に発表された「周恩来中国首相の対日貿易3原則に関する談話」によれば、「政治三原則」とは次のような内容である。

(前略)これまでわれわれがのべてきた政治三原則を堅持するもので三原則は決して日本政府に対する過酷な要求ではなく、非常に公正なものである。すなわち、第一に、日本政府は中国を敵視してはならないことである。なぜなら、中国政府は決して日本を敵視していないし、さらに、日本の存在を認めており、日本人民の発展をみてよろこんでいるからである。もし双方が話し合いをすすめるとすれば、当然日本政府を相手方とするものである。だが、日本政府は中国に対しこのような態度では臨んでいない。かれらは新中国の存在を認めず、これとは逆に、新中国を敵視し、台湾を承認し、台湾が中国を代表するとのべている。また日本政府は新中国政府を会談の相手方にしようとはしていない。第二は米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しないことである。米国で今後大統領が民主党から当選するにせよ、また共和党から当選するにせよ、すべて「二つの中国」をつくることをたくらむであろう。香港にある台湾系の新聞の報道によると、共和党の「二つの中国」をつくるたくらみは消極的で、待つて見ていようとするものであり、一方、民主党が政権をとれば、「二つの中国」をつくるたくらみが積極的であり、主動的であろうとのべている。これはある程度道理にかなっていると思う。米国がこのように行ない、日本がこれに追随すれば、われわれはもちろん反対である。第三は中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げないことである。(後略)

すなわち、

1. 日本政府は中国を敵視してはならない
2. 米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない
3. 中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない


の3点の遵守が取り決められた。

この政治三原則と政経不可分の原則に基づいて日中記者交換を維持しようとするもので、当時日本新聞協会と中国新聞工作者協会との間で交渉が進められているにも関わらず、対中関係を改善しようとする政府・自民党によって頭ごしに決められたという側面がある。日本側は記者を北京に派遣するにあたって、中国の意に反する報道を行わないことを約束したものであり、当時北京に常駐記者をおいていた朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、NHKなどや、今後北京に常駐を希望する報道各社にもこの文書を承認することが要求された。以上の条文を厳守しない場合は中国に支社を置き記者を常駐させることを禁じられた。

日中常駐記者交換に関する覚書

1972年9月29日、「日本国政府と中華人民共和国政府の共同声明」(日中共同声明)が発表され、日中両国間の国交は正常化した。以後、日中関係は大きく進展する。1974年1月5日には両国政府間で日中貿易協定が結ばれ、同日には「日中常駐記者交換に関する覚書」(日中常駐記者交換覚書)も交わされた。

 
日本のマスコミはこの「日中記者交換協定」のために中国を糾弾する報道ができないのです。実に日本を馬鹿にした協定です。それにしても、こんな状態で公正な報道が出来るのでしょうか? 公正な報道が出来ないのに中国に支社を作ったり、中国に記者を常駐させる必要があるのでしょうか? 一方的に中国の要求を書き連ねただけの、こんな馬鹿げた協定は改正するか破棄して、公正な報道をして欲しいものです。
 





◆ 日本解放第二期工作要綱


⇒マスコミ工作、政治家工作、中国への親近感を与えながら日本を支配する方法が書かれている。

中央学院大学の西内雅教授(故人)が昭和47年にアジア諸国を歴訪した際に入手したとする秘密文書。真偽は未だに不明であるが、現在までこの要綱に沿った工作活動が実際に起きている。よくインターネットでも、当サイトのように反日勢力に対する正当な指摘をする者(一般的には「保守」「愛国」などという)に対し、「ネトウヨ」「右翼」などとレッテル貼りをする行為が見られるが、これも日本解放第二期工作要綱に書かれた工作活動の一つである。
<ソース>中国共産党 「日本解放第二期工作要綱」


■海外の反日マスコミと一心同体。業務提携・住所一致


日本の反日マスコミが、中国・韓国・アメリカの反日マスコミと癒着していることは日本支社が同じ所在地になっていることからも明らかです。いわばお仲間であり、記事の論調も驚くほど一致し、全て反日・左翼・リベラルです。これでまともな報道ができるわけはありません。

新聞社 住所(日本支社)

朝日新聞 朝日新聞東京本社 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2 (AFP、NYT)
東亜日報 東亜日報 〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2
ニューヨーク・タイムズ ニューヨークタイムズ東京支局 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2

毎日新聞 毎日新聞東京本社〒100-8051東京都千代田区一ツ橋1-1-1
朝鮮日報 朝鮮日報 〒100-0003東京都千代田区一ツ橋1-1 4F

読売新聞 読売新聞東京本社〒100-8055東京都千代田区大手町1-7-1
韓国日報 韓国日報〒100-0004東京都千代田区大手町1-7-1 8F

日本放送協会 NHK放送センター〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1
韓国放送公社 韓国放送公社(KBS) 〒150-0041 東京都渋谷区神南2-2-1NHK東館710-C

※日本の大新聞で唯一日中記者交換協定を結んでいないのは産経新聞のみ。


https://www35.atwiki.jp/kolia/pages/20.html#id_f1a26638より。



教えて!Gooから。


なぜTBS・NHK・テレビ朝日は反日なのか?


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質問者:anarogu198
質問日時:2008/06/21 17:18
回答数:17件
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よくネットでコノ民放3局は売国メディア・反日メディア・中国よりの報道と聞きます。
動画共有サイトでもNHKの番組で中国の「天安門事件で死者は1人もいなかった」という信じがたい放送がアップされています。
戦車で人がつぶされた写真など複数証拠があるにもかかわらず。
http://jp.youtube.com/watch?v=oouhR8g6ehg

ここで疑問なんですが日本人で日本のテレビで何のメリットがあって
コノ3局は反日報道をするんでしょうか?

新聞では朝日新聞や毎日とか・・


No.17

回答者: princelilac
回答日時:2014/01/01 08:43
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最大限に単純化すれば、その方が儲かるからです。

これが戦後日本の風潮で、その風潮を作り上げたのが言論界、教育界の人間で、広めたのがマスコミです。「日本は良い国だ」なんて発言をすると、とたんに「戦争賛美」のレッテルを貼って、よってたかって罵詈雑言を浴びせました。文筆家は日本を批判し、天皇の名を貶めて、自分の名を国内国外に売り出しました。それでノーベル賞を受け取った売国の輩がいます。右翼思想の人は戦後公職追放されましたので、その代わりに左翼思想が入ってきました。現在日本国内で中国韓国の味方に付く人は、この時代の思想にかぶれてしまったのです。

最近は徐々に変わってきましたが、随分と長い年月を要したものです。

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No.16

回答者: nobunaga001
回答日時:2013/10/02 20:52
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大東亜戦争の敗戦で行われた、東京裁判を経て、マッカサーによる、洗脳があると思います。
悲しいかな、ほとんどの日本人が、自虐的な考えを、知らず知らずのうちに植え込まれています。
朝日などのメディアは日本人の洗脳に利用されました。その考え方が脈々と受け継がれているのです。
だから、間違いなく反日(彼らが意識するとしないとに関係なく)です。

1948年11月(東京裁判の判決は10月)に出版された、アメリカ人ヘレン・ミアーズという方が執筆のアメリカの鏡、日本という本(アメリカ人の彼女がアメリカ人の立場で見た戦争感で非常に勉強になります)がありますが
これなど読まれたら、なぜの疑問が晴れると思います。
他にも真実を述べてる本がたくさんあります。

過去に遡及して検証しないと何故彼らが、反日なのかわからないと思います。

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No.15

回答者: princelilac
回答日時:2013/09/01 11:19
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マスコミは本能的に特ダネを欲しがります。しかし反面、特に大手のメディアは横一線に並びたがります。この二つの矛盾を解消し、自社に利益をもたらすのが反日報道、自虐史観なのです。

戦後GHQの指導により、学者や政治家で右翼的な思想の人は公職から追放されました。その代わりに人前に立ったのが、戦時中に冷や飯を食わされていた共産主義者です。戦後教育は太平洋戦争の責任を日本だけに押し付けて終わりました。その当時の連合国の言い分に乗っかって報道したのが、今の大手のメディアです。平和に復帰して60年が経ちましたが、いまだに戦争責任の影を作り上げ、影が薄くなるとキャンペーンをしてでも影を濃くしてきました。

>複数証拠があるにもかかわらず。…
これが中国の論法です。歴史に対して立場の違いによって「認識」が違うのは、当たり前のことなのです。しかしメディアは「認識」を議論する前に、「事実」を正確に把握し伝えなければなりません。メディアの責任は「誤報」ではなく、「捏造」に加担し。「隠蔽」したことです。数年前に中国で高速列車事故があった時、事故車両を埋めてしまいましたが、日本のメディアも同じような精神をもっていると思います。

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No.14

回答者: osiete9n
回答日時:2013/01/10 17:38
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 簡単な話です。中共と朝鮮から相当な工作資金が流れているんでしょう。北朝鮮資金は、日本のパチンコ屋の上納金が流れているんでしょう。
 新聞は斜陽産業です。それにもかかわらず、新聞社では高給が払われています。NHKだって、受信料不払いが激しいのに、社員の年収は眼が飛び出るほど高いです。かつて、日本共産党、日本社会党にソ連から多額の工作資金が流れていたことが、ソ連崩壊後に明らかになりました。南朝鮮は、米国議会に多額の国家予算を使って、ロビー活動をしていることは、秘密でもなんでもありません。中共、南朝鮮が、日本のマスコミに工作資金を送っていないと仮定する方が常識に反するのではないのではないでしょうか。
 中共や朝鮮からの資金が止まれば、そういう企業は直ちに倒産するから、必死だと思います。反日の程度こそ、中共や朝鮮から流れてきている資金額のバロメータと考えていいんじゃないですか。中共と朝鮮としては、日本に流す金は、もともと日本から送られたODAでしょうから、笑いが止まらんでしょう。

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No.13

回答者: bigbirdbb
回答日時:2010/04/18 21:44
.
TBSやNHKは、日本人ではない社員が沢山います。
日本人のような顔をして、祖国のために報道しているのです。
日本を貶めて!

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★本多勝一と朝日新聞社
http://kabukachan.exblog.jp/25644975/



★朝日新聞社=国賊新聞社=売国奴
http://kabukachan.exblog.jp/25697439/



★渡部昇一&水間政憲
http://www.dailymotion.com/video/x115f4x_%E6%B8%A1%E9%83%A8%E6%98%87%E4%B8%80-%E6%B0%B4%E9%96%93%E6%94%BF%E6%86%B2-2013-06-21_news



1/3【討論!】再び、反日メディアを暴く[桜H27/4/25]
https://www.youtube.com/watch?v=p4QdtoFC5vQ



2/3【討論!】再び、反日メディアを暴く[桜H27/4/25]
https://www.youtube.com/watch?v=t69y-Ee1j0E



3/3【討論!】再び、反日メディアを暴く[桜H27/4/25]
https://www.youtube.com/watch?v=OFLPXSckrgE



反日の在日朝鮮人を生んだのはGHQだった
https://www.youtube.com/watch?v=sA93tp9OMdE




日本のテレビと新聞の正体(復習)
http://kabukachan.exblog.jp/25001461/




桜井誠【魂のラスト演説!高画質完全版!】 東京都知事選挙最終日 秋葉原駅


28.7.30【桜井誠 候補・ノーカット】 東京都知事選 グランドフィナーレ 秋葉原駅 電気街口




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by kabu_kachan | 2016-07-31 00:09 | メディア | Comments(0)
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